実際に「40歳以上」と答えた人にその理由を聞いてみました。

話を聞いてみると「じつは捨てたものではない」と考えている人もいるようです。

一方、将来に対して不安を感じている人もいました。

自ら主体的にフリーターという生き方を選んでいる人もいれば、そうではない人もいるようです。

フリーターは正社員として採用されにくい傾向があるため、若いうちから就職活動に取り組むことが大切です。
フリーターの多くは目的や理由があってフリーターを続けていますが、どのような理由にせよマイナスのイメージを持たれてしまう場合がほとんどです。

そのため、正社員の経験がある人材や専門的なスキルがある人材のほうが採用されやすく、フリーターの就職活動は難航・長期化しやすいといえます。さらに、少子高齢化が進む現在では、若い労働力の確保と育成を目的に採用を行なっている企業がほとんどです。

こういった理由から、フリーターの就職は早ければ早いほど有利になるといえます。
また、若いうちから就職活動に取り組めば、自分に不足しているものに気付けたり、資格を取得できたりするため、就職の可能性も高めやすくなります。

フリーターから正社員を目指すなら、20代のうちに就職しておくのが理想的です。
独立行政法人 労働政策研究･研修機構の調査によると、非典型雇用から正社員になった割合は男女ともに20代が最も多く、30代から大幅に減少していくことがわかります。

20代の採用では、スキルや経験よりもポテンシャルややる気が重視される傾向があるため、フリーターが正社員として採用されるケースも多いです。また、2010年からは学校卒業後3年以内であれば新卒枠で応募できるようになり、就職の難易度はさほど高くないといえます。

前述したように、フリーターの就職難易度は30代から徐々に高まっていきます。その理由としては、30代よりも20代のほうが育てやすい、30代までフリーターを続けたことで印象が悪化したなどが挙げられます。

30代の就職では、ポテンシャルや人柄よりも、即戦力となる人材が求められます。そのため、スキルと経験は必須です。さらに、35歳をすぎるとマネージャーや管理職の求人が増えてくるため、フリーターの就職はかなり難しくなるといえます。

また、面接では「なぜ今までフリーターを続けていたのか」と質問される可能性が高く、面接官が納得する回答も用意しなければなりません。

近年では、少子高齢化により多くの企業が若手人材の不足に悩んでおり、第二新卒や若年層の中途採用が積極的に行なわれています。若い人材を定期的に採用すれば社内の年齢バランスが保たれ、企業の活気や生産性を維持することが可能です。

また、若い人材には他の企業のやり方に染まっていない、スキルや知識の習得が早い、モチベーションが高いなどの傾向があり、企業にとっても大きなメリットといえます。そのため、フリーターの就職では若さが大きなアピールポイントとなります。

フリーターには大きな昇給がないほか、ボーナスや手当てなどもないため、正社員の収入よりもだいぶ少なくなります。

国税庁の民間給与実態統計調査によると、正社員の平均給与が508万円であるのに対し、正社員以外の平均給与は198万円となっており、年間で300万円以上の差になることがわかります。
また、高校卒業後から60歳までの生涯賃金については、正社員が2億円以上であるのに対し、フリーターはわずか5,000万円ほどです。

そのため、できるだけ早く就職することで、正社員との収入格差を最低限に抑えることができます。

（参考：国税庁「令和3年分 民間給与実態統計調査」）
（参考：厚生労働省「正社員（常用労働者）とパートタイム労働者の生涯賃金（高卒・男女平均）」）

フリーターは解雇になりやすく、収入も安定していないため、人生の選択肢が狭くなりがちです。例えば、車を買いたくてもローンが組めなかったり、フリーターという理由でなかなか結婚できなかったりするケースもあります。
フリーターには福利厚生や退職金もなく、定年退職といわれる年齢になっても働き続けなければなりません。

しかし、正社員になると雇用や収入が安定し、社会的信用も得られます。これにより、クレジットカードやローンが利用しやすくなり、結婚や子育て、住宅の購入などのライフイベントも行いやすくなるでしょう。
また、若いうちに就職しておけば正社員としての経歴ができ、スキルや経験のないフリーターと比べて転職も有利になります。

求人サイトにはさまざまな求人情報が掲載されており、誰でも無料で検索することが可能です。「フリーター」「未経験可」「エンジニア」などと条件を絞り込んで検索することもでき、自分に合った求人を手軽に見つけられるのが大きな魅力といえます。

ただし、気軽に利用できる分利用者も多く、条件の良い求人ほど採用されづらい傾向にあります。そのため、たくさんの求人に応募する必要があるでしょう。

現在のアルバイト先に正社員登用制度がない場合は、新たに正社員登用制度があるアルバイト先で働くのもよいでしょう。
ただし、前述したように必ず就職できるわけではないため、正社員になれる条件をはじめ、正社員雇用までの流れや、今まで何人くらいの人が正社員登用制度で就職したのかを確認することが大切です。

正社員登用制度は、仕事内容や職場の雰囲気を知ってから就職できるというメリットがありますが、万が一就職できなければその期間が無駄になってしまいます。
年齢によっては就職のハードルが上がってしまうため、リスクのほうが高そうな場合は正社員登用制度があるアルバイトではなく、就職先を探すようにしましょう。

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