「2020年」求職者が応募したくなる採用のヒント~アルバイト・パート7,000人アンケート調査~

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調査概要

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  • 調査主体:ディップ株式会社
  • 調査手法:インターネット調査(GMOリサーチモニター利用)
  • 調査実施時期:2020年7月2日(木)~2020年7月10日(金)
  • 対象者条件:47都道府県内でアルバイト・パートとして就業している15~69歳の男女
  • 有効回収数:SC調査28,701サンプル/本調査7,047サンプル
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アルバイト・パート就業者の仕事探しにおける行動や希望の調査概要のグラフ

本レポートについて

新型コロナウイルス感染症 (COVID-19)(以下、新型コロナウイルス)により、雇用にも影響が出てきているなかで、求職者の仕事探しにも影響が出ていることが想定されます。

本レポートでは、求職者が応募を検討する際の基準を、応募を検討するための大切な要素である「募集条件」「待遇・制度・条件」「環境・雰囲気」の3つのカテゴリーに分け、さらに「属性別」に調査・分析しています。
容易に変更しづらい項目も存在しますが、求職者のニーズを把握したうえで募集をすることで、より良い採用につなげることができます。
属性別データはダウンロードにてご覧いただけますので、属性に合わせた「条件の変更・緩和」「情報提供・表現の見直し」にお役立てください。 併せて、これまで訴求できていなかった属性への「ターゲット拡大」をご検討ください。

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【サマリ】

仕事探しに対する心境の変化

応募を検討するための大切な要素

応募意向を高めるためのポイント

求職者が希望する待遇・制度・条件

応募前に知りたい職場の環境・雰囲気

まとめ

仕事探しに対する心境の変化

ここでは、新型コロナウイルスが、求職者の仕事探しに対し、どの程度影響を与えたのか、いつごろから影響を感じているのかを見ていきます。

アルバイト・パート就業者の新型コロナウイルスによる仕事探しに対する心境の変化と変化の時期のグラフ

「とても影響している」13.3%、「やや影響している」27.6%、合わせて4割以上の人が、仕事探しに対する心境の変化に新型コロナウイルスの影響があったと回答しています。
変化を感じた時期は、「とても影響している」「やや影響している」いずれの回答者も3月上旬~4月上旬がボリュームゾーンとなりましたが、「とても影響している」人の方が早い時期から変化を感じている傾向にあります。

では、現在の環境下において、求職者はどのような仕事探しをしているのでしょうか。

応募を検討するための大切な要素

ここからは、求職者が仕事探しをする際に譲れない条件を明らかにし、その条件ごとに応募意向を高める秘訣を探っていきます。
まずは、求職者が仕事探しをする際に、希望を満たしていなければ‟応募の検討もしない”大切な要素を見てみましょう。

アルバイト・パートの仕事探しにおける応募を検討するための大切な要素のグラフ

求職者が重視しているのは、「仕事内容」「給与」「勤務地」「勤務時間」「業種・職種」など、企業にとっては変更しづらい項目が上位を占めました。
次項からは、これらの重視している項目において具体的な希望や知りたい情報などを探ることで、応募意向を高めるポイントを明らかにしていきます。

応募意向を高めるためのポイント

まずは、希望を満たしていなければ‟応募の検討もしない”1位「仕事内容」における、求職者の応募意向を高めるポイントです。

仕事内容について

求職者が知りたい仕事内容

アルバイト・パート求職者が応募前に知りたい仕事内容のグラフ

「1日の業務の流れ」「業務に必要なスキル」「仕事の大変なところ」などの情報を求めていることから、就業時のイメージをより詳細に知りたいと思っていることがわかります。
また、詳細を知り不安が解消されることで、6割弱が応募意向が高まると回答しました。

仕事内容の記載例
アルバイト・パート求職者が応募前に知りたい仕事内容の求人原稿例

仕事内容を判断するうえで重視すること

アルバイト・パート求職者が仕事内容を判断するうえで重視することのグラフ

仕事内容を判断するうえで重視することとして、「仕事の難易度」「体力面」「やりがいがある、人に感謝される」などの項目が挙げられました。
前出の‟記載があれば応募しやすい情報”も同様ですが、受け手により解釈が異なるような表記は避け、詳細な表現をすることが重要と言えます。
求職者の不安を解消することで応募意向を高められるだけでなく、就業後のミスマッチも軽減します。

次項では、希望を満たしていなければ‟応募の検討もしない”2位「給与」についてです。
「給与」における、応募意向に関わる条件や情報を見ていきます。

給与関連について

最低限、希望する給与の水準

アルバイト・パート求職者が最低限希望する給与のグラフ

最低限希望する給与は、さほど高い水準にはなりませんでした。
最多回答は、東京都、神奈川県、愛知県、大阪府で「時給1,000~1,100円未満」、北海道、福岡県で「時給1,000円未満」と、エリアにより多少異なるものの、各エリアの最低賃金時間額+100円が希望額になっています。

では、給与関連の応募意向が高まるポイントを見ていきます。

求職者が知りたい給与関連の情報

アルバイト・パート求職者が応募前に知りたい給与関連の情報のグラフ

1位「休日出勤・深夜勤務・残業などがあった場合の時給」、2位「手当やボーナス支給がある場合の詳細と金額」は5割近くの求職者が知りたい項目として挙げましたが、この2つに関しては情報不足の求人をよく見かけます。
不安要素があった際も、給与について尋ねることは、やり取りが増えるうえ、心理的負担が大きいものです。不明瞭な表記は避け、求職者の不安を解消することが必要です。

次項では、希望を満たしていなければ‟応募の検討もしない”3位「勤務地」についてです。
どのような「勤務地」に対する条件を希望しているのかを見ていきます。

給与関連の記載例】
アルバイト・パート求職者が応募前に知りたい給与情報の原稿例

勤務地について

希望する勤務地の条件

アルバイト・パート求職者が希望する勤務地の条件のグラフ

勤務地を判断するうえで重視することとして、「徒歩・自転車で通える」「駅から近い」「乗り換えが少ない」という、通勤に関する項目が上位を占めました。

では、どの程度の通勤時間を許容しているのかを属性別に見ていきます。

許容できる通勤時間

アルバイト・パート求職者が許容できる通勤時間のグラフ

属性により多少の差はありますが、5割弱から最大7割強が30分未満の通勤時間を許容できると回答しています。
訴求する対象を検討する際のご参考にしてください。

次ページからは、希望を満たしていなければ‟応募の検討もしない”4位「勤務時間」を含む勤務シフト関連、5位「業種・職種」の希望を探っていきます。

ここからは、希望を満たしていなければ‟応募の検討もしない”4位「勤務時間」を含む勤務シフト関連における求職者の応募意向を高めるポイントです。

勤務シフト関連について

希望する‟1日の勤務時間”と‟1週間の勤務日数”

アルバイト・パート求職者が希望する1日の勤務時間と1週間の勤務日数のグラフ

主婦・主夫の約7割が1日5時間以下、1週間4日以下の勤務を希望しています。
また、フリーターと中高年フリーターを比較すると、中高年フリーターは1日の勤務時間5時間以下を希望する割合が高くなっています。
とはいえ、1週間の希望勤務日数を見ると、どちらも5日もしくは6日が約6割とほぼ同じ結果です。

希望する「平日・休日」 の組み合わせ

アルバイト・パート求職者が希望する平日・休日の組み合わせのグラフ

学生は「休日のみ」「休日を含む組み合わせ」の勤務希望が5割弱と、他属性よりも高くなっています。
また、学生のなかでも大学3年生は「常に変動したい」が4割超と非常に高い結果となりました。就職活動なども踏まえてフレキシブルな勤務シフトを望んでいることがうかがえます。

ターゲットに合わせた条件変更・緩和を行うなど、柔軟に対応できる体制にすることで、応募効果の向上を図ることができるでしょう。

業種・職種について

「許容できる業種・職種」と「最も希望する業種・職種」

アルバイト・パート求職者が許容できる業種・職種と最も希望する業種・職種のグラフ

全体では「オフィス」「フード・飲食(カフェ)」「軽作業」が希望・許容共に高い支持となりましたが、属性ごとに比較するとやや傾向が分かれます。
学生はフード・飲食全般の許容割合が高いものの、他属性は「軽作業」「オフィス」の許容割合が高く、「販売」「フード・飲食」と同等程度、もしくはそれ以上の結果となりました。
また、学生とフリーターは1人あたりの許容する業種・職種の選択数がやや多いのに対し、年齢層が高いほどその数が少ないようです。

次項では、最も希望する業種・職種1~3位の「オフィス」「フード・飲食(カフェ)」「軽作業」を希望する人が許容する業種・職種を見てみます。

「最も希望する業種・職種」と一緒に検討される「許容できる業種・職種」

最も希望する業種・職種上位BEST3
アルバイト・パート求職者が最も希望する業種・職種と一緒に検討される業種・職種のグラフ
全職種一覧

最も希望する業種・職種と許容できる業種・職種の関係に一定の傾向が見られました。
たとえば、最も希望する職種に「オフィス(事務・企画)」を選んだ求職者は「軽作業」を最も許容し、最も希望する職種に「軽作業」を選んだ求職者で「工場・製造」を許容しているのは1~3割弱に対し、最も希望する職種に「工場・製造」を選んだ求職者の3割以上が「軽作業」を許容しています。

応募効果向上のためには、自社の求人と同業種・職種のみならず、同時に検討されている業種・職種を知ることも有効かもしれません。

次のページからは、待遇・制度・条件の具体的な希望を見ていきます。

新型コロナウイルスの影響による変化

アルバイト・パート求職者の新型コロナウイルスの影響による業種・職種の希望の変化のグラフ

新型コロナウイルスの影響により、約4分の1の人が業種・職種の許容は変わったと回答しています。
そのうち、減ったと答えた人の割合がやや多くなりましたが、増えたとした人も約45%おり、結果は拮抗していると言えるでしょう。

求職者が希望する待遇・制度・条件

求職者が仕事探しで譲れない条件とした上位「仕事内容」「給与」「勤務地」以外の「待遇・制度・条件」を具体的に見ていきます。

アルバイト・パート求職者が希望する待遇・制度・条件のグラフ

ここに挙げられた20項目のうち「交通費支給」においては、1~3位までの合計と1~5位までの合計のいずれにおいても、最も多くの回答となりました。
次いで、「シフト自己申告可能」「急な休みの申請可能」の2項目が、1~3位までの合計と1~5位までの合計において順位は逆転するものの、上位に挙げられており、シフトの柔軟性に対する希望が高いこともわかります。

次項からは、求職者が重視している項目「交通費支給」「シフト自己申告」について、実際に求められている条件を探っていきます。
併せて、新型コロナウイルス感染拡大防止のため少しずつ浸透し始めた「テレワーク・在宅ワーク」の実態も見ていきます。

‟交通費支給の有無”の応募意向への影響と‟希望する支給のタイミング”

アルバイト・パート求職者の交通費支給有無での応募意向への影響と交通費支給タイミングの希望のグラフ

交通費支給の有無にが応募意向にかかわると回答した人が8割以上を占める結果になりました。
5割弱は「全額支給でないと応募意向は高まらない」という回答でしたが、一方で3割強は「一部支給があれば応募意向が高まる」と回答しています。 また、交通費が支給されるタイミングについては、5割以上が「当月中」を希望しています。
‟交通費支給”だけでなく、‟支給のタイミング”も求職者の仕事探しのポイントになっていると言えるでしょう。

次項は、「シフト自己申告」について見ていきます。

ランキングになかった!意外と応募意向が高まる条件
‟履歴書返却”と‟履歴書不要”の場合の応募意向

アルバイト・パート求職者の履歴書返却と履歴書不要がある場合の応募意向のグラフ

「不採用の場合、履歴書を返却」で3割強、「面接時、履歴書不要」で5割弱が応募意向が高まると回答しています。
履歴書不要の対応が難しい場合も、‟当日来社時に作成してもらえるように準備する”‟証明写真は来社時に撮影できるようにする”など、求職者の負担を軽減できる対応により、応募意向を高めることができるかもしれません。

‟希望するシフト”と‟希望するシフト申請のタイミング”

アルバイト・パート求職者の希望するシフトと希望するシフト申請のタイミングのグラフ

約5割が「自己申告制」を希望しており、前出の‟求職者が希望する待遇・制度・条件”1~5位で選択していない人のなかにも「自己申告制」の希望者が一定数いるようです。
そのなかで半数以上が「2週間に1度以上」、4分の1以上は「1週間に1度以上」の申請を希望しており、柔軟なシフト、かつ比較的高い頻度でのシフトの見直しを求めていることがわかります。

次項では、現在の環境下で浸透し始めた「テレワーク・在宅ワーク」の導入・活用実態です。

テレワーク、在宅ワークの導入・活用実態

時期別に見るテレワーク、在宅ワーク導入・活用実態のグラフ 雇用形態別に見るテレワーク、在宅ワーク導入・活用実態のグラフ


テレワーク・在宅ワークが導入がされているのは2割強、積極的な活用は1割強という状況です。
緊急事態宣言前と比較すると、活用状況は3倍になっているものの、他雇用形態と比較して、導入、活用共に低いことが明らかになりました。

また、職種別に見ると、「Webクリエイター・編集」「ITエンジニア」「営業」における活用率は25%~50%弱割強と低くはないものの、同業種・職種の正社員と比較すると、やはり低い水準です。

▽業種・職種別の活用ランキングはこちら(別ウインドウで立ち上がります)

最後に、ここまで明らかにした条件以外の‟職場の環境・雰囲気”について求職者の応募意向を高めるポイントを探っていきます。

応募前に知りたい職場の環境・雰囲気

求職者が応募前に知りたい‟職場の環境・雰囲気”を見ていきます。

応募前に知りたい‟職場環境の情報”

アルバイト・パート求職者が応募前に知りたい職場の環境・雰囲気のグラフ

様々な職場環境の情報を求めていることが明らかになりましたが、特に「アルバイト・パートの人数」は5割近くが知りたいと回答しており、同じ働き方をする人がどの程度いるのかを知らせることの必要性がうかがえます。
また、「有給休暇取得」「残業」など、働き方についての情報もポイントになるようです。

では、 ‟職場環境の情報”が写真や動画であった場合、どの程度応募意向は高められるのでしょうか。

‟職場環境の情報”が写真や動画であった場合の応募意向

アルバイト・パート求職者が仕事探しの際に職場環境を写真や動画で見れた場合の応募意向の変化のグラフ

前出の‟職場環境の情報”において、「同僚」や「上司」の情報のうち、人数や年齢層、性別など定量的に記載できる項目も重要ですが、雰囲気のように写真や動画での情報があることで応募効果が高められるものもあります。
応募効果の向上を図るとともに、ミスマッチの少ない採用につなげていくためにご活用ください。

応募前に行う職場の下調べ

アルバイト・パート求職者が仕事探しの際に下調べをする割合のグラフ

8割以上の求職者が、下調べをすると回答しており、求人情報以外の方法からも情報を得ようとしていることがわかります。
特に、「応募前」が最多で約5割、「応募後、面接前」までを含めると、こののタイミングが6割強を占めています。
求人広告を掲載される企業は求人広告だけでなく、求職者の目の届くところへの配慮が必要です。

下調べの方法や下調べをする理由については、
▽「仕事探しの方法について」(別ウインドウで立ち上がります)から詳しくご覧いただけます。

まとめ

本レポートでは、新型コロナウイルスの影響により、4割強が「仕事探しに対して心境の変化」があったことが明らかになりました。

【新型コロナウイルスによる心境の変化】



また、それぞれの項目ごとに見ると、「正規雇用(正社員で働くこと)への希望」が最も変化していることも明らかになっています。
「正規雇用(正社員で働くこと)への希望」のついては、
▽「仕事探しの方法について」(別ウインドウで立ち上がります)から詳しくご覧いただけます。

求職者が応募を検討するための大切な要素を把握し、「募集条件」「待遇・制度・条件」「環境・雰囲気」それぞれにおける希望や許容を知ることが応募意向を高めることにつながります。
具体的な希望や許容を踏まえ、ターゲットに合った募集を行うことが、応募意向を高めるだけでなく、ミスマッチの軽減や就業後の定着にもつながります。今後の採用にぜひお役立てください。

本レポートで明らかになったこと
=================================
<募集条件>
・応募を検討するための大切な要素である募集条件は、1位「仕事内容」、2位「給与」、3位「勤務地」、4位「勤務時間」、5位「業種・職種」
・仕事内容について、就業時のイメージをより詳細に知り不安が解消されることで、6割弱が応募意向が高まる
・仕事内容は「仕事の難易度」「体力面」「やりがい、人に感謝される」を重視、なかでも最も重視は「やりがい、人に感謝される」
・勤務地は通勤に関することが重視され、許容できる通勤時間はすべての属性で5割弱から最大7割強が30分未満
・勤務シフトの希望は属性により様々、主婦・主夫の約7割が1日5時間以下、1週間4日以下の勤務を希望
・業種・職種は「販売」「フード・飲食」「軽作業」「オフィス(事務・企画)」が許容・希望共に高い支持

<求職者が希望する待遇・制度・条件>
・求職者が希望する待遇・制度・条件は、1位「交通費支給」、2位「シフト自己申告可能」、3位「急な休みの申請可能」
・8割以上が交通費支給の有無が応募意向に影響する
・「不採用の場合、履歴書を返却」で3割強、「面接時、履歴書不要」で5割弱が応募意向が高まる
・約5割が「自己申告制」を希望、そのなかで半数以上が「2週間に1度以上」、4分の1以上は「1週間に1度以上」の申請を希望
・テレワーク・在宅ワークが導入されているのは2割強、積極的に活用されているのは1割強で、他の雇用形態と比較して導入・活用共に低い

<職場の環境・雰囲気>
・応募前に「アルバイト・パートの人数」など同じ働き方をする人の情報を知りたいとの回答が5割近く、「有給休暇取得」「残業」など働き方の情報についても上位
・同僚や上司の雰囲気を写真や動画で知ることができることで、5割強が応募意向が高まる
・応募から就業までに、8割以上が下調べをすると回答、特に「応募前」が最多
=================================

続いて、「仕事探しの方法について」を探っていきます。
こちらでは、「仕事探しの際の下調べ」「正規雇用(正社員で働くこと)」についても詳しくご覧いただけます。


執筆者:ディップ総合研究所 ディップレポート編集室 川上由加里

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