1つ目の目的は、単純に応募者の疑問を解消したいからです。企業側は、会社案内や募集要項、公式サイトや会社説明会を通じて、できるだけ情報を提供していますが、応募者側のすべての疑問が解消できるわけではありません。
また、企業側から一方的に質問しているだけでは「どこに疑問を感じているのか」「どのようなことを企業に求めているのか」など、応募者が抱えている疑問について答えていくことができません。

これらをふまえたうえで、すべての応募者に対して積極的に情報を得てもらう機会を与えているのが逆質問です。

質問力は、コミュニケーションスキルの1つで、不明点や疑問点を的確に問いかける能力です。
実際の仕事でわからないことが出てきた際に、上司などに質問や相談をせず、解決しないまま仕事を進めてしまうと、後々大きなトラブルに発展しかねません。

ですから、適切な質問ができることは、ビジネスシーンにおいてはとても重要で、逆質問を通じてこの「質問力」を見ることができます。

同時に「言葉遣いやビジネスマナーをおさえた受け答えが身に付いているか」もチェックしています。
内容は良い質問でも、敬語が使えなかったり常識外れのぶしつけな聞き方をしてしまったりすると、マイナス評価になってしまいます。

企業の社風や「配属される組織に応募者が合うかどうか」を見極めるのも逆質問の目的です。
逆質問は、応募者が自ら考えた内容を質問するため、応募者の個性や考え方、企業選びで重視しているポイントがはっきりと現れやすいです。
ですから「入社後に応募者が求めていた労働環境に対してミスマッチが起こらないか」「企業側が求める社風やスキルに合致しているか」などを判断しやすくなります。

仮に、自己PRや志望動機がしっかりとしていても、企業が求めている人材像に反する質問や業界と無関係な質問をしてしまうと、企業の社風と合致しないと判断され、高評価を得られないおそれもあります。

本当にその業界や企業に興味があれば、情報を入手する中でさまざまなことに関心を抱き、自然と疑問点が浮かんでくるはずです。
企業を掘り下げて調べたうえで考えた質問と、何も思いつかずむりやり絞り出した質問では、明らかに内容の具体性に差がでますので、面接官にはっきりと伝わります。

また「この業界の魅力は何ですか？」のように、その企業に特化した内容ではなく、抽象的でぼんやりした逆質問も、意欲が低いというマイナスの印象を与えかねません。
さらに逆質問がない場合も、関心度や志望度が低いと判断されてしまうおそれがあります。

一次面接では、人事・採用担当などの社員が面接官となるケースが一般的（二次面接が最終であれば、職場のリーダークラスも対応）です。
基本的なビジネスマナーやコミュニケーションスキルなどをはかることが多く、逆質問を通じて入社への意欲度なども見られます。

そのため、入社への熱意を見せる逆質問を行なうのが効果的です。また、面接官が人事・採用担当者の場合、会社全体にまつわる人事制度や福利厚生などの制度、キャリアパスに関する質問が適しています。

近年は、結婚や出産、育児や介護など、個人の事情に応じた休暇制度や働き方の多様性に理解を示す企業が多く、独自の制度を取り入れている企業もあります。
独自制度は会社が力を入れている部分でもあるため、その点を逆質問をすると効果的です。

ただし、例えば休暇制度に関する内容ばかり質問していると「仕事よりも休暇制度に興味があるだけ」と判断される危険性があります。
そのため「社員を大切にしていらっしゃる会社だと感じましたので、さらに制度に関してお話をうかがわせていただきたいのですが」などと前置きすると、ネガティブにはとらえられないでしょう。

また「仕事を十分に遂行するためには、特にどのような能力が必要とされるのでしょうか」など、会社が求める人材を聞く方法もよいでしょう。

二次面接は、職場の部署のリーダークラスが面接官になることが多いため、直接実際の業務に関する話を聞くことが可能です。
逆質問としては、仕事を通じて得た個人的な経験や、実際に求められている人材像を聞くため、以下のようなものが挙げられます。

また、配属後スムーズに仕事が開始できるように、今のうちから準備しておいたほうが良いことを聞くと、熱意があると受け止められ、高印象に繋がります。

最終面接は、役員面接とも呼ばれることがあり、社長や役員などが出席します。
社長や役員は、会社全体のビジョンや業界の見通しなどは把握していますが、職場の細かな内容まで把握していない可能性もあるため、二次面接までよりも視野の広い逆質問が必要です。

例えば、企業の今後のビジョンや強み、課題、将来を見据えて求められている人材などに関わることを聞くのが適しています。
また、自分が業界や会社に関して事前に調べてきたなかで興味を持ったことに関連した逆質問を行なうのもよいでしょう。

そこで気をつけたいのは、ビジョンや業界全体などの大きな話をする際は、当然面接官側のほうが熟知しているということです。自分の考えや知識をひけらかすように話してしまわないように気を付けましょう。

また長く話しすぎてポイントがぼやけ、質問内容がよくわからない、ということにならないように注意しましょう。できるだけ適度な長さにまとめ、ポイントを絞った質問を心がけてください。

その他、質問の内容によっては企業が開示できない情報に関わる可能性もあります。その際は「もし差し支えなければ」と前置きしてから話しましょう。

仕事内容への具体的な意欲を感じさせる質問ができれば、志望度が高いことが示せるだけでなく、一緒に働きたい人材と思ってもらえる可能性があります。
例えば「管理職の平均年齢」「業務チームのリーダーの年齢層」などを聞くことで、自分も仕事できちんと成果を出して早く出世したい意欲があるという印象を与えることができます。

また「自分は企業に何を望むのか」「働いて何を実現したいのか」といった、自分が働くうえで重視している芯を持っておき、それを伝えることが大切です。
例えば「自分が今まで得てきた知識やスキルを活かせるような事業展開を予定しているのか」などの質問を行なうことで、仕事に対する熱意や積極的な姿勢をアピールできます。

専門的な知識を要する業界では、その業界で活用できる資格を取得しておくと有利に働く場合が多いです。「資格を保有している＝仕事ができる」というわけではありませんが、スキルをはかる目安の一つとして評価されます。

企業によっては「即戦力として期待できる」「十分に準備している」と高く評価してもらえますので、自身の取得している資格を含めた逆質問をしましょう。

もし資格をまだ取得していないものの、現時点で勉強に取りかかっていたり、取得予定があったりする場合は、以下のような質問をすると「具体的に準備している」とアピールできるでしょう。

面接する企業や、業界に関連した具体的な質問を行なうと、本気で志望していることがアピールできます。
そのためには、あらかじめ公式サイトや会社案内、募集要項など、その企業独自の情報をくまなくチェックして質問を考えることが必要です。

質問を考える際は、質問の内容と企業が注力している分野を一致させるようにしてください。また、企業の将来に関して質問する場合は、企業の今後の経営戦略をおさえたうえで質問しましょう。

志望している業界の流行やニュース以外にも、世界や日本の経済ニュース、時事ネタなど、つねに世間へのアンテナを張って情報を取っている人材は、どの企業でも評価されます。
そういった人は、逆質問として業界にまつわるニュースを絡めながら、トレンドの動向に対しての考え方を聞くことをおすすめします。

意欲を示すには、その会社への関心や志望度の高さを強調したり、どれだけ自分が会社の利益に貢献できるかを伝える必要があります。人事評価制度や管理職の平均年齢、管理職になるまでに必要なスキルなどを質問するとよいでしょう。

また、事前に業界研究や企業研究を行なったうえで具体的な逆質問をすると、実際に働く気があることが伝わります。

逆質問で自分の能力をアピールするために、自分の長所やスキルなどを前置きとして説明し、それを入社後にどのような場面で活かせるかを質問すると、自然な流れになります。
もし、自分に自信を持ってアピールできるスキルや能力がなければ、自身の性格や行動について、周りから評価を得ている部分を長所として挙げたり、学生時代や前職のエピソードと絡めて語るようにしましょう。

自分のキャリアパスが、この企業で実現できるのか、面接官に具体的にイメージさせることがポイントです。
これは、企業が掲げる事業戦略などを深掘りすることで具体性が出せます。また、入社後のイメージも具体的に話せることもポイントです。

基本的に質問は複数用意しておきましょう。質問の数は2～3個程度がおすすめですが、集団面接の場合は、用意していた質問をほかの応募者に先にされてしまう場合を想定して、4～5個程度用意しておくのが無難です。

それ以上の数の質問をすることはNGではありません。ただし、例えば1つめの質問でのやりとりに時間がかかった場合は、2つめの質問で切り上げる、などといった場の雰囲気を読んだ柔軟な対応を心がけましょう。

質疑応答の時間などで説明を受けた内容と同じことを聞くのは避けましょう。面接官に「人の話を聞いていないのではないか」と思われ、マイナスメージを与えかねません。
こういったとき、質問を1つしか用意していないと逆質問の機会を逃すことになってしまいます。そのような事態を回避する意味でも、上で紹介したように質問は複数用意しておくようにしましょう。

面接官の給与や日常生活など、プライベートについての質問は、面接官が答えにくいうえマナーに反する恐れがあるので、避けるのが無難です。
また、宗教や政治における思想などを聞くのもマナー違反です。企業側としても、宗教に関することや支持政党に関すること、思想に関することなどについては、配慮すべき事項として面接時に話題にすることは避けています。

（参考：厚生労働省「公正な採用選考の基本」）

企業理念や従業員数、営業所の場所など、公式サイトを見れば誰でもすぐにわかるような質問はNGです。場合によっては、面接官に「会社に対しての興味がない」「志望度は低い」と判断されてしまいかねません。
また、自分が応募している部署や職種とは無関係の質問や、事業内容などに食い違いのある質問をしてしまうと「募集要項や会社説明を見ていない」と思われます。
好印象を与える質問にするために、誰でもすぐに分かる情報は十分におさえた上で、さらにそれを深堀りする形の質問にブラッシュアップするようにして下さい。

「有給休暇は取りやすいですか？」「どのような手当がありますか？」など、逆質問に入ってすぐ福利厚生面の話題を切り出すのは避けた方がいいでしょう。
なぜなら、ここまでの質疑応答で仕事に対する意欲を効果的にアピールできていたとしても「結局福利厚生のことが一番気になるのかな」と思われてしまう可能性があるからです。

もちろん、福利厚生に関して聞くこと自体が悪いわけではありません。ただし、聞く場合はいくつかの逆質問をしたあとに福利厚生に関する質問を出すようにしましょう。
その際「世間では働き方改革やダイバーシティが注目されていますが」などと前置きをした後で福利厚生の話へと持っていくようにしましょう。

「働きやすい環境ですか？」「御社の社風はどのようなものですか？」といった、ざっくりとした質問の場合、面接官は質問の意図が読みきれず、何を答えたら良いのかわからなくなります。
働きやすい環境かどうかは、個々が働くうえで重視するポイントや、面接官個人の主観によって大きく内容が違ってくるからです。
そういった場合は、自身の性格や仕事における考え方を前置きしたあとに、職場環境について質問すると、面接官が答えやすくなります。

社風についても同様で、部署によっても雰囲気は異なりますし、社是がある場合もそれがどこまで仕事の現場に影響を及ぼしているのかは分かりません。
会社全体をひと言で表すのは難しいものです。もし、労働環境に関して聞きたい場合は、人事制度などを引き合いに出し具体的に聞いたほうがよいでしょう。

逆質問の形式は「はい」「いいえ」といった2択で答えられる、いわゆるクローズド・クエスチョンとならないようにしましょう。
なぜなら、回答だけで話が終わってしまい、そこから話が広がらず自己アピールをする所までつながらないからです。

例えば「入社後に配属部署に特化した専門的な研修はありますか？」とだけ聞くと「はい」だけで話は終わってしまいます。
せめて「どのような研修があるのか、一例をお教えいただけますでしょうか」と、そのあとに掘り下げられるような質問内容にしましょう。

「業界内で現在シェアが低いですが」や「最近、不祥事がありましたが」といった、自分がこれから働く可能性がある企業なのに批判的な質問をするのは、マイナスイメージにしかなりません。
社会人としてマナーに欠ける行為ですし、空気が読めない人と思われてしまいます。転職の場合は、前職で勤めていた企業の批判もしないように注意して下さい。

また「コミュニケーションがとても苦手です」といった、自分の弱点をそのままさらけ出すことや「目標が達成できなくても問題がないか」などと、消極的すぎる質問もNGです。
自分の思っていることを素直に質問することは悪いことではありませんが、自信の無さだけを伝えてしまうと、企業側は積極的に採用する気が起きませんので、気を付けましょう。

ここまでに説明した通り、逆質問は自分をアピールする場となる一方で、逆にマイナス印象を与えてしまう可能性もあります。
そのため、逆質問の内容を難しく考えすぎてしまい「どのような質問をすれば良いのかわからなくなる」「緊張して逆質問が浮かばなくなる」といった方も多いでしょう。

そういった方は「もし疑問に思ったことが出てきたら、この機会に聞いてみよう」という程度に捉えるようにしましょう。
逆質問ができなかった面接のあとで「こんな逆質問をしておけば良かった」など、クヨクヨしていると、以降の活動に支障をきたしてしまいます。

逆質問の内容をむりやりしぼり出そうとして、結果、自分が興味のない内容や、まったくの専門外のことを聞くことはやめましょう。
場合によっては、面接官の親切心や興味から、質問内容を深掘りされたりするかもしれません。そこで、あいまいだったり的外れな受け答えをしてしまい、ボロがでてしまうようなことになれば、かえって印象が悪くなるおそれがあります。

逆質問は自己アピールのチャンスですが、過度なアピールは避けるべきです。
発言のほとんどが自分の意見やアピール内容で時間を割いていると「この人はいったい何を聞きたいのかわからない」と思われかねません。

そこまでの面接で、思ったほど自己アピールできなかったために挽回したいという気持ちがあったとしても、あくまでも質問がメインであることを忘れないようにしましょう。
面接の時間が区切られている場合は、終了時間を意識しながら適切なところで切り上げましょう。

逆質問は必ずしなければならないということはありません。どうしても思い浮かばなかった場合、無理に質問してボロが出るよりも「特にありません」と答えたほうがよいでしょう。
もっとも大切なのは、質疑応答や自己PRなどで話す内容です。ここで十分なアピールと理解ができていれば、逆質問がなくても面接官の納得は得られます。

ただし、面接官によっては「意欲がない」「本命企業ではない」と思われる可能性があるので、その企業についての入社意欲が高かったり、リサーチする時間に余裕があるのであれば、逆質問を利用して自己アピールできる方が有利なのは間違いありません。

特にない場合はマイナスイメージにならないように伝えよう

どうしても逆質問がないときに、マイナスイメージにならないためには、ただ「特にありません」とだけ伝えるのではなく、入社意欲などを付け加えて伝えるのがおすすめです。