正社員とフリーターとでは収入の安定性が異なります。正社員は一般的に毎月安定した給与が得られますが、フリーターは時給制のことが多く、働いた分しか収入がありません。

風邪をひいて休んでしまったり、シフトを減らされてしまった場合、その月の収入はそれに伴い減ってしまいます。

独立行政法人労働政策研究・研修機構が統計から推計した生涯年収は、大学・大学院卒の正社員男性が60歳まで働いた場合の賃金は2億6,190万円であるのに対して、非正社員男性の生涯賃金は1億5,990万円です。

女性では、大学・大学院卒の場合2億1,240万円、非正社員の生涯賃金は1億2,410万円です（いずれも退職金を含まない）。

このようにフリーターなどの非正規雇用として働く人は、正社員と生涯年収に1億円程の差があります。

安定性だけでなく、生涯賃金の面でも大きな差があるため、早いうちに就職をしたほうがこの差を埋めやすくなります。

（参考： 独立行政法人労働政策研究・研修機構「ユースフル労働統計 2022 －労働統計加工指標集－ P321-342」)

正社員として就職すると安定した収入と雇用が得られるため、社会的な信用度が高まります。社会的信用度が高くなれば、住宅ローンや自動車ローンなどの各種ローンやクレジットカードの審査に通りやすくなります。

結婚の面でも社会的な信用度が影響することがあります。収入が安定しないフリーターのままでは、相手が気にしないとしても、相手の家族を説得できないことがあるでしょう。安定した収入があり、社会的信用度の高い正社員であれば、結婚のハードルも下がるはずです。

20代フリーターと30代フリーターとでは、印象が大きく異なります。29歳と30歳とでは1歳の差しかありませんが、20代は若手という印象が強いのに対して、30代になると中堅というイメージが強くなります。

30代での採用は経験やスキルを求められることも多く、職歴がないフリーターにとって不利になることが多いでしょう。年齢を重ねるごとに採用の難易度は高くなっていきます。

さらに30代後半にもなると、採用されやすいアルバイトの幅も狭くなります。若いアルバイトスタッフが多い職場で一人だけ30代後半でいると、疎外感を抱いてしまうこともあるかもしれません。

今20代の方は、できるだけ早く正社員として就職し、就業経験を積むことをおすすめします。

20代は知識や経験がなくても、素直さや元気さがあればマイナスにならないことも多くあります。意欲や将来性、柔軟性、ポテンシャルが評価される点は20代の大きなメリットです。

企業は、若く将来的に戦力になるような人材を確保したいと考えるため、20代は就職・転職市場で貴重と言えます。

ただし、20代だからというだけでは採用してもらえません。29歳は、新卒採用で入社した場合すでに7年目になります。重要な業務や人によっては役職を任される年齢です。就職活動にかける時間や準備を怠らないようにしましょう。

さらに30代になると印象が大きく変わり、知識や経験が求められるようになります。学歴や経験不問の求人は20代が多いため、20代のうちにメリットを最大限に活用したほうがよいでしょう。

フリーター歴は基本的に職歴にはカウントされないため、フリーター歴が長くなるほど正社員としての就職は難しくなるでしょう。

独立行政法人労働政策研究・研修機構の調査より、パート・アルバイト等の非正規雇用から正社員への移行した人の年齢別の移行率を見てみます。この移行率は、過去1年間に非正規雇用から離職した人のうち、企業間移動を伴う正社員への移行率です。

2017年調査での非正規職から正社員への移行は、20～24歳の32.7％と最も多く、25歳～29歳以上では35～39歳まで年齢とともに少なくなっています。

30代に入ると20％を切るため、できるだけ早いうちに正社員として就職しておいたほうがよいと言えるでしょう。

多少希望に合わない部分があったとしても、20代のうちに積極的に正社員の求人に応募しておくことが大切です。仮に就職したあとでその企業が合わなかったとしても、正社員としての経験を積むことができれば、その後の転職もしやすくなるからです。

（参考：独立行政法人 労働政策研究･研修機構「若年者の就業状況・キャリア・職業能力開発の現状③ P78」）

現在アルバイトをしている場合は、アルバイト先で正社員として就職できる可能性あります。すでにアルバイトとして働いているため、正社員になった場合もその後の働き方がお互いにイメージできるのでミスマッチが起こりにくく、その点採用の可能性が高い方法です。

必ず正社員になれるわけではありませんが、アルバイト先で正社員として働きたいのであれば、上司などに相談してみてもよいでしょう。相談することで、就職の意欲も伝えられます。

求人サイト・アプリを使えば、インターネット上で求人情報を検索できます。最近では、求人サイトでしか求人を出していないという企業もあるため、幅広く求人情報を探したい場合には利用したほうがよいでしょう。

ただし、求人サイトのなかには業種や年代の傾向があるものもあります。幅広い求人情報を扱っている求人大手サイトのほうが20代フリーターでも応募しやすい求人が見つけやすいでしょう。

バイトルNEXTでは「正社員経験不問」で条件を絞り込んで、求人を検索することもできます。求人サイトには、多数の求人情報が掲載されていますので職歴がなくても応募できる求人を検索し、それ以外に譲れない条件を決めた上で、求人を探していきましょう。

求人サイトは基本的に求人情報が検索できるだけで、あとは自分ですべてをやらなければなりません。しかし、就職支援サービスを併せて利用すれば、求人を紹介してくれるだけでなく、書類の添削や面接対策なども行なってくれます。

面接の日程調整や給与などの条件を企業側と交渉してくれるサービスもあります。履歴書の作成や面接などで不安がある場合には、就職支援サービスの利用を検討してみてはいかがでしょうか。

全国各地にあるハローワークでも求人情報を探せます。ハローワークへの求人掲載は無料なため、採用の予算が限られている中小企業などはハローワークでのみ掲載していることもあります。それにより、求人数が多いことが特徴です。

ハローワークの求人は、地域に密着した企業が多い点も特徴です。自宅から通える範囲での求人を探している場合は、ハローワークの利用もおすすめです。

ハローワークでは求人、相談だけでなく、職業訓練の相談なども行なっています。ハローワークの職業訓練はIT、製造、介護など、幅広い業種に対応しています。特定の業種に就職したい場合には職業訓練を受けてみるのもよいでしょう。

先ほど紹介したように、企業によってはアルバイトからその企業の正社員へ登用する「正社員登用制度」が設けられていることもあります。ただし、法律で義務付けられた制度ではないため、登用制度がない企業もありますし、登用の条件も企業によってまちまちです。なかには、正社員登用制度がなくても、登用実績があることもあります。

もし、今のアルバイト先で正社員登用の見込みがない場合は、正社員登用制度がある企業を探してアルバイトから始めるのも一つの方法です。

即戦力募集の求人の場合、基本的に企業は同業種の経験者を求めています。アルバイトの経験が求人の条件とよほど一致していれば採用されるケースもあるかもしれませんが、基本的にはフリーターから即戦力募集の求人での採用は難しいといわざるを得ません。

即戦力募集の求人よりも、経験不問の求人に応募したほうが就職できる可能性は高いでしょう。

職歴がない場合、業界や職種選びも重要です。職種によっては職歴がそれほど重視されないことがあるからです。

例えば、営業や接客は学歴や経験よりも、コミュニケーション能力などが問われるため、職歴なしでも採用されやすいと考えられます。また、介護やIT業界は慢性的な人材不足に悩まされています。そのため、職歴がない場合でも、やる気をうまくアピールできれば採用される可能性が高くなります。

また、公務員も採用試験に合格すれば、職歴は問われにくい業種です。このように、少しでも採用される可能性が高い業界・職種を選ぶことが就職活動を成功させるポイントです。

先ほども説明したように、経験不問の求人は一定数存在します。しかし、未経験の仕事をいきなり始めることに不安を感じる人がいるかもしれません。

企業によっては採用後の研修や業務マニュアルが充実しているところもあります。そうした企業であれば、スムーズに仕事を覚えられるため、未経験OKで研修制度などが整っている企業へ優先的に応募するとよいでしょう。

一般的にアルバイトの経験は職歴には該当しません。しかし、正社員としての経験がない場合はアルバイトの経験を職歴欄に書きましょう。

特に、アルバイトの経験が応募した企業の業務に関連している場合は、積極的にアピールすることが大切です。

応募先の業務と関連性がなさそうな仕事をしていた場合でも、アルバイトの経験を通じて自分のやる気をアピールすることもできます。例えば、同じアルバイト先で長期間働いているのであれば、正社員として採用された場合でも、すぐに辞めることなく継続して仕事ができるというアピールになるでしょう。

また、コミュニケーション能力や仕事の遂行力など、職種や業種に関わらず必要になるスキルをアピールできます。

アルバイトの数が多い場合は、いくつかは省略が必要です。具体的には、1～2ヵ月程度の短期のバイトは省略して、3ヵ月以上働いていた場合は記載するようにすればよいでしょう。

ほかにも、応募先企業で経験が活かせるアルバイトは優先して職歴欄に記載して、それ以外の短期アルバイトを省略するという方法もあります。

アルバイト経験もなく、本当に何も記載する内容がない場合は「職歴なし」と書くしかありません。しかし、「職歴なし」と記載すると応募先企業へ良い印象は与えられないため、短期でもアルバイト経験があれば、履歴書に書いておくべきでしょう。

やむを得ず「職歴なし」とする場合は、面接で「職歴なし」となった理由を聞かれるため、あらかじめ自分でよく考えておくことが大切です。

たとえネガティブな理由で働いていなかったとしても、嘘をついて取り繕うことはおすすめしません。企業からすれば今まで職歴がなかったのであれば、採用しても仕事が続かないのではないかということを心配します。

今までのことで反省すべき点があれば反省して、今後のやる気を見せることが大切です。なぜ働き始めようとしたのか、採用後その企業でどのような志を持って働くのか、どのような活躍ができるのかを伝えられるように準備しましょう。