ハローワークに求人を出すにあたって必要な情報を網羅的に取り上げます。前提としておさえておきたい基本概要、記載すべき項目、登録方法、必要なステップ、掲載場所、掲載期間、掲載後の流れ、メリット・デメリット、掲載するコツ、注意点といった具合にさまざまな切り口から解説。加えて、ハローワーク以外の求人掲載媒体にも言及します。ぜひ、くまなくチェックしてみてください。

ハローワークに求人を出すには?掲載条件、登録方法などくわしく解説

  • 2024.09.03
  • 2024.09.04

ハローワークに求人を出すにあたって必要な情報を網羅的に取り上げます。前提としておさえておきたい基本概要、記載すべき項目、登録方法、必要なステップ、掲載場所、掲載期間、掲載後の流れ、メリット・デメリット、掲載するコツ、注意点といった具合にさまざまな切り口から解説。加えて、ハローワーク以外の求人掲載媒体にも言及します。ぜひ、くまなくチェックしてみてください。

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ハローワークに求人を出す前におさえておきたい基本概要

ハローワーク那覇

まずは前提としておさえておきたいハローワークの基本概要についてお伝えしましょう。そもそもハローワークとは何か、そしてその役割は何か、具体的にどのようなサービスを提供しているのか。以下、くわしく説明します。

ハローワークとは?

ハローワークとは、全国各地に設置されている厚生労働省が運営する公共職業安定所のことです。主に無料で職業紹介や求人情報の提供を行っています。求職者は、職業相談や職業訓練の案内を受けられ、企業は求人情報を登録して人材を募集することが可能です。そのほか失業手当の手続きや各種助成金の申請など、労働に関する幅広いサポートも行っています。

ハローワークの役割

ハローワークの役割は、いうなれば求職者と企業をつなぐ架け橋です。前述のとおり、求職者に対しては、職業相談や職業訓練の案内を行い、再就職を支援します。一方、企業に対しては、求人情報の登録と人材募集のサポートがメインです。労働に関する支援は多岐に渡ります。求職者が適切な仕事を見つけやすくする仕組みづくりと同時並行で、企業には採用に関するアドバイスや人材確保のための協力を行い、労働市場全体の安定に寄与。このように、実に重要な役割を担っています。

ハローワークが提供しているサービス

ハローワークは、繰り返しお伝えしているとおり、求職者には適切な職業訓練の案内や就職支援を行い、企業には求人を掲載するプラットフォームの場を提供します。失業手当の手続きや各種助成金の申請もサポートの一環です。また、障害者や高齢者向けの特別な就労支援も実施。このように個別のニーズに合わせた対応が可能です。

ハローワークへの掲載条件として求人情報に記載すべき項目

茶色の外装が印象的なハローワークの建物

基本概要を踏まえて早速、実践的な内容に言及します。本章で取り上げるのは、ハローワークへの掲載条件として求人情報に記載すべき項目です。列挙すると次のとおり。

以下、それぞれ簡単に説明します。

業務内容

「業務内容」は、求職者が仕事の具体的な内容を理解するために重要な項目です。ここには、日々の業務や責任、必要なスキルや経験、作業環境などを記載します。これを見て求職者は、自分の経験や能力がその職務に適しているかどうかを判断するわけです。ミスマッチを防ぎ、適切な人材の採用につなげるためにも、なるべく明確に記載しましょう。

契約期間

「契約期間」は、求職者が雇ってもらえる期間を把握するために必要な項目です。契約開始日、終了日、更新の有無を具体的に記載します。特に、期間限定の雇用やプロジェクトベースの仕事では、契約終了後の対応についても触れることが望ましいでしょう。採用後のトラブルを防ぐ意味でも、曖昧な記載にならないよう気を付けてください。

勤務地

「勤務地」は、働く場所を求職者に示すために必要な項目です。勤務先の住所、最寄り駅、アクセス方法、通勤時間などを記載します。求職者にとっては通勤の利便性などを知るのに役立つ情報です。そうしたニーズに真摯に応えるべく、なるべく丁寧に伝えてあげましょう。

勤務時間と休憩・休日

「勤務時間と休憩・休日」は、求職者が働く環境を鮮明に把握するために欠かせない情報です。具体的には、始業・終業時刻、1日の勤務時間、休憩時間、そして休日や週休二日制の有無を明確に記載します。企業と求職者の間で誤解が生じないためにも、こうした労働条件は曖昧にせず伝えることが大切です。

給与(賞与などは別途規定)

「給与」は、多くの求職者が重視する大事な項目です。基本給、時給、または月給など、給与形態と金額を具体的に記載します。賞与や手当がある場合は、別途規定してください。

各種保険の適用有無

「各種保険の適用有無」は、求職者が安心して働ける環境を確認するために必要な情報です。健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険など、適用される保険の種類とその有無を明記することで求職者は企業が提供する福利厚生の基本的な内容を把握できます。

ハローワークに求人を登録する方法

ハローワークむろらん

記載が必要な項目に続いては、ハローワークに求人を登録する方法についてお伝えします。大きくは次の二つのパターンです。

以下、それぞれ説明します。

直接ハローワークに出向いて登録

ハローワークに求人を登録するのに、一つは企業の担当者が直接ハローワークに出向いて行う方法があります。必要な書類を準備して最寄りのハローワークを訪問し、求人票を提出するのが簡単な流れです。登録が完了すると、求人情報はハローワークのデータベースに反映され、求職者が閲覧できるようになります。

その場で職員に相談できるため、慣れないうちは直接出向いた方が安心でしょう。

求人者マイページを開設して登録

求人者マイページを開設して登録する方法でも求人情報をハローワークに掲載することは可能です。ハローワークの公式Webサイトからアカウントを作成し、決められた手順で必要事項を入力するなどして手続きは完了です。その時点でインターネットを通じ求職者との接点が生まれます。オンライン上で完結するため、手っ取り早いでしょう。管理や情報の更新もスムーズです。

ハローワークで求人掲載するために必要なステップ

色鉛筆とSTEPの文字

登録の手段が分かったところで次に具体的な流れについてお伝えします。

ハローワークでの求人掲載は、いくつかのステップに分けられます。主に次のとおりです。

以下、それぞれ簡単に説明します。

必要書類を入手する

まずは必要書類を揃えましょう。これには、事業所登録シートや求人申込書が該当します。これらの書類はハローワークの窓口で受け取れますが、公式Webサイトからもダウンロードして入手することができます。

事業所情報を記入する

事業所登録シートには文字どおり、事業所情報を記入します。入力項目は主に次のとおりです。

項目内容
企業基本情報法人名、本社所在地、設立年、資本金、従業員数など
事業所基本情報雇用保険適用事業所番号、事業所名、代表者名、所在地、電話番号、最寄り駅など
事業内容事業の種類、取扱商品、ブランド、顧客層、店舗数、最近の業績など
会社の特長会社の経営方針、社風、スポーツや文化支援、 ボランティアといった地域貢献活動など
就業場所情報事業所所在地、工場や支店、店舗など
求人者マイページログインアカウントとして使用する事業所のEメールアドレス

そのほか企業年金、退職金共済、退職金制度、就業規則、復職制度など選択項目として用意されています。

参照:事業所登録シートの書き方

求人申込書を作成する

求人申込書は職種別、就業場所別、雇用形態別に作成します。法令に違反する内容が含まれているもの、雇用関係でないもの、必要な条件が明示されていないものは受理されません。また、ここで明記した労働条件は、そのまま採用後の適用が期待されるものです。求職者の誤解の生まないよう気を付けましょう。

そのほか主な入力項目は次のとおりです。

項目内容
求人区分事業所名、事業所番号、区分(フルタイム、パート)、トライアル雇用併用の希望など
仕事内容職種、仕事の内容、試用期間中の労働条件の内容、転勤の可能性、受動喫煙対策、必要なPCスキルなど
賃金・手当基本給、定額的に支払われる手当、固定残業代、月平均労働日数、昇給、賞与など
労働時間就業時間、時間外労働、休憩時間など
保険・年金・定年等  加入保険等、企業年金、退職金共済、退職金制度、定年制、再雇用制度、勤務延長、利用可能託児施設など
求人PR情報事業所からのメッセージ、障害者に実施している合理的配慮の例、障害者の就労や定着に関するサポート体制など
選考方法選考場所、担当者、求人に関する特記事項など

参照:求人申込書の書き方

求人票を受け取る

求人申込書を提出すると、ハローワークの職員が内容を確認し、求人票を作成します。完成後の求人票を受領して手続きは終了です。初めて求人を出した企業の場合、事業所確認票をあわせて受領します。

求人情報が公開される

受理された求人は、ハローワーク内に設置されたパソコン(検索・登録用端末)のほか、インターネット(ハローワークインターネットサービス)を通じて広く公開されます。また、載せられるのは求人票だけではありません。事業所の画像情報やPR情報も同様です。

ハローワークで手続きした求人情報の主な掲載場所

求人を検索する様子

ハローワークでの手続きを終えると、主に次の3つの場所に求人情報が掲載されます。

以下、それぞれ簡単に説明します。

ハローワーク内の求人情報端末

手続き完了後は、ハローワーク内に設置されている求人情報の端末に求人情報が登録されます。ハローワークに訪れた求職者が検索したものは、求人票として印刷可能です。

ハローワークインターネットサービス

ハローワークインターネットサービスに掲載された求人情報は、オンライン上でいつでも検索できます。多くのインターネットユーザーがいることを考えると、もっとも幅広く求職者層にリーチする期待が持てます。

求人検索エンジン

求人検索エンジンとは、インターネット上の求人情報をクローリングし、検索結果に一覧表示するシステムです。代表的なサービスには「Googleしごと検索」が挙げられます。ハローワークに登録された求人情報もまた、この求人検索エンジンに拾われることがあります。ユーザー(求職者)の検索(ニーズ)と一致したとき、目に留まる位置に表示されていれば、多くのアクセスが期待できるでしょう。 

▶関連記事:求人検索エンジンとは?メリット・デメリット、無料・有料についても解説

ハローワークに出した求人の掲載期間

月間スケジュール表

ハローワークに申し込まれた求人は、原則として求人を受理した日の翌々月末まで掲載が可能です。そのため、月の初めに申し込みを行うと、約3ヶ月間掲載できます。以下、お伝えするのは、掲載期間をさらに延長する場合です。注意点とあわせてご確認ください。

延長の方法

ハローワークの求人掲載期間を延長する方法としてもっとも手っ取り早いのは、ハローワークインターネットサービスでの手続きです。管理画面(「求人情報編集」の画面)にログインし、対象の求人について有効期間の延長を申込みましょう。ハローワークの職員が内容を確認し問題なければ、1ヶ月延長されます。

延長・更新する際の注意点

ハローワークで出した求人を延長あるいは更新することは可能です。その際、いくつか注意点があります。一つは回数です。延長は1回しか行えません。そのことを踏まえて慎重な判断が求められます。

また、求人者マイページから内容を変更する場合も、項目によってはその都度、求人申込書の作成が必要です。具体的には、「求人区分(一般(フルタイム、パート)」「新規学卒者等」「雇用形態」「職種」「就業場所」「トライアル雇用併用求人」の変更が該当します。

ハローワークに求人を出した後の流れ

レターセット(封筒)の上にSTEPの文字

ハローワークに求人を出すことがゴールになってしまうのは本末転倒です。(ハローワークに求人を出すことは)あくまで手段の一つと捉えてください。したがって、その後の流れもしっかり、そして意識的に把握しておく必要があります。

応募者が出るまで通知を待つ

ハローワークのシステムでは、求職者が求人情報を閲覧し、応募を希望する場合、企業にその旨が通知されます。通知が届いたら、企業はその応募者と連絡を取り、面接や選考のプロセスを進めます。ここで求められるのは、タイムリーな対応です。なお、通知を待つ間、企業側からは特にアクションを起こす必要はありません。が、応募がまったく来ないようなら改善を図ることも考えていかなければなりません。その場合、求人情報の内容を見直す、あるいは再度ハローワークに相談するといった方法が挙げられます。

採用選考に入る

応募者が現れ、連絡を取り採用選考に入る際は、応募書類の確認、面接の設定、適性検査やスキルチェックなど、計画に基づき行っていきましょう。応募者が戸惑わないようコミュニケーションを密に取ることが大事です。

採否結果を連絡する

採用選考後は、速やかに採否結果を連絡しましょう。注意すべきは、応募者だけでなくハローワークにもきちんと連絡することです。なお、求人者マイページからも連絡できます。

ハローワークに求人を出すメリット

赤丸で囲まれたメリットの文字

一連の流れを把握したうえでより核心に触れるべく、ハローワークで求人を掲載するメリットやデメリットも確認していきましょう。まずは、メリットから挙げていきます。具体的には次のとおりです。

以下、それぞれ詳述します。

無料で求人を掲載できる

ハローワークを使うと、無料で求人を掲載できます。採用コストを抑えたい、あるいは費用対効果を気にされる場合は、とりあえずハローワークでも求人を出し様子を見るのもよいでしょう。

利用者が多い

ハローワークは行政機関ゆえに職業紹介所として広く認知されています。とりあえずハローワークに行って仕事を探す層は一定数いるはずです。そのため利用者は多く、求人を出せば接点が生まれやすいでしょう。

助成金が支給される場合がある

ハローワークに求人を出すと、特定の条件(雇用保険適用事業所の事業主であることや労働関係法令の違反がない場合など)を満たした場合に助成金が支給されることがあります。これによって、企業は雇用コストを抑えつつ、人材採用を進めることが可能です。

ハローワークに求人を出すデメリット

赤丸で囲まれたデメリットの文字

それでは続けてハローワークに求人を出すデメリットについて挙げましょう。主に次のとおりです。

以下、それぞれ詳述します。

掲載までに時間がかかりやすい

ハローワークでは公共機関ゆえに書類審査などは時間をかけて行われるため、急ぎの求人募集には不向きです。申し込み後、ある程度の時間を要することはあらかじめ念頭においた方がよいでしょう。

自社の魅力を伝えにくい

ハローワークの求人票は、フォーマットが決まっています。そのため、他社と差別化を図る要素は、求人情報の内容でしかないといっても過言ではありません。これは動画など駆使できる求人サイトとは大きな違いです。とどのつまり、自社の魅力を十分に伝えことが難しくなります。

ミスマッチが起こりやすい

ハローワークは多くの求職者が利用するため、幅広い層にアプローチできますが、その分、ミスマッチが生じやすい側面もあります。有象無象の応募者から自社が求める条件に合う人を見つけるのは思いのほか困難かもしれません。また昨今は、優秀な人材ほどハローワークを頼らず、求人サイトや採用メディアを利用するようになっています(わざわざインターネットでハローワークサービスを使う方はそう多くないように見受けられます)。ミスマッチを防ぎたくとも、差別化が図りにくいフォーマットという点も含めて、なかなか分が悪い媒体といった印象です。

ハローワークに求人を掲載するコツ

コツと書かれた木材を握りしめる様子

メリット・デメリットを踏まえて、いざハローワークに求人を掲載する際、どう進めていくのがよいのか、本章ではいくつかコツを挙げます。ずばり、次のとおりです。

以下、それぞれ詳述します。

採用ペルソナを設定する

ハローワークに限った話ではありませんが、採用ペルソナを設定することで、対象がピンポイントゆえに訴求の方向性が定まりやすくなります。年齢、性別、経験、スキル、性格だけでなく、仕事を探す背景まで解像度高くイメージし、その立場でどの情報を欲するのか。まさに憑依するかの如く、求職者に入り込むことが大事です。結果、ミスマッチの軽減が期待できるでしょう。

▶関連記事:採用ペルソナの作り方をテンプレートに使える具体例も交えて解説

業務内容はなるべく具体的に書く

業務内容の表現一つでも結果が変わることがあります。裏を返せば、抽象的な説明では求職者を惹きつけるのは難しく、他社求人に埋もれる可能性が高いでしょう。日々の業務、使用するツール、技術、チームの構成など、ハローワークはどうしても枠が限られますが、なるべく具体的に書き、応募の動機付けにつなげましょう。

自社の強みは積極的にアピールする

フォーマットが決まってはいるものの、「求人PR情報」欄をうまく活用すれば、プラスαで求職者に対して自社の魅力を伝えることができます(それでも求人サイトや採用ホームページと比べると制限は出てきます)。企業の価値観や将来の方向性、待遇面、福利厚生、キャリアアップの機会や成長支援など、訴求したい強みがあればぜひ、アピールしてみてください。

ハローワークに求人を掲載する際の注意点

ハローワーク(津公共職業安定所)

コツとあわせて念頭におきたいのが、トラブルや機会損失になる火種の存在です。特に法に抵触する行為はくれぐれも気を付けましょう。主な注意点は次のとおりです。

以下、それぞれ詳述します。

情報の虚偽

情報の虚偽は企業の信用低下につながります。もちろん、求職者およびハローワークの方と揉めるリスクもあるでしょう。場合によっては法にも抵触します。意図する、しないにかかわらず、情報が正確か否かはしっかりチェックしましょう。

情報の更新

求人情報は常に最新の状態を保つことが重要です。古い情報が残ったままでは、求職者が誤った内容を信じて応募してしまいます。図らずも情報の虚偽として扱われるかもしれません。求人を出す際は、更新もセットで考え運用していく必要があります。

情報の詰め込み

「求人PR情報」欄などに必要以上に情報を詰め込みすぎるのも問題です。求人票が情報過多だと、求職者は(企業にとって)重要なポイントを見逃してしまう可能性があります。要点はおさえつつ、しっかり整理して伝えるように意識しましょう。

差別表現

求人情報で差別的な表現を使うことは法的に禁止されています。性別、年齢、人種、宗教などを要件として伝えることのないよう、細心の注意を払いましょう。

個人情報の扱い

応募者の個人情報は適切に管理しなければなりません。外部に漏洩しないよう厳重に注意が必要です。また、応募書類などの取り扱いについては、事前に求人情報で明記しておけると、それを見た人からしても安心でしょう。総じて、セキュリティリスクには慎重に対処することが求められます。

ハローワーク以外の主な求人掲載媒体

二人並ぶハローワークの職員

さて、ここまでハローワークに求人を掲載することについて、さまざまな角度から述べてきました。が、最後のトピックとして、本章ではハローワーク以外の媒体にも言及したいと思います。具体的には次のとおりです。

これらを併用することで、効果が相乗的に見込めるかもしれません。以下、それぞれ簡単に説明します。

求人サイト

いまや求人サイトは、採用活動において王道の媒体です。インターネットを通じて幅広い求職者にアプローチできる点では、ハローワークインターネットサービスと共通しますが、その領域はさらに一回り広いものと思われます。 

▶関連記事:求人掲載でおすすめの求人サイト~アルバイト、社員、派遣から業種別まで~

求人誌

かつては採用媒体の筆頭格だった求人誌も、最近はWeb媒体の台頭によって影をひそめるようになった印象もあるかもしれません。が、親しみやすさもあってか地方を中心にいまだ健在です。実際、コンビニやスーパー、駅などには多く置いてあり、人々の目には留まりやすいと思われます。

ソーシャルメディア

Facebook、X(旧Twitter)、LinkedInなどソーシャルメディアをプラットフォームとして利用し、ユーザーにタイムリーに求人情報や職場の雰囲気を発信する企業も増えてきています。広告を用意しターゲティングで接点を生むやり方もいまや定番です。そのほか、求職者との双方向のコミュニケーションを通じて、企業への信頼感を醸成することにも一役買っています。

オウンドメディア

採用に特化したホームページを運用するなど、自社で保有するメディアで求人を行うことも、昨今は当たり前のように目にする光景です。いわゆるペイド型(求人サイトやSNS広告など)とは異なり、スペースの制約に縛られず求人情報をより柔軟に伝えることができます。また、ほかの媒体が接点になったとしても、求職者に興味を持ってもらえた際は、(オウンドメディアを)わざわざ探して辿り着いてもらえることも少なくありません。

▶関連記事:オウンドメディアリクルーティングとは?運用方法や事例も交えて実践的に解説

求人掲載は慎重に!ハローワークに固執しないことも大事

ハローワークのイラスト

ハローワークに求人を出す一連の流れやメリット、コツを把握し、それらを追い風に掲載に踏み切る向きがあってもよいでしょう。しかしながら、デメリットや注意点も無視してはいけません。一長一短あるなかでハローワークの特性を十分に理解しつつ、ときには柔軟にほかの媒体に乗り換える、あるいは併用するといった選択をとることも必要です。時代の流れからこの先、ハローワークの立ち位置も変わっていくかもしれません。そうした世相への目配りも忘れずに、何(どの媒体、手法)が自社にとって最適か、常に意識的でいることが大切です。

▶関連記事:ハローワークに求人を出す際の掲載料金は?出し方、費用まとめて解説


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