看護師資格の正式名称は「看護師免許」です。「看護師国家資格」ではないので記載の際は注意しましょう。
准看護師・保健師・助産師資格も同様に「○○免許」と記載するのが正しい表記となります。

資格の記載順は、取得順に古いものから記載していきます。この並びが前後してしまうと、採用担当者がいつどの資格を取得したのかわかりにくくなります。また、看護業務に関連する資格は、漏らさず記載するようにしましょう。

看護師免許や保健師免許の取得年月は「免許証」に記載されていますので、その年月を確認します。国家試験の合格発表日ではないので注意が必要です。

履歴書を書く際は、西暦・和暦どちらを使用しても問題ありません。ただし、どちらかに統一して記載するようにしましょう。また、和暦で記載する際には、以下のポイントに注意しましょう。

【和暦の場合であっても漢数字は使用しない】
　誤：平成三十年
　正：平成30年

【和暦は省略せずに記載する】
　誤：H20年
　正：平成20年

【和暦の1年目は元年と記載する】
　誤：令和1年
　正：令和元年

資格や免許等に合わせて、「取得」「修了」を記載していきます。以下を参考に、かき分けをしっかり行いましょう

「取得」を使う場合

資格や免許に関して、証明書や免許証が発行されるものであれば「取得」と表現するのが正しいです。「看護師」「准看護師」「保健師」「助産師」など、法的に認められる資格や、スコアが示されるもの（TOEIC、TOEFLなど）は「取得」となります。
漢検や英検は、「合格」がより一般的ですが、「取得」でも問題ありません。

「修了」を使う場合

研修や講習に関して、終了したことを示す認定証や受講証明書が発行される場合は「修了」と表記します。例えば、「ACLS」「BLS」などのトレーニングプログラムや、「医療安全管理者養成研修」などが該当します。

資格取得証明書や修了証に表記されてるため、どちらを使用するのか迷ったときは確認しましょう。

資格・免許が多くて履歴書に書ききれない場合は、応募先に関連のある資格や有利な資格を優先的に記載することが大切です。たとえば、訪問看護や介護施設への応募なら運転免許を、専門領域での転職なら認定看護師資格を優先的に記載しましょう。

書ききれなかった資格は、職務経歴書や面接でアピールすることも可能です。

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保健師や助産師への転職を考える際にも、看護師免許は必ず記載しましょう。
保健師や助産師になるには、看護師免許の取得が法的に義務付けられています。そのため、履歴書の資格欄には、保健師免許や助産師免許とともに看護師免許も記載する必要があります。

参考：保健師助産師看護師法＿第七条

運転免許（普通自動車免許・自動二輪車免許など）は、看護師の業務に直接関わるものではありませんが、一般的には履歴書に記載する資格です。

訪問看護ステーションや介護施設など、自動車の運転が業務に関係する職場を希望している場合は、必ず記載しましょう。これらの業務では運転免許が必要となり、特に訪問先が複数あるような場合には運転スキルが重視されます。

一方で、運転免許を業務で使用しない職場の場合でも、免許の記載はマイナスにはなりません。むしろ、将来的に役立つスキルとして評価されることがあるため、記載するのをおすすめします。

認定看護師、専門看護師での転職でない場合も、これらの資格は記載するようにしましょう。取得分野での知識や技術をアピールできるのはもちろん、実務経験の長さもアピールすることができます。

記載する際は、「認定看護師資格（感染管理分野）」「専門看護師資格（家族支援分野）」などと分野名が分かるように記載します。

外国語の資格は必ず記載するべきものではありませんが、所持していることで有利になる職場の場合は記載しましょう。

英語以外にも、日本を訪れる人が多い国の言語（韓国語・中国語など）の資格を持っている場合、就職・転職を希望する病院やクリニックによっては有利になる可能性があります。TOEICであれば600点以上、英検であれば2級以上でアピールポイントになるでしょう。

資格はないが外国語が話せるという場合は、特技や自己アピール欄に記入します。

看護師や保健師等の資格以外の医療や介護の資格（ケアマネジャー、社会福祉士、介護福祉士など）も持っていれば記載します。志望する職場で活かせそうな資格があれば書くようにしましょう。

免許や資格でなくても、同様に就職・転職先で活きるものであれば研修や講座の修了・参加実績も記載しておきます。

漢検や英検は3級以下の場合、取得難易度が低いと判断され評価されません。むしろ、ほかの応募者より能力が劣っているとマイナスの印象を与えてしまう可能性があります。

2級以上（2級、準1級、1級）であれば記載するようにし、3級以下であれば記載は避けましょう。

個人的な趣味で取った資格は記載する必要がありません。業務内容とかけ離れた資格を記載してしまうと、企業理解が足りていないとみなされるリスクがあります。

書くべきか悩んだ場合は「患者や職場に活かせる有益な資格か」という視点で考えてみましょう。

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