採用活動において、効率を上げることは欠かせません。これは、コストを抑えることを意味します。そう、大事なのは「採用単価」です。本記事では、その定義、計算方法、平均相場についての考察や軽減のための取り組み等々、幅広く解説します。

採用単価とは?計算方法や平均相場について解説

  • 2024.09.06
  • 2024.09.17

採用活動において、効率を上げることは欠かせません。これは、コストを抑えることを意味します。そう、大事なのは「採用単価」です。本記事では、その定義、計算方法、平均相場についての考察や軽減のための取り組み等々、幅広く解説します。

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採用単価とは?

COSTの文字と紙幣

採用単価とは、文字どおり、一人を採用するのにかかる費用です。採用にかかった総コストを採用人数で割ることで算出されます。求人においては、採用単価を指標にすることはもちろん、(これまでの傾向から)予算や計画を立てるのにも用いられます。以下、外部、内部それぞれのコストについて具体的にピックアップ。よりイメージが深まれば幸いです。

外部コストとは

採用単価を構成する要素の一つ「外部コスト」については、次のとおりです。

これらは、外部に支払うものとして明確なため管理しやすいでしょう。漏れのないよう必ず把握することが求められます。

内部コストとは

主な内部コストについては次のとおりです。

上記からもわかるように、内部コストを把握するには、固定の支出だけでなく工数や運用にかかる費用も計上しなければなりません。

採用単価を計算しよう!

500円玉と電卓とCOSTの文字

さて、採用単価の基本定義を踏まえて早速、実践してみましょう。計算式は次のとおりです。

計算式
採用単価 = 採用総コスト ÷ 採用人数

以下、計算例を挙げつつ、注意点も加えて解説します。

実際の計算例

たとえば、10名の方を採用するのに、求人広告費に300万円、人材紹介手数料に200万円かかったとしましょう。ここでまず気を付けたいのは、これらはいずれも外部コストだということです。したがって、短絡的にこの数字を合計し人数で割ることのないようにしましょう。

というわけで、内部コストも洗い出していきます。仮に、面接官も含めた採用担当者にかかる人件費を200万円、説明会の実施にかかったあれこれや交通費を300万円とした場合、総コストは300万円+200万円+200万円+300万円で1千万円です。そして、この額を採用人数10名で割った数値が採用単価に当たります。

計算式
採用単価 = 1千万(円) ÷ 10(人) = 100万円/人

上記の例では、採用単価は100万円です。

計算する際の注意点

採用単価をなるべく正確に算出するためには、まず対象期間をはっきりさせておくことが必要です。ここが曖昧だと、割る数、割られる数、どちらもズレが生まれることになりかねません。なお通常は、年度や半期、四半期ごとに計算します。これによって時系列での比較・分析がしやすいでしょう。

また、内部コストの内訳も丁寧に確認しましょう。たとえば独自の採用システムを導入・運用している場合、人がどれだけ介入しているのか、はたまた光熱費などはどうなっているのかといった細かな間接コストまで目配りする必要があります。

相場で見る雇用形態・業種別採用単価の違い

雇用形態の一つ「契約社員」について書かれた紙と電卓

採用単価は、雇用形態や業種によって大きく異なります。これらの違いを理解することで、より効果的な採用戦略を立てることができます。ここでは、雇用形態別と業種別の採用単価の違いについて詳しく見ていきましょう。

▶関連トピック:採用コストの平均相場

【雇用形態別】採用単価の違い

雇用形態によって採用単価は大きく異なります。それは、厚生労働省が実施した「採用における人材サービスの利用に関するアンケート調査報告書(令和3年度厚生労働省委託調査)」を見ても明らかです。調査では、1件当たりの平均採用コストがデータとして算出されていますが、(その1件で)採用人数が変わらないとしたら、採用単価を比較するのに大いに役立つ材料でしょう。

上記を踏まえてたとえば、求人情報誌やチラシを媒体に使って正社員を採用するのに、1件あたりの平均採用コストは11.3万円と算出されています。他方、非正社員は7.7万円です。

もう一例挙げましょう。求人情報サイトの場合、正社員採用が28.5万円、非正社員が10.8万円です。

この2つの例だけでも、違いがはっきりとあることがわかります。

【利用媒体別】採用単価の違い

前項に続いて、媒体も同様です。先述のとおり「求人情報誌・チラシ」と「求人情報サイト」は、雇用形態問わず採用コストに差があることがわかります。

厚生労働省が実施した「採用における人材サービスの利用に関するアンケート調査報告書(令和3年度厚生労働省委託調査)」によると、くわしくは下表のとおりです。

求人媒体正社員求人1件あたりの平均採用コスト
民間職業紹介事業者(紹介会社)85.1万円
求人情報誌・チラシ11.3万円
インターネットの求人情報サイト28.5万円
スカウトサービス91.4万円
新聞広告・屋外広告7.1万円
SNS0.9万円
知り合い・社員等からの紹介4.4万円
自社HPなどからの直接応募2.8万円
インターンシップからの就職12.4万円
求人媒体非正社員求人1件あたりの平均採用コスト
民間職業紹介事業者(紹介会社)19.2万円
求人情報誌・チラシ7.7万円
インターネットの求人情報サイト10.8万円
スカウトサービス44.0万円
新聞広告・屋外広告4.5万円
SNS0.2万円
知り合い・社員等からの紹介3.4万円
自社HPなどからの直接応募2.7万円
インターンシップからの就職2.7万円

そのほか、いうまでもなく業種についても採用単価(採用コスト)は変わってきます。採用難といわれる介護業界や有効求人倍率が高い建設業界などは、単価が上がってくることは容易にイメージできるはずです。

採用単価を抑える取り組み

(コストを抑えることを間接的に表現した)お金の上に乗るビジネスマン

採用単価を抑えようと各社さまざまな対策を講じています。そのなかでも主流なのが次の取り組みです。

以下、それぞれ詳述します。

ダイレクトリクルーティングの活用

採用単価を抑える取り組みの一つに、ダイレクトリクルーティングの活用があります。これにより、人材紹介会社を介さずに直接求職者にアプローチできます。結果、高額になりがちな紹介手数料の削減が実現可能です。ただコストを減らすだけでなく、採用のミスマッチを減らすにも効果的。まさに生産性の高い採用活動を行えます。

もちろん、自社の採用ニーズを明確にし、ターゲットとなる求職者層を適切に設定することは不可欠です。そのうえで魅力的なスカウトメッセージと効果的なフォローアップが求められます。

社内紹介制度(リファラル)の強化

社内紹介制度(リファラル採用)は、自社の従業員のネットワークを活用して新たな人材を獲得する方法です。広告費や紹介手数料が不要になる分、採用単価を抑えることにつなげられます。

既存従業員による推薦とあって、会社文化や業務内容に合った人材が来てくれる確率は高いといえます。当然、定着率にも寄与するでしょう。

▶関連記事:リファラル採用とは?報酬の決め方や違法性、トラブル回避策など解説

ソーシャルメディアの活用

ソーシャルメディアを活用することもまた、低コストで効果が期待できる手法です。もちろん、有料サービスもありますが、自社のアカウントを運用すれば、それだけで発信できる場は生まれます。フォロワーを多数獲得している場合は、潜在的な候補者を含む幅広い層にリーチ可能です。自社の文化や魅力を日常的に伝えていくことで、企業ブランディングの強化にもつながります。うまくいけば、相乗効果が好循環を生み、長期にわたって使える採用活動の基盤を築くことにもなるでしょう。

自社サイトや採用ページの最適化

自社で採用に特化したWebサイトを持つことで、制作時の費用以外のコストを抑えていけるようになります。運用ノウハウこそ必要ですが、サイト制作だけでなく効果検証などもデフォルトで含まれているサービスを選べば、ランディングコスト以外はそうかかってこないはずです。

また、デザインのレイアウトや打ち出すコンテンツなど、求職者にとってわかりやすい、そして知りたいものを作っていけます。他の求人媒体と比べても、充実度を高めやすいでしょう。加えて、応募フォームや採用に関するFAQなども工夫を凝らすことで、問い合わせ対応の工数も減らせるはずです。まさに、効率よく採用活動を行えます。

▶関連記事:採用サイトの制作費用について、相場観やプランの比較を交えて解説

採用コスト削減に役立つサービスの利用

採用効率を最適化するサービスの利用によって、コスト削減が図れます。具体的には面接日程の調整も含めた応募者対応の自動化や求人原稿の作成サポートなどです。従来、利用している媒体でそうした機能やオプションがデフォルトでついていなければ、見直した方がよいかもしれません。

なお、dipのサービスでは、チャットボットによる事前の就業条件確認、面接日時設定といったさまざまな応募者対応を自動化できるオールインワンの採用管理システム『面接コボット』がラインナップされています。

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採用単価を多角的に捉えよう!

採用面接を行う人事部メンバー3名

採用単価は、求人媒体の掲載費や選考プロセスにかかる費用だけでなく、採用までにかかる時間や人員の稼働も含まれます。もちろん、減らせるに越したことはありませんが、それだけに終始してしまうと、今度は定着率を担保できなくなるかもしれません。提供するサービスのクオリティにも関わってくるでしょう。そのため、短期的なコスト削減に囚われず、長期的な視点で人材の質やマッチングを見極めることが大切です。まさにそれこそが、自社にとっての価値につながると思われます。

したがって、採用単価は額面だけでなく多角的に捉えなければなりません。そうやって総合的なコストパフォーマンスを高められるよう動いていくことが、採用活動においては重要です。

▶関連記事:採用コストを考える!内訳の解説、削減に成功した事例も紹介


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