営業職は歩合制を採用している場合、成果に応じて収入が増える仕事です。職種の具体例としては、不動産業界では「不動産営業」、保険業界では「保険外交員」、製薬業界では「MR（医薬情報担当者）」などが挙げられます。

コミュニケーション能力が高い女性なら、お客様やクライアントとのやり取りがスムーズに進み、成果を上げやすいでしょう。

女性が資格なし・未経験でも稼ぎやすい事務関連職には、以下のような種類があります。

ただし、このうち企画事務員に関しては、スキルや実績を求められるケースもあります。仕事を探す際や応募する際には、「事務員」という言葉だけでなく、具体的にどのような仕事を指すのか応募前にチェックするようにしましょう。

カスタマーサポートは、商品やサービスに関するお客様からの問い合わせ対応を行う仕事です。特別な資格や経験が求められず、女性から人気がある仕事の一つです。

さらに近年では、在宅勤務のカスタマーサポートも増加傾向にあります。自宅で働きたい方は、在宅勤務が可能な求人を探してみるとよいでしょう。

在宅勤務なら家庭との両立もしやすいですね。

大学職員は、各種事務手続きやキャリアサポートなどを通じて、学生の大学生活を支える仕事です。大学教授や大学准教授のように授業をするわけではないため、必須の資格や経験はありません。

ただし、基本的には大卒以上の学歴が求められる点や、大学ごとに実施される筆記試験・面接に合格する必要がある点に注意しましょう。

PCを使った事務的作業を担当する場合もあるので、タイピングができるとスムーズに仕事が進みますよ。

システムエンジニアは、クライアントの要望をもとにシステム設計や開発を行います。
未経験で入社し、研修を通じて知識を増やしていくケースも珍しくありません。

業務を通して一定のスキルや経験が身につき、自分でうまく仕事をさばけるようになれば、在宅でもしっかりと稼げるでしょう。手に職がつきやすい仕事のため、ライフステージが変わっても続けやすいです。この点は、女性にとってうれしいポイントでもあるでしょう。

Webデザイナーは、おもにWebサイトを制作する仕事です。資格や経験がなくても、プログラミングスキルやデザインスキルなどを着実に磨いていけば、Webデザイナーとして活躍できます。

パソコンがあれば仕事ができるため、在宅勤務はもちろん、好きな時間・好きな場所で働きやすいでしょう。

Webマーケターは、Web媒体を活用したマーケティング活動を担う仕事です。そもそも、マーケティングとは商品・サービスが売れる仕組み作りを指します。

たとえば、商品の訴求のためにWeb広告を出稿する、Webサイトを運用して集客するなど、手法は多岐にわたります。

Webマーケターは資格がなくても就業できる職種です。未経験からでも比較的稼げる仕事といえます。実務を積むなかで幅広いスキルを身に付けたり専門性を高めたりすることで、さらに収入アップが見込めるかもしれません。

女性が多く稼げる仕事の一つとして挙げられるのは、医師です。厚生労働省の調査によると、医師の月収は約87万円、年収は約1,148万円となっています。

難易度が高い国家資格が必要であり、人びとの健康や命を預かる仕事内容が収入に反映されているといえるでしょう。

2022（令和4）年12月時点で、全国の医師数のうち女性が占める割合は約24%です。若い世代を中心に、女性医師の割合は増加傾向にあります。

ただし、時間を問わず患者の対応をしなければならないケースもあるため、子育てやプライベートとの両立を考える場合は、働き方に工夫が必要です。

※参考：厚生労働省「令和4（2022）年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」

大学で学生への講義や研究活動を行う大学教授の年収は、約1,036万円です。大学教授になるには一定の経験やキャリアだけでなく、学生を指導できるスキルが必要です。そのため、必然的に収入も高くなります。

文部科学省「令和5年度学校基本調査」によると、大学教授の女性の割合は約19% と低い結果になっています。ただし、近年女性の大学教授を増やそうとする動きも見られるので、今後はより女性が働きやすい環境が整うことが期待されるでしょう。

※参考：文部科学省「令和5年度学校基本調査（統計表：職名別 教員数）」

法務従事者とは、弁護士や裁判官、検察官などを指します。専門家として社会的な責任を果たすことから、年収は高く推移しています。厚生労働省の調べによると、年収は約864万円です。

特に、女性の割合が多い職種として「企業内弁護士」が挙げられます。一般的な弁護士が自営業であるのに対し、企業内弁護士は正社員です。そのため、企業の福利厚生を活用しながら、家事や育児と両立した働き方が実現しやすいです。

※参考：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査（統計表：職種（小分類）別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計））」

大学教授の前段階に位置付けられるのが、大学准教授です。収入は大学教授よりも低いですが、年収は約810万円と稼げる仕事です。

文部科学省が実施した「令和5年度学校基本調査」によると、大学准教授の女性の割合は約27%で、大学教授の約19%よりも高い割合となっています。

※参考：文部科学省「令和5年度学校基本調査（統計表：職名別 教員数）」

経営コンサルタントや中小企業診断士は、企業の経営課題を分析し、解決策を提案する仕事です。年収は約728万円（※）と高く推移しています。

コンサルタント業務はハードワークになることもあり、決して簡単な仕事ではありません。しかし、勤務時間や勤務場所を柔軟に調整しやすい点から、女性にとって働きやすい仕事です。また、性別に関係なく実力で評価してもらえるのも、女性にとって魅力的です。

（※）令和5年賃金構造基本統計調査では「その他の経営・金融・保険専門職業従事者」の区分に該当します。

管理的職業従事者には、企業の役員や課長相当職以上のポジションなどが該当します。年収は約772万円です。希望すればなれる職種ではありませんが、自分の能力を発揮できる企業・仕事に就ければ、早めに役職者に抜擢される可能性はあります。

役職者に就くと、自分で仕事のスケジュールを調整しやすくなることも。また、役職がマネジメントスキルの証明になり、女性管理職経験者としての価値を高め、その後の転職にも有利に働くでしょう。

歯の治療や矯正、口腔ケアなどを行う歯科医師の年収は、約677万円です。2022（令和4）年12月時点で、全国の歯科医師のうち女性が占める割合は26%となっています。

男性に比べて割合は少ないものの、「女性歯科医師だからこそ相談しやすい」といった声もあり、同性の患者からの需要が高いと考えられます。

※参考：厚生労働省「令和4（2022）年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」

高等学校教員も、女性が稼げる仕事の一つです。年収は約632万円となっています。文部科学省「令和5年度学校基本調査」によると、高等学校教員の女性の割合は33.4%です。

公立高校の教員は地方公務員の扱いを受けるため、一般的な公務員と同じ待遇を受けられ、女性でも安定した働き方が可能といえます。

ただし、授業のほかに部活動や保護者対応など、広範な業務をこなすことが求められ、拘束時間が長くなる点は注意が必要です。

※参考：文部科学省「令和5年度学校基本調査」

大学講師・助教の年収は、約628万円です。文部科学省が実施した「令和5年度学校基本調査」によると、大学講師の女性の割合は約35%、大学助教の女性の割合は約33%となっています。

いずれの職種も、将来的には大学教授や大学准教授を目指せるポジションです。ランキングからもわかるように、キャリア形成とともに年収アップが目指せます。

※参考：文部科学省「令和5年度学校基本調査（統計表：職名別 教員数）」

小・中学校教員の年収は、約613万円です。文部科学省「令和5年度学校基本調査」によると、小学校教師の女性の割合は62.6%、中学校教師の女性の割合は44.6%となっています。高等学校教員と比べて、女性の割合が多いです。

女性の働きやすさは、高等学校教員と似ています。小学校教師の場合は、全科目を担当することになるため、専門知識よりも幅広い知識の習得が求められるでしょう。

※参考：文部科学省「令和5年度学校基本調査」

公認会計士は、企業の監査を専門とする会計の専門家であり、税理士は各種申告手続きや税務相談などを行う税務の専門家です。公認会計士と税理士の年収は、約611万円となっています。

いずれも難易度の高い国家資格が必要です。資格には定年がないため、たとえば子育てが一段落したら復職するといった選択もしやすいでしょう。さらに近年では、在宅可能な会計士・税理士の求人案件もあり、働き方の選択肢が広がっています。

研究者は、企業や大学の研究所にて専門知識や特定の資格、語学力などを活かしながら、開発・研究に従事します。年収は約589万円です。

内閣府「令和4年版男女共同参画白書」によると、研究者のうち女性の割合は17.5%となっています。稼げる仕事ではあるものの、大学での勉強から積み上げた経験値が問われるため、目指してすぐになれる職種ではないといえます。

就業するまでのハードルが高い分、研究者として勤務できると年収は高く推移するのです。

※参考：内閣府「令和4年版男女共同参画白書」

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これにより、「想像していた仕事と違った」などのミスマッチが起こるリスクを、仕事探しの段階で抑えられるでしょう。