新卒採用の主な予算
新卒採用の費用は企業によって区々なため相場については一概にいえるものではないにせよ、一人当たり数十万もしくはそれ以上発生するケースもあるように見受けられます。ではそれらは果たして何に掛かっているのでしょうか。本章では、新卒採用時に費用として計上される主な項目に加え、予算を立てるうえで影響してくる要素について取り上げます。
具体的に費用が掛かるもの
新卒採用は、至るところでコストが発生します。媒体掲載料や会場費などは比較的見えやすい一方で、見落とされがちな支出も少なくありません。したがって、採用活動全体を俯瞰するうえでも、何に費用が掛かりそうかは一度棚卸しすることが大事です。ざっと想定し得る予算項目を挙げましょう。
- 求人メディアへの掲載費
- 合同企業説明会への出展費
- 自社説明会の実施費（会場・配信環境・備品など）
- 採用ホームページや広報ツールの制作費
- 面接や選考にかかる会場費・通信環境費
- 応募者や内定者に対して負担する交通費・飲食費・宿泊費など
- 採用担当者の移動・出張経費（学校訪問など）
- 選考管理システムや日程調整ツールの利用料
- 新卒紹介サービスの利用料
- 採用関連資料の発送費（必要な場合のみ）
採用の王道ともいえる求人メディアへの掲載は、時期やプランによっても金額が変わってきます。たとえば、多くのプレエントリー数を獲得したいなら基本情報だけでなくオプションの追加も必要でしょう。
合同企業説明会の参加、出展も定番化しています。複数の企業が一堂に会する就職イベントの場では学生と直接コミュニケーションを取れるため、母集団形成を図りやすいといえるでしょう。もちろん、その分準備も含めてそれなりにコストは掛かってきます。
自社で説明会を実施する場合も同様です。対面開催なら会場代や備品、スタッフの動員が必要になります。オンライン開催であっても通信環境や配信設備を整えるところから進行管理までコストは生じるはずです。
プラットフォームを利用するしないにかかわらず、自社で採用ホームページや広報ツールを作って運用していくパターンも考えられます。動画制作も含めてコンテンツにこだわっていくと当然、投資額が嵩むため、運用費込みで巻き取るかイニシャルコストを抑えるかの判断も求められるでしょう。
そもそも媒体での募集が難しければ、新卒紹介サービスの利用も一つの手です。紹介会社を通じて学生とマッチングを行い、入社が決定した段階で成功報酬が発生する仕組みのため、費用対効果を視野に入れて使われるケースが目立ちます。
選考プロセスに要するコストも侮れません。状況によっては面接に使う会場、ツールのライセンス取得に費用を掛けたり、遠方の学生や内定者に対しては交通費・飲食費・宿泊費を負担したりといったケースも考えられます。他方、効率化を目的に選考管理システムや日程調整ツールを導入する企業も近年は増加傾向です。クラウド型のATS（応募者管理ツール）やWeb面接ツールなどを利用する場合、月額もしくは年額で使用料が発生します。
現場での接点強化を図ろうと大学のキャリアセンターを訪問する企業も少なくありません。当然移動距離が長ければ出張代、日当も含めて経費として計上されます。
最後に挙げるのは採用資料です。紙を使っている場合、印刷代、郵送費などが掛かってきます。時代の流れも相まって、支出削減を理由にPDF送付やデジタル配信に移行する企業も増えています。
採用予算に影響を与えるもの
採用予算を立てるとき、大抵は前年実績をベースに考えてしまうことが多いように思います。しかしながら市況や要件が変われば、当然、その限りではありません。たとえば、採用予定人数が増えた場合、媒体の出稿量や説明会の開催回数、面接のオペレーションもそれに比例しコストが嵩みます。いうまでもなく採用予算に影響を与えるといえるでしょう。
また、ターゲットが文系か理系か、専門性の有無を問うかどうかの条件次第でも適切な予算は変わってきます。汎用的な広報ではなかなか安定して採用につながらないかもしれません。だからこそイベントの出展や媒体、資料についても使い分けが望ましいと考えます。したがって、予算もそこを加味する必要があります。
さらには募集職種が複数にまたがる場合も、情報設計から媒体、採用原稿の作成等々に至るまでそれぞれ別に用意した方が訴求力は上がります。ゆえにその分の費用が積み上がることを念頭におくことが大事です。 このように、「何人採るか」「誰を狙うか」「どの職種を募集するか」といった前提条件次第で、採用にかかるコストは変動します。予算を見積もる際は、単に平均値で捉えるのではなく、採用の設計内容と紐づけて考えることが不可欠です。
新卒採用の費用を削減する方法
新卒採用には相応の費用がかかりますが、工夫次第で無駄を削減することは可能です。もちろん、必要最低限の予算は確保しておくべきですが（そうでなければ採用自体が成り立たなくなり本末転倒）、採用基準や施策、導入するツール、サービス、割り当てるリソースなどに見直す余地はきっとあると考えます。以下、お伝えするのは、ずばり新卒採用の費用を削減する方法です。方針が大きくブレることなく現実的に取り組みやすいコツを紹介します。
人材要件を再定義する
人材要件によっては費用が必要以上に掛かることがあります。たとえば、条件が狭すぎると母集団形成の難易度が高い分、認知拡大や訴求のための施策に多くのコストを費やしがちです。学歴偏重など最たる例でしょう。レッドオーシャンに飛び込む意義や価値があるのか、つまるところその要件は果たして適切なのか。今一度見直し、そのうえでテコ入れする余地があれば、採用そして“掛けるべきコスト”の基準を変えてもよいかと考えます。ただし、むやみに間口を広げればよいわけではなく、あくまで“自社で活躍しうる人材”の見極めラインを無理なく定めることが肝心です。
▶人材要件とは？定義の仕方やフレームワークに具体例も交えて解説
求人サービスを見直す
求人サービスに掛かる費用は、掲載内容や出稿方法によって変わります。たとえば、勤務地や職種ごとに原稿を分けて出す際には、それぞれ別枠としてカウントされ、料金が加算されるケースがあります。また、追加のオプション費用もサービスに寄って区々です。こうした背景を踏まえると、「どの媒体を使うか」「どう掲載するか」といった設計次第で、掛かってくるコストに差が出ることがわかります。だからこそ、現行の求人サービスに固執するのではなく、他と比較しながら柔軟に選定することが大事です。なお、社員候補として新卒世代を募集したい場合、dipが提供する『バイトルNEXT』のご利用をおすすめします。もちろん、情報をそのまま都合よく捉えるのではなく内容を理解し、前述した人材要件に合うかどうかも慎重に判断することが大事です。くわしくはぜひ問い合わせてみてください。サービス紹介ページは以下のリンク先です。また、無料でダウンロードできる資料にも料金の詳細は載っています。
▶【企業向け/公式】バイトルNEXT – 掲載料金表あり！社員採用なら
採用に特化したサイトを作成・運用する
媒体掲載に掛かる費用を抑える方法の一つとして、自社で採用サイトを運用することも有効です。イニシャルコストこそ掛かるものの、掲載期間や原稿ごとの課金に縛られず、一定の情報発信を自社で継続できるため、新卒採用においても中長期的に見たときに効率アップが期待できます。なお、採用に特化したサイトの制作ならdipが提供する『採用ページコボット』がおすすめです。まず、さまざまな求人検索エンジンに自動で連携されるため、求人広告費をかけずに露出を増やせます。採用のプロによるサポートも安心です。
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自社の従業員に紹介してもらう
新卒獲得のために外に出す費用を抑えたければ社内のつながりを活用するのも一つの方法です。いわゆる「リファラル採用」がそれに当たります。従業員の知人や友人を採用候補者として紹介してもらうこの仕組みによって、求人広告に頼らずに済むわけです（その分の費用を抑えられます）。もちろん、採用につながらないこともあります（それは気まずさを生む意味でデメリットといえます）。それでも社員の紹介である以上、自社の文化や仕事内容についてすでに理解（共有）されている方が集まりやすいはずです。
▶関連記事：リファラル採用とは？報酬の決め方や違法性、トラブル回避策など解説
採用プロセスの効率化を図る
採用活動において見落とされがちなのが、面接官をはじめ採用担当者に掛かる“人件費”です。たとえば、応募後の連絡、面接日程の調整、リマインド送信、書類管理といった業務は、件数が増えるほど担当者の工数を圧迫し、目に見えないコストとして積み上がっていきます。新卒採用は母集団が大きくなりやすいため、こうした作業の効率化は無視できません。そこで、採用プロセスを自動化・簡素化できるツールの導入を検討するのも一つの方法です。dipが提供する『面接コボット』は、応募者への自動返信や日程調整、リマインド通知といった面接対応をシステムが担うため、担当者の負担軽減はもちろん、対応漏れによる機会損失も防げます。実際、手作業で行っていた頃と比べて、面接設定までの時間短縮や、辞退率の低下につながったという声もあります。採用にかける人的リソースを減らしながら、対応品質を維持したい場合には、こうした効率化ツールが費用削減の一助となるはずです。
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一人当たりの新卒採用費用を抑えるために
新卒採用に掛かる費用は、媒体出稿やイベント参加だけでなく、要件設定やプロセス設計、ツールの使い方など多方面に渡ります。どこにどれだけ要するのかを一度洗い出してみることで、自社の採用活動に合ったコストの使い方が見えてくるはずです。特に媒体やツール、採用設計は毎年同じ流れで進められがちなため、見直す機会を意識的に設ける必要があります。そのうえで無理なく支出を抑え、より成果につなげるルートを模索することが大事です。結局のところ、予算を削ること自体ではなく、掛けるべき部分と掛けすぎている部分の見極めが問われます。拙稿で紹介した内容が、新卒採用を最適化するヒントになれば幸いです。
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