YES NOで解決！登録制アルバイトの仕事　
詳細編-お給料や雇用条件に関する疑問

アルバイトによって違いますが、交通費が支給されるものも少なくありません。
支給額は、全額の場合もあれば、一部（例：1日1000円まで）の場合もあり、さまざまです。アルバイトを紹介される時、人材エージェントにきちんと確認しましょう。
なお、バイトルでは「交通費支給」を条件に仕事を探すこともできるので、ぜひやってみてください。

基本的にアルバイトではボーナスはない、と考えましょう。ただし、人材エージェントによっては“通常のお給料以外に支給されるもの”がある場合もあります。例えば、皆勤手当や精勤手当、金一封などです。登録する際、確認してみるとよいでしょう。

健康保険や厚生年金保険は、アルバイトでも加入できます。
ただし、いずれも法律により以下の条件を満たしていなければ加入できません。
1. 雇用契約の期間が2ヵ月以上。
2. 勤務時間と勤務日数が、一般社員の4分の3以上。
なお、雇用保険も同様に法的基準を満たしていれば、アルバイトも加入できますが、昼間学生は適用外となります。
詳しくは、人材エージェントに相談してみましょう。

法的基準を満たしていれば、残業時の時給はアップします。
例えば、1日の労働時間が8時間を超えた場合や労働時間が深夜（午後10時～午前5時）に及ぶ場合、時給は25％以上アップします。（例：時給1,000円→時給1,250円以上）
ただし、もともとの労働開始時間が午後10時以降の場合はこの条件にあてはまらないなど例外もあるので、事前に必ず確認しましょう。
また、アルバイトを紹介される時には、「残業があるかどうか」と「残業手当の計算方法」も忘れずに確認してください。
残業手当の計算は、人材エージェントによって10分単位、15分単位…など異なります。後からトラブルにならないように、知っておきましょう。
他にも、休日労働や深夜残業など例外的なケースを想定し、人材エージェントに確認しておくことをお勧めします。

法律により、勤務先の企業やお店などが、登録制アルバイトを解雇することはできません。
なぜなら、登録制アルバイトのスタッフが雇用契約を結んでいる相手は人材エージェントであり、解雇などといった雇用契約にかかわることを、勤務先が決めることはできないからです。
ただし、勤務先が登録制アルバイトについてクレーム（例：勤務態度が悪い）を人材エージェントに入れた場合は、その勤務先からはずされることもあります。

給料は、勤務先ではなく人材エージェントから支払われます。
なお、支払い方法は人材エージェントによって異なりますが、銀行振込みか手渡しのいずれかとなります。
また支払いサイクルも、月1回払い、月2回払い、週払い、日払いなどがあります。
後から困るようなことがないように、登録の際に、きちんと確認しておきましょう。

人材エージェントによっては、給与振込み処理を効率化するなどの理由で、専用の銀行口座を新たに開設してほしいと言う場合もあります。
しかし義務ではないので、基本的には断っても構いません。既に持っている自分の銀行口座に給料を振り込んでもらえるよう、依頼してみましょう。

アルバイトの給料にも、所得税がかかります。
ただし、その税金はアルバイトスタッフが自分で納めるのではなく、人材エージェントがあらかじめ給料から差し引いて、スタッフの代わりに納めています。
例えば、1ヵ月の給料が80,000円の場合、所得税は「源泉徴収」という名目でその10％となるため8,000円になります。80,000円から8,000円を差し引いた72,000円が、手取りの給料です。なお、所得税の比率は給料の額によって異なります。
ただし、年間の総収入額が103万円を超えない場合、所得税はかかりません。
仕事を始める前に、税金のことも人材エージェントにしっかり聞いておきましょう。

給料の支払サイクルは、日払いばかりではありません。人材エージェントによって異なります。
また、給料の支払い方法について希望があれば、相談に乗ってくれる人材エージェントもあります。登録する際に確認してみるとよいでしょう。
なお、どうしても日払いを希望する場合は、それをPRしている人材エージェントを選んで登録するとよいでしょう。
また、バイトルでは「日払い、週払い、即日払い」を条件に仕事を探せるので、ぜひ活用してください。