仕事を辞める理由でもっとも多いのは「人間関係」です。しかし「人間関係」を仕事を辞める理由として伝えるのは基本的におすすめできません。
なぜなら、退職をきっかけにその会社の人と関係が必ずしも切れるとは限らないからです。同じ業界で転職した場合、仕事で顔を合わせることは充分考えられます。
どうしても「人間関係」としか退職理由が見つからないときは、ポジティブな表現に言い換えたり「業務を進めるうえで方向性に違いが出てきた」など言い回しを工夫することがポイントです。

給与や待遇への不満を退職理由としてストレートに伝えることはおすすめできません。
退職理由として伝えた場合、会社側から「来月から少しベースをあげよう」といった改善策を提案される可能性があるからです。改善策を提示されたら、退職する意思を貫きとおしにくくなります。
給与や待遇など労働環境への不満は、ストレートに伝えずにポジティブな表現と掛け合わせて伝えましょう。
たとえば、給与が低いという不満を理由に仕事を辞めるなら「自分の実績を正当に評価してくれる会社で働きたい」といった表現なら角が立ちません。

残業時間や休暇の取得など、労働環境への不満についても、改善策を提案される可能性があります。
残業時間については自分の効率が悪い可能性も考えられるため、退職理由として伝えると会社からの心証が悪くなる可能性もあります。
労働環境への不満を退職理由として伝えるなら「仕事と家庭のメリハリをつけて働きたい」「家族との時間をもっと大切にしたい」など、個人的な事情を理由にすると会社はのまざるを得ません。

仕事を辞める理由が、会社の将来性に不安を感じていることである場合、ストレートに伝えると会社自体に不満があるように受け取られる可能性があります。
将来性に不安を感じているのは、自分が望んでいる将来のキャリアと異なることが考えられます。
仕事を辞める理由を伝えるときは、スキルアップや別の業界に挑戦するなど、自身の夢や目標を盛り込んで伝えることがポイントです。

その際に、在職期間中に得たことを活用したいとアピールをしておくと、心証が悪くなりにくいでしょう。
「これまで培った経験やスキルを活かして、将来の目標に向かって挑戦してみたい」という想いを伝えてください。

仕事内容に対する不満が退職理由であっても、ストレートに伝えるのは避けてください。
不満が出てくるのは、自分が望んでいることとかけ離れた状況であるときが多いものです。
そして、不満を聞いた会社からは、あまりいい印象を持たれません。
円満退社につなげるには、自分のやりたい仕事を軸とした意思を伝えることがポイントです。

たとえば、営業職で契約件数のノルマが厳しいことが不満なら、「一人ひとりの顧客とじっくりと向き合っていきたい」という感じです。

仕事を辞める理由が「結婚」の場合、なかには恥ずかしがって「一身上の都合」とする人もいます。
しかし、結婚による退社は個人の事情によるもので、会社からは引き止めにくい理由のひとつです。また、おめでたい話でもあるため、印象が悪くなることはありません。

勤務先の人に主賓として参加をお願いするなら、相手の都合もあるため、早めにきちんと伝えておくのがマナーです。
「一身上の都合」は知られたくない理由を伝える際に使う言葉です。特段の理由がない限り明確に伝えたほうがよいでしょう。

仕事を辞める理由が自身の病気や体調不良であるときは、そのまま伝えてください。
ただし、いきなり伝えるのではなく、事前に何度か相談しておいたほうがよいでしょう。
伝えるときに診断書を用意しておくと、スムーズに話を進めることができます。

仕事に不満がなく、働き続けたいときは病気や体調が回復するまで一定期間休職する方法もあります。
休職期間中に、自身の体調に合わせた働き方を考えてみてください。

円満に退職したいなら、仕事を辞める理由として転職や転職先が決まっていることは伝えないほうがよいでしょう。もし、伝えてしまうと引き止めにあう可能性が高いからです。
しかし、転職先がすでに決まっているときは、できる限り早めに伝えて、突然の辞意についてしっかりと謝罪をすることで誠意を伝えられます。

辞めた後に転職活動するつもりなら、退職の1～3ヶ月くらい前に伝えましょう。
転職の場合、転職先の会社に提出する書類を作成してもらう必要があります。
手続きにも時間がかかるため、ふだんの業務のなかで対応してもらわなくてはいけないため、忙しいときは書類の作成を後回しにされる可能性があります。
そのため、会社の繁忙期は避けるなど配慮が必要です。

仕事を辞めることを伝えるときに迷っている様子を見せてはいけません。
「給与を〇％アップする」「別部署へ異動させる」など改善策を提案されることはよくある話です。
こうした強い引き止めを持ちかけられたときに、迷っている様子を見せると「もう少し押せば考えなおしてくれるかも」といった期待を会社側に抱かせてしまいます。
強い引き止めにあっても、ブレない理由をしっかりと考えておくことが重要です。
退職交渉の場がよく考えたうえでの結論であることをしっかりと伝えて、迷っている様子を見せないように気をつけてください。

仕事を辞めると決めたら、退職日の1～2か月前に直属の上司に伝えてください。
退職・転職時には社会保険など、さまざまな手続きが必要です。
直属の上司なら、業務の引継ぎや退職時の手続きも把握しているため、退職日までのスケジュールも一緒に考えてもらえます。

法律上は退職日より2週間前に申し出ることで問題はありませんが、こうした業務の引継ぎを考えるとできる限り早めに伝えたほうが会社側も後任を探しやすくなります。
なかには「退職の申し出は〇か月前」と就業規則で定めている会社もあります。事前に確認しておいてください。

聞くたびに退職理由がコロコロと変わっていると「何か怪しい」「嘘をついているのかもしれない」と思われます。
退職理由で嘘をつくのはあまりおすすめはできません。
建前として仕方なく嘘の理由を伝える必要があるときは、最後までしっかりと嘘を貫き通すことがポイントです。
話のつじつまが合うように退職交渉をする前から、どのような流れで伝えるか、話す内容をしっかりかためておきましょう。
できる限りシンプルな理由にすることで、会社側から想定外の質問をされても応えやすくなります。

仕事を辞める理由を「一身上の都合」とする場合、個人的な事情による自己都合退職ということをあらわしています。自己都合とは自分のやりたい仕事への転職、家族の事情などです。
個人的な事情になるため、必ずしもくわしく伝える必要はありません。
ただし、病気や体調不良など、理由によっては事実を伝えた方がよい場合もあります。
円満退社を目指すなら、ある程度納得してもらえる理由を伝えられるようにしておきましょう。

退職届と退職願に書く仕事を辞める理由は原則「一身上の都合」として大丈夫です。
退職届と退職願は、B5サイズの便せんに黒色ボールペンまたは万年筆を使用して書きます。縦書きが主流ですが、横書きでも可能です。

「私儀（わたくしぎ）」から書き出し「このたび、一身上の都合により勝手ながら二〇二三年三月一日をもって退職いたします」と書きます。年月日はすべて漢数字で書いてください。退職願では「退職いたしたく、ここにお願い申し上げます」と表現を変えます。

仕事を辞める理由を上司にメールで伝えるのは避けてください。
メールはあくまでアポイントを取るための手段であり、仕事を辞めることは決して伝えてはいけません。
入院中など、どうしても直接伝えられない場合をのぞいて原則、対面で伝えるのがビジネスマナーです。

上司が忙しそうで声をかけにくいときは「お話ししたいことがあるので、お時間をいただけないでしょうか」など、メールで都合をうかがうのは失礼にはあたりません。
メールで都合を伺っても面談の時間が取れないときは、人事に相談をして時間をとってもらう方法もあります。