もっとも多かった退職理由は、職場の人間関係や雰囲気の悪さによる退職でした。
ストレスを敏感に感じやすい人や、我慢を重ねていた人ほど、職場の人間関係の悪さを理由に退職を決めることがあるようです。

次に多かったのが、仕事にやりがいがない、仕事をしていても楽しくないという退職理由です。
パート社員は正社員ほどの裁量権がなく、単純作業や軽作業の繰り返しになることが少なくありません。そのため、「この仕事は自分じゃなくてもできる」と感じてしまい、仕事にやりがいや楽しさを見出すことができず、退職を決めてしまうようです。

パワハラとまではいかずとも、上司や先輩からの理不尽な指摘や指導で退職を決めるケースも多いようです。

パートで働き始めたばかりなのに細かなミスを指摘されたり、詳しい説明を受けていないのにミスをすると怒られる、といった理不尽な行為は、退職につながりやすい理由の一つです。

フルタイムではなくパートで働いている人のなかには、家庭などの事情でやむを得ずパートで働いている人が多いでしょう。

採用されたときは、希望どおり自由なシフトで働けると聞いていたものの、いざ働き始めると人手不足などを理由に、自由にシフトを組めなくなる、といったケースも少なくないようです。

実際の仕事内容が、応募時にイメージしていたもの大きく違った場合、給料に見合わないと感じることもあるでしょう。想像以上に仕事内容がハードで「割に合わない」と感じた結果、退職を決意する人もいます。

また、最初は問題がなくても、パート歴が長くなり様々な業務を任されるようになったのに、昇給もないと不満は出やすくなります。

データ出典：ディップ総合研究所(https://www.baitoru.com/dipsouken/all/detail/id=261)

雇用契約に期間が定められていない場合は、法律によって「2週間前に申請」すれば退職できることが定められています。
雇用期間が決まっている場合は、雇用主（会社側）が申請を断ることができるので、雇用契約書を確認する必要がありますが、通常は1～2ヵ月前に申請するのが一般的となっています。
雇用契約書に「退職は2ヵ月前に申請すること」と書かれているようなことも少なくないので気をつけましょう。

また、パートを辞めるときは、まず退職の意思をしっかり伝え、その次に退職の時期を十分に相談して決めるようにしましょう。
雇用主側からすると、1～2ヵ月で新しいスタッフを見つけて教育するのは難しく、たとえパートでも、あなたの業務が重要な役割を果たしていれば、人材を確保するのは簡単ではありません。
法律上問題がないからといって一方的に辞める時期を決めるのではなく、なるべく円満退職を心がけたほうが気持ちよく次の職場に向かえます。

退職の理由を伝える際、本音が言いづらく、ウソの退職理由を考えてしまうこともあるのではないでしょうか。

しかし、ウソをつくと、パートを辞める準備を進めているうちに退職理由に矛盾が生じてきたり、後ろめたさを感じてしまうこともあります。ウソが理由でトラブルになることもあるので、基本的に退職理由は本音で伝えるべきです。

ただし、理由によっては相手の納得感が得られず、退職を認めてくれないケースもあります。どうしても退職がしたい場合は、「認めてもらいやすい退職理由」を考えるのもありかもしれません。

体調不良も、他人が立ち入りづらい理由の一つになります。持病の悪化や長期的な欠勤を余儀なくされるような大病を伝えるのがいいでしょう。また、パートが原因で発症した精神的な症状なども認めてもらいやすい理由の一つです。

パートはフルタイムで働く人に比べ、キャリアアップをしづらいのが現実です。そのため、キャリアアップを目的に新しい職場に転職することは、理由として納得感が得やすいでしょう。

キャリアプランの形成は「自分の将来を見据えて」の退職であり、前向きな意思も示すことができるため、円満退職がしやすい理由の一つです。

キャリアプランの形成と同じく、自分の将来を作っていくための準備として、資格の取得や勉強、自己投資のためにパートを辞めて、時間を捻出したいというのがこの理由です。

「働きながらではできないの？」と聞かれることも考えられるので、なぜ退職しなければいけないのかを答えられるようにしておくといいでしょう。

人間関係がうまくいっていないと正直に伝える方法です。この場合、パート先の環境に問題があるため、「もう耐えることができない」と強く伝えることで理解してもらえる場合があります。

「改善するから残って欲しい」と言われて、パートとして残る場合には、具体的な改善方法や改善するまでの期限など、期限と具体策を聞いておくことで、改善されなかったときにスムーズに辞められます。

「すでに転職先が見つかった」と伝えてしまうのも一つの手段です。
少し強引な手ではありますが、なかなかパートを辞めさせてもらえないときには、こういった強行的な伝え方もやむを得ない場合があります。

まずは退職の意思をパート先の会社に伝えます。
先ほどご紹介したように、退職の申請は雇用契約の内容に異なりますが、1～2ヵ月前に伝えるのが一般的です。

退職が決まったら準備をしなければいけないのが業務の引継ぎです。
これまで1人でおこなってきた業務がある場合には、退職後にその業務ができる人がいないといったようなトラブルが起きないよう、しっかりと後任に引継ぎをしなければいけません。

業務の引継ぎはギリギリになってしまわないように計画を持っておこない、退職の数日前、遅くても前日には引継ぎが完了できている状態にしておきましょう。
また、複雑な業務の場合は、必要に応じてマニュアルなどを作成し、一回以上は後任1人で業務ができるのかを確認しておきましょう。

退職日の当日はお世話になった職場の人に挨拶をおこないます。
退職挨拶の方法は、スピーチやメール、一人ひとりに挨拶をして回るなど、いくつか種類があります。
退職の挨拶の方法や例文については、以下の記事で詳しく解説していますので、合わせてご覧ください。

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【例文あり】退職の挨拶はスピーチ？メール？社員・パート・アルバイトなどケースごとに紹介！

また、送迎会を開いてもらえる場合には、粗相のないように注意し、最後に感謝をきちんと伝えられるようにしましょう。

雇用期間の設定がされていない契約であれば2週間前、やむを得ない事情がある場合は期間内でも退職できることが労働者の権利として認められています。
しかし、それを伝えたとしても人手不足や繁忙などを理由にパートを辞めさせてくれないこともあるのが現実です。

「どうしてもパートを辞めたい、でも認めてもらえない」という場合には、円満退社は難しくなりますが、退職届を内容証明郵便で送る手段もあります。
内容証明郵便は郵便物の受け取りを確認できますので、手渡しをした際の「受け取っていない」という言い訳を防ぐことができます。

なお、会社によって退職届のフォーマットが用意されている場合があり、「フォーマット以外は認めない」と却下される可能性もあります。フォーマットの有無は事前に確認しておいたほうがよいでしょう。

どうしてもパートを辞められない場合は、労働基準監督署の「総合労働相談コーナー」や、労働委員会の「個別労働紛争担当窓口」などの相談先もありますので、困った際は相談してみてください。