最大のメリットは安定性と将来性です。世の中のニーズは日々変わり、その時々の流行が企業の経営状態に影響を及ぼすことも。今は需要がある仕事も、10年後や20年後はどうなっているかわからないのです。

一方で、今後需要が増える見込みのある仕事であれば、組織としての安定性と将来的な成長が期待できます。急に仕事を失うようなリスクを抑えられるため、安心して働けるでしょう。

組織が成長し売上・利益が向上すれば、一般的に従業員の待遇もよりよい方向に向かいます。給与面だけではなく、福利厚生や労働環境なども充実する可能性が高いでしょう。

需要に合わせて人材を確保するためには待遇向上が必要不可欠です。好条件での求人も多くなり、会社と従業員双方にメリットが多い好循環が生まれると予想されます。現職の待遇に不満を持っている方は、よいきっかけになるかもしれません。

AI技術・ロボット技術の進歩により、人による作業が不要な仕事が増えていくといわれています。裏を返せば、AIやロボットで代わりが利かない仕事であれば需要が減ることはなく、むしろ増える可能性もあるということです。

ディレクター系・デザイン系・プログラマー系・ライティング系などのクリエイティブ系の職種などがその最たる例でしょう。ただし、単純作業や簡単なロジックに則った仕事内容であれば、AIに仕事を奪われる可能性も十分考えられます。

実際に、デザインやプログラミングなどは、AIでもある程度できてしまう時代になっています。いかにしてAIにはできない次元の仕事をするか、創造力や人同士のコミュニケーションを大切にして仕事をできるかが重要といえるでしょう。

少子高齢化が年々進む日本では、労働人口の減少が問題視されています。現在の状況が続けば、人手不足がどんどん進むことが予想される業界も多くあります。

たとえば、IT・建設・製造・医療・介護・運送など、もともと人材確保が難しい分野では人手不足が顕著になっています。慢性的に人手不足の業界であれば、今後も需要が増えると予想できます。

電気・ガス・水道といった生活に直結するインフラや、鉄道・車などの交通インフラは需要が減るとは考えづらいです。ほかにも衣食住に直結する仕事は、大きく需要が伸びることは少ないものの、安定して需要があるといえるでしょう。

また、高齢化社会が進む日本では、医療関連・介護関連などの仕事も需要は一定以上あると見込まれています。前項でも述べたように医療・介護関係は慢性的に人手不足の仕事でもあり「需要減」になるとは考えにくいでしょう。

登録販売者は、医薬品の販売に関する業務全般を担当します。第二類・第三類医薬品の販売には登録販売者が必須であり、一定の需要がある仕事です。

登録販売者の資格があれば、ドラッグストア・薬局などで積極的に雇用されるでしょう。年齢・学歴不問で、実務経験がなくても試験は受験可能な点も目指しやすいポイントです。

今後は規制緩和によって医薬品を扱う店舗は増えていくと予想されるため、医薬品を扱う店舗の増加にともない登録販売者の需要も増えていくでしょう。なお、登録販売者試験の合格率は、おおむね40%～50%です。未経験からでも比較的合格を目指しやすいといえます。

中小企業診断士は経営に関するさまざまな知識を身につけられる資格で、中小企業や小規模事業者に対してコンサルや経営診断書の作成などを行います。生産性・人手不足・雇用環境などに課題を抱えた中小企業は多く、中小企業診断士の需要は多くあるでしょう。

中小企業診断士は経営コンサルタントに関する唯一の国家資格です。専門性をアピールするのに有効な資格といえます。なお、中小企業診断士試験は全体の合格率が4%ほどと非常に難易度が高い試験なので、早めに準備を始めて資格勉強にできるだけ多くの時間を割きましょう。

宅地建物取引士（宅建士）は、不動産業界で独占業務を担当できます。たとえば、不動産取引の際の重要事項説明や契約書への記名押印などは、宅地建物取引士にしかできない業務です。これらは、AIに取って代わることのない仕事だといわれています。

宅地建物取引士の試験に受験資格はありませんが、合格率は例年20%以下なので、取得のハードルはそれなりに高いといえます。

会計ソフトやクラウドサービスが普及し、納税者が税務関連業務を自分で解決できる環境が整う一方、税制はより複雑化しています。

知識がなければ自己処理が難しいことも多く、全体を把握して的確な処理とアドバイスができる税金のプロの需要が減ることはないでしょう。

試験は必須科目の会計科目「簿記論」「財務諸表論」と選択必須科目「法人税法」「所得税法」のいずれか1科目以上を含んだ税法3科目、計5科目の合格が必要です。合格科目は有効期限がなく、数年かけて資格取得する人が多いといわれています。

プログラム作成・プロジェクトリーダー・IT関連企業の営業担当など、活躍分野が幅広いのが応用情報技術者です。高度IT人材に求められる知識とスキルが試される国家資格のため、試験の難易度は高めといえます。

実務経験が5～6年あるプログラマーやシステムエンジニアを対象としており、合格率は20%とされています。基礎的な知識や技術を身につけておくことは絶対条件であり、実務経験者でも十分な試験対策が必要です。

近年、教員の人材不足が課題となっており、これからも需要が高まる仕事のひとつです。教員不足の主な原因は、産休・育休を取得する教員が増える一方で特別支援学級が増加したり、臨時的任用教員の受験者数が減少したりすることが挙げられます。

5年から10年先までの採用計画の策定に取り組む教育委員会も多く、教員不足は深刻な課題であり、国を挙げて取り組むべき重要事項といえるでしょう。しかし、そう簡単に採用難が解決することはありません。今後も男女ともに需要が拡大すると予想されます。

看護師を取り巻く医療分野・介護分野は、慢性的に人手不足の業界です。復職しやすい・育児などへの理解が得られやすい・職場の選択肢が多いなど、多様性の許容が進むなか男女ともにメリットが多い仕事といえるでしょう。

「看護師」と聞くと女性のイメージが強いかもしれません、性別関係なく活躍している方がたくさんいます。そのため、男性も女性も挑戦可能な職種といえるでしょう。

復職しやすく、非正規雇用でも高待遇な求人が見つかりやすいのが薬剤師です。高齢化が進む日本では、軽度の不調は通院せずに自分で対処する「セルフメディケーション」への理解が浸透しつつあります。薬剤師は、そんなセルフメディケーションの身近なサポート役として必要不可欠な存在です。

薬剤師は一般的に「飽和状態にある」といわれているものの地域で差があり、一部地方の薬局・病院などでは採用難なところもあります。そのため、求人検索の際は働きたい地域で募集があるか、必ずチェックしましょう。

少子高齢化や安定性などの面から後継者不足が懸念される農業・漁業は、労働環境の改善やIT導入による効率化などの取り組みが始まっています。

しかし人手不足はこれからも続くと考えられており、需要は増えていくと予想されます。また、日本の食材は海外からも注目されており、海外向けの日本関連食品の扱いは拡大中です。農業・漁業関連の職種は、今後さらに需要の拡大に期待が持てるでしょう。

建設業界は、慢性的に人手不足な業界といわれています。機械化がどんなに進んでも、建設現場に不可欠な人的作業がなくなるとは考えにくいのが現状です。新築以外にも老朽化した施設などの整備もあり、一定の案件は存在することから、建設市場が縮小することは考えにくいでしょう。

また、工事の進捗を管理する施工管理関連業務も現場の状況に合わせた柔軟な対応が求められるケースが多くあります。AIへの完全切り替えが困難で需要が減少することはないでしょう。

ニーズは常にあり、参入しやすく工夫次第で大きな利益を得られるのが飲食業です。居酒屋・レストラン・カフェなど業態も幅広く、ニーズと合致すればビジネスが成功する確率も高いでしょう。

また、インバウンド需要の高まりが飲食業の売上の一因となっていることも業界全体の追い風となっています。開業には食品衛生責任者と防火管理者の資格が必要ですが、所定の講習を受ければ取得可能です。これから独立・開業をしたい方でも挑戦しやすく、需要のある仕事といえます。

難関資格の弁理士・弁護士はもちろん、行政書士・中小企業診断士・税理士・社会保険労務士（社労士）なども独立可能です。

資格やスキル・経験はもちろん必要である一方、収入を安定させるためには営業力がカギになります。アピールポイントは何かしっかり考え、人脈も作っておくとよいでしょう。

新NISAの登場などもあり、近年は特に投資への関心が高まっています。政府による「貯蓄から投資へ」という意識改革のなかで、専門家の立場でアドバイスできるファイナンシャル・プランナーの需要は増加するでしょう。集客力・営業力があれば独立は十分可能です。

資格試験は1級から3級まで等級があり、それぞれ学科試験と実技試験が設けられています。1級ともなると合格率は7～18%前後とされているものの、ほかの国家試験と比べると比較的優しいといえるでしょう。

看護師の仕事は一般的に病気・ケガの「治療」、保健師は人びとが健康に生活できるための「予防医療」という棲み分けがされています。基本的に、指導・相談などでサポートするのが保健師の仕事です。

医療費増加が社会問題となっている現在、高齢化・成人病・生活習慣病・メンタルケア・依存症などの予防的措置は社会的にもニーズが増加しています。人生100年時代といわれている昨今、ますます保健師は必要とされる職種です。

理学療法士は、病院・介護施設・福祉施設などでリハビリテーション業務を担当します。病気・事故などが原因で身体不自由が発生した方や、身体機能が低下した高齢者にリハビリテーションを行って回復をサポートする仕事です。

高齢者が対象のケースが多く、高齢化社会が進む日本ではさらに需要増加が期待できます。ただし、理学療法士になるには国家資格を取得しなければならないのでご注意ください。

理学療法士が身体機能の大きな動きを担当する一方、作業療法士は「服を着る」「箸を持つ」など日常生活に必要な動作ができるようにサポートする専門家です。病気やケガで身体が不自由になってしまい、気持ちの整理がつかない人のメンタルケアも行います。

「その人らしい」生活の獲得を目指したリハビリテーションの需要は、高齢化社会で需要が減ることはないでしょう。作業療法士も理学療法士と同様、国家資格が必要となる職業です。

従来の独立型治療に加え、医療・介護分野へと活躍の場が拡大中です。整形外科・リハビリテーションなどの分野で、医師・看護師と協力して治療にあたります。

高齢者対象では介護施設での業務はもちろん、スポーツ施設や美容鍼灸サロン、在宅ケアなどさまざまな場面で活躍可能です。将来的に独立を果たしている方も多くいるので、スキルを身につけておくと、選択肢が広がります。