採用活動の主流といえばやはり、求人広告の掲載です。本記事では、費用にフォーカス。相場がわかる厚生労働省のデータに加え、dipの料金プランについても紹介します。さらには費用対効果を高めるコツも解説。どの広告媒体を選ぼうか迷われている、あるいは予算設定に困っている採用担当者様は、ぜひ参考にしてみてください。

求人広告の掲載費用について、相場データやdipのプランを紹介

  • 2024.04.23
  • 2024.04.23

採用活動の主流といえばやはり、求人広告の掲載です。本記事では、費用にフォーカス。相場がわかる厚生労働省のデータに加え、dipの料金プランについても紹介します。さらには費用対効果を高めるコツも解説。どの広告媒体を選ぼうか迷われている、あるいは予算設定に困っている採用担当者様は、ぜひ参考にしてみてください。

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厚生労働省の発表文書でわかる求人費用の相場

求人にかかる費用相場をトレンドの文字で表現

まずは求人費用の相場について確認しましょう。紙とWeb、各媒体での掲載料金から採用コストに至るまで、低コスト志向になりがちな理由も交えて取り上げます。

なお、データについてはいずれも、厚生労働省が実施した「採用における人材サービスの利用に関するアンケート調査報告書(令和3年度厚生労働省委託調査)」を参照しています。

紙媒体への掲載料金

紙媒体とは、求人情報誌や新聞の折り込み広告・チラシなどが該当します。1件あたりの平均掲載料金でみると、10万を下回る割合が多く、なかでも5万円未満は、正社員求人57.1%、非正社員求人64.3%と半数以上を占める結果です。一方で、30万円以上かけている企業も少ないとはいえ一定数みられます。無料掲載も同様です。

Web媒体への掲載料金

つづいてWeb媒体への掲載料金をみていきましょう(ここでは「広告掲載料」について解説します)。 

興味深いことに、正社員及び非正社員の募集どちらもWebでもまた10万円未満の割合が多いことが可視化されています。他方、50〜60万円かけている企業も3.1%と少数ながら確認。紙媒体よりは比較的、求人に費用をかけていることがわかります。

事業者が答えた無料または安価で求人を掲載する理由

事業者の方々が価格をなるべく抑えたい傾向にあるのは上述した結果をみても明らかです。先の調査(厚生労働省の文書)によると、求人広告を無料で掲載する理由は「職業紹介事業と連携し、利益を確保しているため」が53.8%ともっとも多く、次に「他の事業との連携はなく、完全な無償事業として行っている」という回答が報告されています(38.5%)。さらには「他の人材関連サービスと連携し、利益を確保しているため」も15.4%と高いシェアを占めていました。

採用コストの平均相場

厚生労働省の調査では採用コストの平均も算出されています。以下、正社員・非正社員別に整理します。

正社員1件あたりの平均採用コスト

正社員にかかる1件あたりの平均採用コストは次のとおりです。

求人媒体1件あたりの平均採用コスト
民間職業紹介事業者(紹介会社)85.1万円
求人情報誌・チラシ11.3万円
インターネットの求人情報サイト28.5万円
スカウトサービス91.4万円
新聞広告・屋外広告7.1万円
SNS0.9万円
知り合い・社員等からの紹介4.4万円
自社HPなどからの直接応募2.8万円
インターンシップからの就職12.4万円

正社員の採用にかかる平均コストは、求人媒体によって大きく異なります。特にコストが高額なのは、「民間職業紹介事業者」や「スカウトサービス」を利用した場合です。一方でSNSを利用した採用や企業のホームページを介した直接応募は比較的コストを抑えられていることがわかります。

非正社員1件あたりの平均採用コスト

非正社員にかかる1件あたりの平均採用コストは次のとおりです。

求人媒体1件あたりの平均採用コスト
民間職業紹介事業者(紹介会社)19.2万円
求人情報誌・チラシ7.7万円
インターネットの求人情報サイト10.8万円
スカウトサービス44.0万円
新聞広告・屋外広告4.5万円
SNS0.2万円
知り合い・社員等からの紹介3.4万円
自社HPなどからの直接応募2.7万円
インターンシップからの就職2.7万円

非正社員の採用コストは、スカウトサービスを利用した場合が44.0万円ともっとも高額です。一方で、やはりSNSは費用をかけずに行えることがわかります。ただ実際は、求人情報サイトや自社HPとの連携による部分も大きいため、注意が必要です。

dipが提供する主な求人サービスの料金プラン

求人掲載の料金プランを表現

本章では、dipが提供する主な求人サイトの掲載費用について紹介します。 

取り上げるサービスは次のとおりです。 

それぞれ、首都圏が対象の場合、どのようなプランあるいは料金例が用意されているかをお伝えします。

バイトル

アルバイト・パート向け求人サイト「バイトル」は、学生層だけでなく、フリーター、主婦(夫)など、幅広い層がユーザーとして構成されています。

プラン名1週間あたりの料金
Pプラン・Pプラン(EX)100,000円〜
PLプラン85,000円〜
Dプラン35,000円〜
Cプラン25,000円〜
Bプラン13,000円〜
Aプラン4,100円〜

料金が高いほど掲載順位も上がるため露出アップが見込めます。掲載期間は1週間〜長期から選択可能です。A・Bプランは最短4週間から、C・Dプランは最短2週間から掲載できます。

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バイトルNEXT(ネクスト)

バイトルNEXTは、主に正社員や契約社員を対象にした求人サイトです。特にドライバー採用に強く、2024年問題の対策にもうってつけのサービスだといえます。

プラン名1週間あたりの料金
Pプラン100,000円〜
PLプラン85,000円〜
Dプラン35,500円〜
Cプラン23,750円〜
Bプラン14,250円〜
Aプラン9,500円〜

プランによって求職者との接点機会に対する期待値は変わってきます。 掲載期間は2週間の短期から長期までをご用意。具体的には、A〜Dプランが最短4週間、PLやPプランは2週間からの掲載が可能です。 

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バイトルPRO(プロ)

有資格者や業界経験者の採用に特化した「バイトルPRO」は、応募者の約7割が経験者です。そのため、即戦力人材の採用が期待できます。 

バイトルPROの料金は、業種や職種、雇用形態、勤務期間によって変動します。また一部の業種及び職種については「成果報酬型」のプランもあります。 

そうしたなか、バイトルPRO と合わせて、スカウトメール、バイトル、面接コボットをセットでお申し込みした場合の料金例は、東京都新宿区の場合で120,000円です(地域によって異なります)。法人単位でバイトル初掲載or掲載終了から半年以上経過している方にのみ適用されます(お申し込み期限や掲載開始期限の条件もあります)。

サービス内容については資料をダウンロードしてください。
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企業様の採用計画に基づき料金プランを作成しますので、お気軽にお問い合わせください。
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はたらこねっと

はたらこねっとは派遣サイトでの掲載企業数が多く、また、正社員、契約社員、アルバイト・パートなど直接雇用案件も対応しています。

プラン名1週間あたりの料金 
HPプラン 100,000円〜 
HPLプラン 70,000円〜 
HDプラン 61,000円〜 
HCプラン 35,000円〜 
HBプラン 8,750円〜 
HAプラン 4,400円〜 

たとえば、HA及びHBプランだと最短4週間〜、最小5枠からの掲載が可能です。HA〜HDプランは派遣会社様向けに5枠からの複数枠プランも用意しています。

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求人広告の掲載費用についての基礎知識

求人の基礎知識を表現

求人にかかる費用についてはいくつかモデルがあります。いわゆる課金形態です。具体的には「掲載課金」「クリック課金」「応募課金」「採用課金」が挙げられます。以下、それぞれメリット・デメリットもあわせて説明します。

掲載課金とは?

掲載課金とは、求人広告を掲載する際に料金が発生する支払い方法です。一般的に、掲載期間や掲載スペース、掲載位置にもとづいて費用が決定されます。一方で成果型ではないため、採用人数によって金額が変わることも原則ありません。求人誌から大手求人サイトまで幅広く選択されている、いわば王道スタイルです。

掲載課金のメリット

掲載課金型の求人サイトは、基本、料金が一定です。前述のとおり、採用人数によって金額が変動することはなく、予算管理がしやすい点もメリットに挙げられます。たとえば、オープニングスタッフの募集など大人数の応募・採用を視野に入れるなら、この方法で進めるのがよいでしょう。

掲載課金のデメリット

掲載課金の場合、採用が実現しなくても料金が発生します。思うようにいかなければ、それは無駄な支出というわけです。プランを上げていけばいくほど当然、コストがかかります。費用対効果の観点でリスクがあることは、十分に考慮しておきましょう。

クリック課金とは?

クリック課金では、インターネット上でユーザーが広告にアクセスした際に初めて料金が発生します。逆にいえば、広告が表示されるだけでは費用が発生しないわけです。たとえば、クリック単価が50円の場合、広告が100回クリックされたら広告費は5,000円と、クリック回数に応じて料金が決定します。

クリック課金のメリット

繰り返しお伝えしますが、クリック課金は広告がクリックされた場合にのみ費用がかかるシステムです。これにより、求職者と接点を生まない場合は料金が発生しません。配信条件は調整も可能であるため、ユーザー(求職者)に対して、効果的なアプローチが期待できます。

クリック課金のデメリット

クリック課金のデメリットは、クリック数が多くなるほど広告費が高くなることです。競合が多ければ、応募にさえ至らないケースも多く、いたずらに費用が嵩んでいきます。また、誤ってクリックされる場合も考えられるため、意外と無駄な支出は少なくありません。

応募課金とは?

応募課金とは、文字どおり応募につながったときに費用が発生する仕組みです。求人に対して、応募1件ごとに料金が加算されます。職種や雇用形態ごとに設定されることが一般的です。

応募課金のメリット

応募課金のメリットは、応募につながるまでは無駄なコストが発生しない点です。期間に制限がなく、採用活動を終えるまで求人募集を続けられる点も魅力的に映るでしょう。

応募課金のデメリット

無駄なコストが発生しないというのは、あくまで応募につながるまでの話です。求めている人材と異なる方からの応募も、当然、費用としてカウントされます。クリック課金より高額になる点もデメリットといえるでしょう。

採用課金とは?

採用課金は、実際に入社までこぎ着けたときに支払う成果報酬です。内定ではなく、あくまで勤務や研修を開始した時点で発生します。

採用課金のメリット

採用されるまで料金がかからない点は、まさしく効率的です。コストパフォーマンスを重視する企業や採用予定人数が少ない場合に向いています。

採用課金のデメリット

採用課金のデメリットとして、他の課金方式に比べて費用が高額になることが挙げられます。特に、多くの人材を採用する場合には、痛い出費となるかもしれません。実際に採用に至った場合の費用負担が大きいため、予算管理やコストパフォーマンスの面で慎重な計画が求められます。

求人広告の費用対効果を高めるには?

費用対効果を表現

ここまでの内容から、求人広告を掲載する際にかかる料金の相場やモデル(課金方式)はお分かりになったかと思います。もちろん、かけた分は成果として返ってきてほしいところです。では、そうした費用対効果を高めるためのコツは存在するのでしょうか。というわけで、筆者が考えるのは次の5つの要素です。

これらについて、以下、ポイントを詳述します。

採用ペルソナを追求する!

求人広告の費用対効果を高めるためには、採用したい人材の明確な「ペルソナ」を設定することが重要です。これを定義すれば、求人広告を作成する際にはおのずと狙うべき求職者について考えることになるでしょう。なお、ペルソナを設定する際には、保有資格や実務経験といった表面的な情報だけでは足りません。性格や価値観などパーソナルな特徴まで細かく洗い出していきます。つまり、行動特性を分析し、人物像を詳らかにしていく作業です。うまくいけば、(掲載費用を無駄にしない)ミスマッチのない採用につながる期待が持てます。

媒体の特徴をしっかり把握する!

求人媒体の特徴を理解することもまた大事なポイントです。なぜその料金プランなのか、アプローチ方法が各媒体でどう違うのか明確に区別できるようになれば、採用計画にも柔軟に適用できます。たとえば、求人サイトへの掲載が王道かつ主流であることなども、いくつかの媒体比較からみえてくるはずです。

情報をタイムリーに更新できるようにする!

求人広告に掲載する情報を常に最新の状態に保つことは、採用活動には不可欠です。古い情報が掲載されたままでは、応募者とのミスマッチや企業の信頼度低下のリスクにつながります。採用後の早期離職や採用コストの増加を防ぐためにも、求人広告はタイムリーな情報更新を意識し運用できるように努めましょう。

PDCAサイクルを構築できるようにする!

求人広告は掲載して終わりではありません。仮に採用までつながったとしても、毎度同じようにうまくいくとは到底考えにくいでしょう。したがって、「PDCAサイクル」の構築が必要です。PDCAとは「Plan(計画)」「Do(実行)」「Check(評価)」「Act(改善)」の4ステップを指します。端的にいうと、応募数や面接辞退率、内定受諾率などの指標をモニタリングし、採用活動の成果を定期的に振り返ることです。改善ポイントがわかれば、新しい媒体を使用することや別の打ち手を講じるといった選択肢も戦略的に浮かび上がってきます。もちろん、費用対効果を高めるためにも有効です。

掲載費用を出し惜しみしない!

費用が高いことを理由に「掲載プランを下げる」あるいは「求人広告自体出さない」ことを選択するのは、いささか短絡的です。採用コストの削減は確かに大事とはいえ、節約しすぎた結果、人材獲得の機会を失ってしまうのは本末転倒だと考えます。ただ募集するだけでは、人が集まらない時代です。やはり、質の高い求人広告を作っていくことや媒体精査は欠かせません。そうなるとそれなりに費用はかかりますが、その額に見合った価値を得られる期待も持てるはずです。ただいたずらにお金をかければよいわけではありませんが、ある程度は(料金が上乗せされる)プランアップはたまたサービスの併用も検討すべきでしょう。

求人広告の掲載費用についてのポイントまとめ

求人広告の掲載費用についてのポイントまとめ

求人広告は媒体によって費用とサービスが異なるため、自社の採用計画に基づき、慎重に選択することが大事です。無料掲載で人がとれればラッキーといった考え方は、人手不足の問題が深刻化しているいまの時代、なかなか通用しないでしょう。とはいえ、高額な費用を投じればよいわけでもないため、難しいところです。拙稿で紹介したサービスも例外ではありません。しかしながら、採用したい人物像が明確に定まっているのであれば、それに応じたサポートや強みは用意されいるため、人材獲得への期待は少なからず持てるものと考えます。費用対効果を高めるコツもうまく参考にしながら、ぜひ、料金に納得あるいは満足できる求人を実現してください。


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