二種免許の試験を受けるには、いくつかの条件をクリアしている必要があります。タクシー運転手になるために二種免許の取得を検討している方は、自分が受験条件に当てはまっているかチェックしてみてください。

「深視力」とは、立体的に物を見る能力のことです。タクシー運転手は「運転のプロ」として物体の位置や速度を素早く認識し、状況に応じて適切な運転ができることを求められます。

2022年5月に「二種免許」の受験資格の見直しが実施され、特例として「年齢要件」と運転の「経験年数要件」がそれぞれ引き下げられました。

また、この特例を受けるには「年齢要件」「経験年数要件」のそれぞれに対して以下の追加教習を受講する必要があります。

「年齢要件」に関する特例を受けて「二種免許」を取得した場合、本来の資格要件である21歳になるまでの間は「若者運転者期間」となります。
※参考：第二種免許等の受験資格の見直しについて（令和4年5月13日）

令和4年の「運転免許統計」によると「普通自動車第二種免許」の合格率は54.1%です。一般的な自家用車を運転するのに必要な「普通自動車第一種免許」の合格率は74.5%なので、それと比べると二種免許の取得は難易度が高くなります。

お客さまの命を預かり送迎する「運転のプロ」にふさわしい知識と運転技術があるかを見られる二種免許の詳しい試験内容を見ていきましょう。
※参考：運転免許統計 令和4年

二種免許の実技試験の合格基準は一種免許よりも高めに設定されており、より厳しく採点されます。

お客さまの安全を確保するために危険の少ない運転行動を適切に選択できるか、そして万が一危険な場面に遭遇した場合に、それを回避できる高度な危険回避能力があるかを主に判断されます。

路上試験の「路端への停車及び発進」では、実際にお客さまからの停止要請があった想定で行われます。停止禁止場所を理解しているか、正しい位置に停車できるかなどを見られます。

学科試験と2種類の実技試験に合格したら二種免許を取得できますが、合格したあとに「応急救護処置講習」と「旅客者講習」2種類の講習を受ける必要があります。

旅客の安全確保のために必要な対応をするために必要な知識を6時間前後の講習で学びます。

教習所で二種免許を取得する場合、「通い」で少しずつ教習を受講する方法と「合宿」でまとまった期間で教習を受講する方法があります。

取得にかかる費用はどちらでも大きな差はありませんが、短期間で二種免許の取得を目指したい方は「合宿」がおすすめです。

また、教習所を選ぶ際は公安委員会（警察）から指定を受けた「指定自動車教習所」をチェックしてみてください。「指定自動車教習所」を卒業すると技能試験が免除され、適性試験と学科試験に合格するだけで運転免許の取得が可能なのがメリット。

全日本指定自動車教習所協会連合会によると、新規に免許を取る人の97%は「指定自動車教習所」の卒業生なので、初めて二種免許の取得を検討している方は「指定自動車教習所」でしっかり教習を受けたうえで試験に臨むのがよいでしょう。

二種免許は教習所に通わなくても直接免許試験場に行って試験を受ける「一発試験」で取得できます。

※1回の試験で合格した場合の日数・費用の目安です。
一発で合格できれば二種免許取得までの時間と費用を教習所に通うよりも大きく抑えられますが、自力で一発合格するのは難しく、合格率は10%以下とも言われています。

再受験するたびに費用がかかるため、初めて二種免許の試験を受ける方にはあまり向かない方法です。

また、学科試験は平日毎日実施していますが、技能試験は月に数回しか実施していません。学科試験に合格してから本免許試験を受けるまでに時間が空いてしまう場合があるので注意が必要です。

多くのタクシー会社では、人手不足を解消するためにドライバー未経験者を採用する動きが積極的に進められています。

二種免許を取得していなくても「普通自動車第一種免許」があれば入社可能で、入社後に二種免許を取得する費用の負担や試験合格に向けた講習を実施する「二種免許資格取得制度」を導入している企業もあります。

ドライバー未経験で、これから二種免許の取得を目指す方は、まず「二種免許資格取得制度」を実施しているタクシー会社を探し、求人に応募してみるのがおすすめです。

なるべく二種免許の取得費用を抑えたいという方は、取得費用は企業が全額負担で、それを返金する義務がないタクシー会社に入社しましょう。なかには「入社後●年間の勤続で返済義務が免除される」という場合もあるので、チェックしてみてくださいね。