求人誌とは？主な種類、有料・無料の違い、Webとの比較など幅広く解説

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求人誌とは？

求人誌とは、文字どおり企業の求人情報が掲載された冊子のことです。本章では、求人誌の基本的な概要を説明します。配布・設置する場所や特性、そして主な種類について深く掘り下げていきます。

求人誌が配布・設置される場所

求人誌は、基本的に多くの人々が手に取りやすい身近な場所に配布・設置されています。たとえば、以下のような場所です。

• コンビニエンスストア
• スーパーマーケット
• 駅構内
• 大学のキャンパス内
• 書店
• 飲食店

日常生活と地続きの場所で提供されているため、「住んでいるところの近くで仕事を見つけたい」方々などをターゲットにする場合、接点を持ちやすいといえるでしょう。

▶関連記事：求人誌のフリーペーパーが設置・配布される場所はどこ？

求人誌にみられる特性

求人誌は、グラフィックで表現する媒体ゆえに装飾などのデザインや文字情報に特性があります。それぞれ簡単に説明すると以下のとおりです。

装飾などのデザインについて

求人誌には、読者の目を引くために色使いや見出しサイズなどにこだわったものも少なくありません。これは、重要な情報を強調するためです。たとえば業種や職種ごとに色分けやアイコンを使用し、求職者が自分に合った求人情報を直感的に探せるよう工夫されています。もちろん求人サイトでも可能ですが、紙の質感や印刷された完成形まで意識することが肝要です。アナログ（手書きの感覚）ならではの大胆さも特徴的かもしれません。写真を解像度高く用いるなどして職場の雰囲気を伝えられる点も求人誌が持つユニークな特性といえるでしょう。

文字情報について

求人誌では限られた紙面スペースのなかで情報を伝える必要があります。が、Webと違って読み込み時間などを考慮しなくてもよいため、比較的、自由に表現できるでしょう。文字を扱う場合も同様です。フォントの種類やサイズ、太字や下線などの装飾で、重要事項を目立たせることができます。

求人誌の主な種類

求人誌は大きく全国的に展開されるものと、地域に根ざしたものの2種類に分かれます。前者は、エリアのみならず業種や職種の情報も含めて網羅性が高く、求職者からすると選択肢を広げることが可能です。一方、後者は、地元での就職を希望する方にとってピンポイントの情報のため、手に取った方に自社求人を見てもらいやすいといえます。以下、それぞれ補足を交えてもう少しくわしく説明しましょう。

全国で展開される求人誌

全国で展開される求人誌は、国内全域の求人情報を掲載しています。大手から中小まで、基本的には企業規模も問いません。近年は、キャリアオプションも多様な時代です。また、リモートワークが可能な職場も多々見受けられます。地域に根差さずともリーチできる領域は広がってきているかもしれません。

地域に根差した求人誌

地域に根差した求人誌は、求人情報だけでなくそのエリアの特色も併せて紹介されるため、親しみやすさも相まって読み物として面白がってもらいやすい側面があります。実際、ユニークなものは多く、その地域への興味・関心を持つ方が手に取ることもしばしば。地元志向の方に訴求しやすい点はもちろん、場所の魅力を理由にその地域外の求職者からの応募につながるケースも決して珍しくないように思います。

求人誌で期待できること

求人誌を使うことによって、大なり小なり効果的なアプローチが期待できます。厳密には、かける費用によって区々ですが、一般的には次のとおりです（有料と無料の違いについては次章でくわしく紐解きます）。

• コストの削減 
• エリア対策の強化
• 紙媒体に馴染みのある方々への訴求
• 保管された場合の接触チャンス拡大

以下、それぞれ簡単に説明します。

コストの削減

求人誌やチラシは、他の媒体と比べたとき、求人1件当たりの平均採用コストを抑えられる傾向にあります。これは、正社員、非正社員、ともに同様です。

▶参照：【利用媒体別】採用単価の違い

配布エリアや掲載枠、制作工程などの調整がしやすい（限られている）側面がコスト面にも作用しているように考えます。また、フリーペーパーなど掲載料金が安価な求人誌も多いため、平均数値で算出した場合、上記のような結果になりやすいのかもしれません。

エリア対策の強化

地元志向の方などにアプローチするなら地域に根ざした求人誌が有効です。コンビニやスーパーなど日常生活で目に入りやすい、手に取りやすい場所に配布されるため、接点も作りやすいでしょう。内容もその地域に特化しているため、親近感を醸しやすく、ローカルエリアでのつながりを強化するにはもってこいの媒体だと考えます。

紙媒体に馴染みのある方々への訴求

紙媒体に馴染みのある方々は一定数いらっしゃいます。Webが当たり前のように使われる時代でも、世代間ギャップはまだあるといえるでしょう。求人誌の手触りが好きという声も、しばしば見聞きします。そうした親しみやすさが健在なうちは、手札（活用する媒体）の一枚に数えられるはずです。

保管された場合の接触チャンス拡大

紙媒体は現物をそのまま置いとくことができます。手元にあれば、しばらく経ってから読み返してもらう期待も持てるかもしれません。Webのように情報が上書きされることもないため、過去の求人誌から応募の問い合わせが来るケースも決して少なくないように見受けられます。

有料と無料で求人誌は何が違う？

求人誌は有料と無料が存在します。当然、両者、一長一短あるものです。そこで本章では、求人誌が有料と無料でどう違うのか、それぞれのメリット・デメリットから紐解きます。

▶関連記事：求人フリーペーパー（無料求人誌）への掲載を有料誌やサイトと比較して解説

有料求人誌のメリット

有料求人誌は、掲載位置や掲載枠などが無料のそれとは異なります。目立つ箇所に、広いスペースで情報を伝えられるため、求職者の目に留まる可能性はそれなりに高まる期待が持てるでしょう。また、文字や画像の数についても比較的自由度が増すため、自社の特徴を伝えやすくなると思われます。さらには、プロがサポートしてくれるオプションまで利用すると、原稿や写真の精度も上げられるはずです。

有料求人誌のデメリット

有料求人誌に掲載する場合、費用は高くなるのが一般的です。また、繰り返しお伝えしているように、昨今の求人広告の主流はWeb。求職者からすると無料でお仕事を探せるわけです。裏を返せば、（有料求人誌のように）お金を支払ってまで求人誌にこだわる向きは、どうしても減っているといえます。

無料求人誌のメリット

無料求人誌のメリットは、無料ゆえに手に取ってもらいやすいことです。また、企業側も安価で求人情報を掲載できます。どうしてもコストを抑える必要があれば、とりあえず無料求人誌を使うことも一つの手です。

無料求人誌のデメリット

無料求人誌は、手軽に出せる分、掲載のハードルは低くなります。そうなると、多くの企業がとりあえず掲載したいと考えるのは容易に想像できるでしょう。当然、ほかの求人に自社の情報が埋もれてしまう事態は避けられません。求職者の目に留まりにくくなる可能性が高い点は、大きなデメリットです。

求人誌で人材募集する際の注意点

前章でもデメリットを有料・無料それぞれお伝えしましたが、それ以前に求人誌の利用には懸念材料がいくつもあります。具体的には次のとおりです。

• 掲載後に修正できない
• データによる検証・分析ができない
• 伝える情報量が限られる
• ネットユーザーへのリーチが難しい
• 配布エリアや店舗のレイアウトなどの影響を受ける

これらはあらかじめ念頭におく必要があります。以下、それぞれ簡単に説明します。

掲載後に修正できない

求人誌の場合、紙媒体ゆえに一度掲載した情報は容易に修正できません。特に住所や電話番号の誤りは致命的です。求職者の信頼性にも大きな影響を及ぼします。掲載前には、情報に不備がないようくれぐれも慎重に確認しましょう。

データによる検証・分析ができない

求人誌ではWebサイトのように閲覧数や行動傾向などのデータを取得するにしても精度が低いため、改善点の特定が難しいといえます。検証・分析がデータドリブンで行えなければ、次回募集時も、結果への期待はそう高く持てないでしょう。

伝えられる情報量が限られる

求人誌は、たとえ有料でも掲載枠が限られます。その条件下で情報量を詰め込むとなると、視認性が担保できなくなるかもしれません。伝える情報をどうしても削る必要も出てくるでしょう。

ネットユーザーへのリーチが難しい

いまや若年層にとどまらず、多くの方がインターネットを介してお仕事を探しています。そのため、求人誌一択では、彼・彼女らにリーチできないかもしれません。したがって、ターゲットがある程度絞られることは、前もって認識しておくべきでしょう。

配布エリアや店舗のレイアウトなどの影響を受ける

求人誌は、配布エリアや店舗のレイアウトによって手に取ってもらえる数が変わってきます。そのため、見込んでいた応募数とかけ離れることも珍しくありません。どこに置かれるか、事前に把握しておくことは必須だといえます。

求人誌に応募が来ないよくある理由

求人広告はWeb媒体が主流になるいま、そもそも求人誌だけで応募数を集めていくことが難しいのは、いわずもがなでしょう。そういった外的要因がある一方で、求人誌への掲載自体、テコ入れする余地があることも確かです。後者によって応募が来ないケースもよく見受けられます。ということも踏まえて、求人誌に応募が来ないよくある理由は次のとおり。

• 求人情報が薄い
• 求人情報が古い
• 求人情報にまとまりがない
• 求人媒体が合っていない

決して一概にいえるものではありませんが、見直すことで状況が変わる可能性も生まれます。以下、それぞれ簡単に説明します。

求人情報が薄い

求人誌に掲載できる文字数には限りがあります。ゆえに、求人情報が薄くなりがちです。求職者がその仕事でどのような役割を果たすのか、入社後の状況をイメージしづらければ、応募にはなかなかつながらないでしょう。

求人情報が古い

求人誌に掲載されている情報が古い場合、それを見た求職者からは、その求人に懐疑的な印象を持たれ、応募を避けられてしまうかもしれません。情報の確からしさもそうですが、長い期間、同じ募集内容が掲載され続けていれば“「人が集まらない」あるいは「人が足りていない」職場”として訝しがる向きも多いはずです。

求人情報にまとまりがない

求人情報はまとまりも大事です。情報が整理されないまま要点が不明確だと、求職者は仕事内容や条件を理解しづらく、不安を感じて応募を避ける傾向にあります。どの媒体であっても、明確で一貫性のある情報提供は重要です。

求人媒体が合っていない

求人媒体の選択を間違ってしまったばっかりに、欲しい人材にアプローチできないことはそこかしこで見受けられる失策です。応募にすら至らないケースも少なくありません。配布エリアやターゲット層、性別、業種、職種など求人誌のなかでも特化したものは存在します。また、実績豊富な方がやはり信頼に足るでしょう。それらに対して事前のリサーチを疎かにしてしまえば、相応の結果になるのも無理はないと考えます。

求人誌と比較してわかるWebサイトの魅力

求人誌から時代はWebへ。この趨勢は当然、Webサイトの魅力あってのことでしょう。求人誌と比較することでそれは顕著です。本章にていくつかピックアップします。

掲載後も修正が可能

Webサイトでは広告を掲載した後も修正が可能です。掲載後に誤字を発見したときや、内容の変更が必要な場合でも、迅速に対応でき、正確な情報を求職者に届けることができます。

一方、求人誌は一度載せた情報を訂正するのは難しく、誤植があればそれを一定期間そのままにせざるを得ないリスクがあります。応募者とのトラブルにもなりかねません。

これを容易にクリアできる点は、Web媒体の非常に大きなアドバンテージだといえます。

タイムリーな情報の更新が可能

Webサイトを利用すれば、タイムリーに情報更新が可能です。修正だけでなく、最新ニュースなどもリアルタイムに反映できるため、臨機応変に情報を打ち出せます。求職者にとってもありがたいでしょう。Web上の求人なら自社が求める最新のニーズ（人材）とマッチする期待が持てる一方で、掲載した当時の情報が残り続ける求人誌ではなかなかそれは難しいと考えます。

データによる検証・分析が可能

求人誌とは違って、求人情報の閲覧や求職者の動向などをスムーズにデータでキャッチできる点も、Webサイトで求人を出すことのメリットです。求人ページの訪問数や応募者の属性、応募率などを容易に洗い出せるため、分析もしやすく、勝ちパターンや改善すべき箇所の追究も効率よく行えます。

動画の掲載が可能

Webサイトの求人では動画を掲載することも可能です。動画を活用すれば、企業の雰囲気や社員の様子、仕事の内容などを如実に伝えられます。リアルな情報は入社後のミスマッチを防ぐ意味でも重要です。求人誌では表現しづらい部分も魅力的に打ち出せるため、おのずと多くの応募者が集まる期待は高まります。

Webでの応募が主流

再三述べているとおり、近年はWebを介した応募が主流です。Webサイトであれば、求職者はいつでもどこでも求人情報にアクセスでき、クリックのみで応募が完了します。この手軽さにより、幅広い層からの応募が期待できるわけです。

求人を検索する際の軸や切り口も多様です。採用条件に合った方々を引き寄せやすく、即戦力人材の獲得も期待できます。広告の上位表示を目指すにはそれなりに費用が嵩むとはいえ、その効果を考えれば、選択肢の一つに入れること自体は何ら無謀ではないでしょう。

他媒体との連携がスムーズ

Webサイトであれば他媒体の連携がスムーズです。SNSやそれこそ紙媒体と併用することについても柔軟に対応できます。紙媒体の直感的な見やすさや使いやすさ、Web媒体の迅速な情報配信と広いアクセス網を組み合わせることで、応募数の最大化が図れるでしょう。

求人誌での募集に向いている企業とは？

求人誌での募集に向いている企業に傾向があるとしたら、やはり地域密着型や、そのエリアで活況を呈する分野の老舗等々が強いのではないかと考えます。地元の求職者に馴染みがある求人誌は、発行のたびにある程度、人材確保の計算が立てられるでしょう。また、業種に関しては、特産品を扱う製造業やサービス業などは、その商品に対する愛着度や歴史に比例して、求人誌でも特集を組みやすく、相乗効果で人材募集にも寄与するかもしれません。さらには、シニアの方々の経験を重視する企業にとっても、インターネットを使わない層（求職者）は比較的多いと思われるため、マッチしやすいはずです。そのほか、どうしても掲載コストをおさえたい場合も、求人誌での募集ならそう負担は大きくないと思われます。

求人誌に固執せず、自社に合った求人媒体を選定しよう！

求人誌は、多くの人が訪れる場所に配布、設置されるため、いまなお、手に取りやすさは健在です。そのメリットを踏まえて重用する企業もまだまだ多く存在します。しかし、もはやWebサイトが王道かつ定番の求人媒体になっているいま、頑なに求人誌にこだわる必要もないでしょう。 

もちろん、求人誌も条件や状況次第では効果につながる可能性は大いにあります。総じて大切なのは各媒体、そして自社の特性に対する理解です。そのうえで、何をどうしたいのか、現状認識から課題抽出まで冷静に見極めたうえで適切な手法を導き出すことが求められます。 

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