バイトの休憩時間は決まりがある!『休憩』の定義を知ってトラブル回避!|ボムスbyバイトル編集部

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バイトの休憩時間は決まりがある!『休憩』の定義とは

アルバイトやパートで働いている間、きちんと休憩時間を取っていますか。短い勤務時間だと休憩がないこともありますが、原則として6時間以上の勤務の場合はアルバイトでも休憩時間が法律で設けられています。忙しいから、人手が足りないから休憩はいつもないということはありませんか。今日はアルバイトにも休憩時間を取る義務があることや、バイトでの休憩時間の定義や仕組みについて紹介します。知っておくことで、これからアルバイトを始める方でもトラブルを回避できることにつながります。
 

バイトの休憩時間の仕組み

そもそも休憩時間とは「労働者の権利として労働から離れることを保障されている時間」と定義され、労働時間の途中に休憩を取らなくてはいけないと決まっています。(労働基準法第34条第1項より)アルバイトの場合、勤務時間が6時間以上の場合は途中で45分の休憩を取ることが義務付けられています。アルバイトは上司の言う指示を聞いて動くことが多いので、6時間以上の勤務があってもなかなか自分から休憩を取ると言い出しにくいかもしれません。しかし、どの職種のバイトであっても、6時間以上の勤務であれば休憩を取らなくてはいけないと決まっています。休憩時間がないと疲労が出て集中力も下がり、仕事の生産性が下がったり思わぬ事故にもつながったりします。自分の身体のためにも職場のためにも、6時間以上勤務している場合は必ず休憩時間を取るようにしましょう。

 

休憩時間の長さ2つのパターン

アルバイトの休憩時間は、6時間以上8時間以下の勤務の場合は45分の休憩があり、8時間を超える勤務の場合は1時間の休憩が義務付けられています。(労働基準法34条より)ですから、7時間勤務した場合は途中で45分間の休憩が入ることになり、実質の労働時間は6時間15分ということになります。また、職場によっては休憩時間を分けて取ることも可能です。例えば、3時間働いた後に休憩を30分取り、その後1時間働いて休憩を15分取り、残りの勤務時間90分を働いて終えるという方法です。勤務時間が長いほど休憩時間を分けて取らせる職場も多く、こまめに休憩が取れることからこうした体制の方が身体に負担は掛からず好評なようです。また、こうした休憩時間はあくまで労働基準法に基づいた規律であり、アルバイトによってはもっと多く休憩時間を設けているところもあります。

 

休憩時間の給料はどうなるの?

アルバイトで休憩時間を取ると、それは「労働」ではなく「休憩」となるのでその分の賃金は発生しません(労働基準法第11条より)。つまり、時給1,000円のアルバイトを8時間行った場合、休憩時間は1時間取ることが定義されていますから1時間分の時給が差し引かれ、実際にもらえる時給は7時間分の7,000円ということになります。また、職場によっては休憩時間とは別の「休息時間」を取るところもあります。例えば、座りっぱなしのコールセンターなどでは、2時間おきにトイレ休息といった時間を5分程取ることもあります。しかし、これは休憩時間とは違うので時給が差し引かれることはありません。飲食店のアルバイトなどでよくある「待機時間」も、休憩時間とは違うので時給が減ることはありません。お客さんの来店を待ち続けている間もきちんと勤務していることになります。

 

休憩時間はいらない!効率良く働くには?

一見すると、休憩時間が長い方が体に負担は掛からず、勤務的にも楽なイメージがあります。しかし、休憩時間を取るとその分の時給は差し引かれますから、効率よく稼ぎたいときには休憩をあえて取らない方が良いでしょう。そのためには、休憩時間が発生しない「6時間以下」の勤務を選ぶことが大切です。法律でも6時間以内の勤務なら休憩時間は必要がないため、シフトを6時間にしておけば無駄なく稼ぐことができます。逆に6時間を1分でも過ぎると休憩時間を取らないといけません。そのため、6時間30分の勤務時間にしてしまうと45分間の休憩を取ることになり、実質労働時間は5時間45分になります。これは6時間勤務よりも収入が減ってしまうことになるので、効率の悪い働き方と言えそうです。休憩不要で働くのであれば、6時間までのシフトを組むようにしましょう。

 

忙しくて休憩時間が無かった場合は?

しかし、実際に働く上では、忙しくて休憩時間が取れなかったなんていう日もあります。このような場合は休憩を取らずに労働を続けたとみなし、アルバイト先は賃金を払う義務があります。これは短期アルバイトと呼ばれる日雇いのバイトも同様であり、日給を所定労働時間で割ったものが時給となります。休憩時間なのにお客さんからの電話対応に追われた、店頭に飾るディスプレイを作らされたといったときも、休憩を取らずに働いていたとみなされます。
また、1日の実働時間が8時間を超えた場合は、原則として25%以上の残業手当がつきます。そして職場によってはひと月に60時間を超える労働時間があった際は、さらに25%以上の残業手当がつく場合もあります。

 

実際の現場では守られていないことも…

しかしアルバイト先によっては、これらの休憩時間や労働基準法を必ずしも守っているとは言えません。特に人手が少ない職場では、繁忙期の時期などは休憩なしで働くことが当たり前になっていたり、休憩時間が極端に短かったりすることもあります。また、働く側としても休憩時間で時給が削られてしまうよりかは、長時間働き続けそのまま時給に換算されたほうが得だと考えてしまうこともあります。特に6時間以上の勤務は休憩時間が設定されますが、6時間半ほどの勤務なら休憩なしで働きたいと両者が考えてしまうケースもあるのです。お互いの合意があればそれでも良いと思われがちですが、そのような勤務実態が外部に発覚し、職場が役所などからペナルティーを受けることもあります。どのような職場でも法に決められた休憩時間があると認識し、ルールに基づいて働くようにしましょう。

 

バイトをする前に確認してトラブル回避!

ブラックバイトと呼ばれる職場では、過酷な勤務実態にも関わらず休憩時間が全くないということもあります。そうしたことがないように、予めバイト先での休憩時間やシフトの時間などを面接のときに確認しておきましょう。自分の働きたい時間は何時から何時までであり、それが6時間を超えているようなら休憩時間がちゃんと設定されているのか聞いておくのが大切です。そこで45分の休憩が設定されていれば良いのですが、短い時間を提示されたり、時給が減るから休憩は設けていないと言われたりしたらそのバイトは注意が必要です。また、6時間以内の勤務で休憩がないとしても、勤務内容によっては体力的にキツイ仕事もあります。自分の体力や仕事の許容範囲を考え、休憩がない場合はどのくらいの時間働き続けることができるのか、無理をしないシフトを組むことも大切です。

 

まとめ

アルバイトにも休憩時間に関する法律定義はちゃんとあります。自分の意見をなかなか言えない雰囲気の職場もあるかもしれませんが、6時間以上の勤務で休憩が設けられていない場合は一度上司に相談してみましょう。また、バイト先の休憩時間は身体を休めるだけでなく、職場によっては同じ仕事場の人とコミュニケーションを取ることのできる貴重な時間とも言えます。休憩で仲間との交流を図り、体も休めて仕事の生産性もあげましょう。アルバイト休憩の定義を知ることにより、今後の仕事にも何かしら良い影響が出てくるかもしれません。

 

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