厚生労働省の調査をもとに算出した、高卒と大学の平均年収がこちらです。

※参考：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査　結果の概況　学歴別にみた賃金」

男性の場合、高卒の平均年収は367万3,200円、大卒だと479万8,800円になり、その差は112万以上になります。

続いて女性の場合では、高卒の平均年収は276万6,000円、大卒は359万400円で、こちらも大卒のほうが高く、82万円以上の差があるという結果になりました。

男女計で見ても、高卒と大卒の平均年収には105万の差があることがわかります。

しかし、この数値は全年齢（70歳以上の労働者も含む）での平均年収です。では、年齢別に見たときの高卒の平均年収はどれくらいなのでしょうか。

高卒の年齢別平均年収​​

ここでは、厚生労働省の調査をもとに算出した高卒の平均年収を、年齢別に見ていきます。

※参考：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査　結果の概況　学歴別にみた賃金」

男性の平均年収のピークは55～59歳で、それまでは年齢を重ねるごとに年収が上がっていきます。

一方女性の場合、男性と同じく年齢とともに平均年収は上がっていくものの、ピークは男性より早く50～54歳であり、以降は年収が下がっていくという結果でした。

続いては60歳で退職した場合の生涯賃金を、男性と女性で分けて見ていきましょう。なお、この生涯賃金には退職金は含まれていません。

※参考：労働政策研究・研修機構（JILPT）「ユースフル労働統計2023 ―労働統計加工指標集―　21 生涯賃金など生涯に関する指標　p299」

男女ともに、大卒と高卒では生涯賃金に6,000万円もの差があることがわかりました。なぜ、このように大きな差が生まれるのでしょうか？

次の項目では、高卒と大卒で年収に差が生まれる理由を解説します。

2つ目の理由は、大学で4年間さまざまなことを学んできているという前提で評価するからです。

中途採用であれば、それまでの実績をもとに評価を行います。しかし、新卒採用ではそれができず、企業側が求めるスキルを持っているかどうかを判断するのが困難です。

そんなとき、選考基準の一つになるのが学歴です。

高校では一般的な科目を幅広く学ぶのに対し、大学は一般的な科目を学んだうえで1つのことを専門的に学び、より高い知識と能力を身につけます。

さらに、大学で得た経験や技術、コミュニケーション能力などさまざまな学びに価値と期待を見出され、評価につながるのです。

深夜から早朝にかけて働く夜勤の仕事は、昼夜逆転して働くことになります。

人手が集まりにくいことを考慮して「学歴不問」「未経験者歓迎」など求人募集の条件をゆるめていたり、比較的給料が高く設定されていたりすることも。

働く時間に特にこだわりがなく、効率稼げることを重視して仕事を選びたい人には向いているでしょう。

体力に自信がある方におすすめ

ただし、夜勤は睡眠時間をうまく確保できなかったり、生活リズムが乱れやすかったりといったデメリットがあります。肉体的な負担が大きいため、体力に自信のある方に向いているといえるでしょう。

具体的な仕事としては、以下のようなものが挙げられます。

身体を使う作業が多い仕事は敬遠されやすく、常に人材不足のため給料が高く設定されている傾向があります。学歴や資格が問われないケースが多く、高卒者でも高収入を得やすいでしょう。

そのため、体力に自信がある方、オフィスで座りっぱなしよりはとにかく体を動かしたいという方に向いています。

危険をともなう場合が多い

デメリットとしては、肉体的な負担が大きいことに加えて、命の危険をともなうことが挙げられます。

仕事の内容にもよりますが、高所での作業や重機の扱いがある仕事は、常に事故の危険性があります。屋外の仕事なら、夏場の作業には特に注意が必要です。

年齢を重ねてからのキャリアプランを想定しておこう

しかし、これらのデメリットは安全管理がしっかりしている企業を選ぶことで、ある程度カバーできるでしょう。もちろん、自分自身も安全に対する意識をきちんと持つことも忘れないでください。

また、若いときは体力に余裕があっても、年齢が上がるにつれて体力的に厳しくなってくることも考えられます。そのため、比較的早いうちからキャリアを積み、体力が落ちる頃には監督や役職者になるといったキャリアプランを立てることも大切です。

具体的な仕事としては、以下のようなものが挙げられます。

営業のように目に見える数字として成果がわかりやすい仕事は、学歴よりも実力を重視する傾向にあります。

給与が歩合制であったり、営業ノルマの達成に対して支払われるインセンティブが発生したりすれば、高卒者でもしっかり稼ぐことができるでしょう。成果を出せば出すほど評価が高まり、年収が上がっていきます。

営業職に向いているのはどんな人？

営業職は人を相手にする仕事なので、コミュニケーション能力は必須です。また、フットワークが軽く自ら意欲的に動ける方、知識やスキルを習得するために学ぶ姿勢を持つ方に向いているといえます。

加えて、複数の営業先に対してそれぞれの業務をきちんとこなせるセルフマネジメント能力を持つ方におすすめです。

女性でも活躍の場は多い

デメリットは、業種や企業によっては残業や休日出勤があることです。残業・休日出勤を避けたい場合は、求人内容を細かくチェックしたり、面接時に実態を確認したりするとよいでしょう。

具体的な仕事としては、以下のようなものが挙げられます。

専門的な知識や技術、資格を自分で磨けば、学歴問わずに評価され収入アップにもつながりやすいです。

知識や技術は就職をしてからでも身につけることができるので、基本的に高卒者は大卒者よりも4年早く社会に出られることから有利であるといえます。

自ら意欲的に学ぶ必要があるので、勉強や努力が得意な方、その分野に対して関心を持ち継続的に学べる方におすすめできます。

また、専門性の高い仕事は需要が安定しているため、転職しやすいのがメリットです。その反面、専門外の仕事へのキャリアチェンジが難しいというデメリットもあります。

知識や資格はどれでもよいというわけではなく、仕事と収入に結びつくものを見極めることが大切です。

具体的な仕事としては、以下のようなものが挙げられます。

公務員は高卒でも就職可能で、実務経験やスキルなどを問われることもなく、公務員試験に合格すれば働くことができます（ただし、看護師や保健師、司書、栄養士などの資格を持って働く資格免許職は除く）。

給料は国家公務員の場合俸給表、地方公務員の場合は給料表をベースに支給額が決まっており、そこに諸手当などが加算されます。そして、年齢を重ねていくごとに昇給していくのが基本で、景気の影響はほとんど受けません。

そのため、高卒者でも収入アップは可能です。

公務員を目指すためには？

公務員は、地域住民のために働きたいと思っている方に向いています。また、時間をかけて進行していく仕事も多いため、コツコツと真面目に仕事に取り組める方におすすめです。

ただし、警察官や消防士は危険をともなう仕事であり、ケガだけではなく命の危険にさらされることもあります。また、公務員試験には年齢制限があるので、「公務員を目指そう」と思ったら早めに準備を始めるとよいでしょう。

公務員の職種は以下6つに分けられます。

※参考：厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査結果（初任給）の概況：3　主な産業別にみた初任給」、「令和5年賃金構造基本統計調査　結果の概況　産業別にみた賃金」

情報通信業とは、情報の伝達を行う事業所や情報処理、提供などをする事業者を指し、おもに以下の5種類があります。

情報通信産業は近年目覚ましい成長を見せています。テレワークでも働ける職種が多いことから、場所を選ばす自由な働き方を求めている人にもおすすめの業界です。

専門的なスキルを磨いて高収入を目指せる

情報通信業の職種は、専門的なスキルを身に着けて手に職を付けられるという点で高収入を目指しやすいです。

自分のスキルを磨くほど転職もしやすくなるので、まずは未経験歓迎の求人を探して働きながら経験を積んでいくのもよいでしょう。

※参考：厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査結果（初任給）の概況：3　主な産業別にみた初任給」、「令和5年賃金構造基本統計調査　結果の概況　産業別にみた賃金」

卸売業は、商品を小売業者へと販売する（おろす）仕事で、小売業は、卸業者から買った商品を一般消費者へと販売する仕事です。

小売業は幅広く、スーパーやデパートでの販売や、アパレル関係のスタッフなどがあります。資格などは求められず、未経験でも簡単に始めることが可能です。

卸売業者と小売業者は互いに取引関係にあり常に一定のニーズがあるため、初任給も高い傾向にあります。

卸売業・小売業のメリット・デメリット

卸売業界は人と人や会社と会社をつなぐ役割を実感できる、ルート営業が多いのでストレスが少ない、売上さえ達成すれば気楽というメリットがあります。

対して、ライバルが多いこと、近年は中間マージンが発生する卸売業を排除しようという動きがあることなどがデメリットとして挙げられるでしょう。

小売業のメリットは、顧客の感謝の声を直接聞けることや、平日に休みが取れることで、デメリットは、土日祝日に休みにくいことが挙げられます。

※参考：厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査結果（初任給）の概況：3　主な産業別にみた初任給」、「令和5年賃金構造基本統計調査　結果の概況　産業別にみた賃金」

教育・学習支援業とは、教育や学習支援に関連する産業のことです。実際に知識や技術を教える場合と、学習の支援を行う場合の2つに分けられます。

具体的には、学校教育のほか、指導塾、オンライン教育プラットフォームなどのサービスや製品の提供などです。

労働時間が長いことがメリットにもデメリットにもなる？

教育・学習支援業界の初任給が高い理由としては、労働時間の長さが挙げられます。

塾講師や予備校講師の場合は常に生徒の「受験」と向き合うプレッシャーと戦う必要があるでしょう。受験シーズンの前後は特に忙しくなります。

とはいえ、子供や生徒の成長を見届けられるのはこの業界ならではのやりがいとなるはずです。

教育・学習支援業で活躍するおもな職種としては、以下のようなものがあります。

※参考：厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査結果（初任給）の概況：3　主な産業別にみた初任給」、「令和5年賃金構造基本統計調査　結果の概況　産業別にみた賃金」

宿泊業・飲食サービスも高卒の初任給が高い職種です。この業界では学歴をあまり重視しないので、高卒であっても大企業就職を目指すことができ、初任給の高さにつながっていると考えられます。

この業界のメリットは、顧客対応スキルや語学力、観察能力を向上できることです。働きながらスキルを磨くことができるため、同業種への転職も比較的容易でしょう。

しかし仕事内容は比較的ハードであり、勤務時間やスケジュールも不規則であるため体調管理が難しいのがデメリットといえます。

宿泊・飲食サービス業で活躍する仕事には、以下のようなものがあります。

※参考：厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査結果（初任給）の概況：3　主な産業別にみた初任給」、「令和5年賃金構造基本統計調査　結果の概況　産業別にみた賃金」

学術研究／専門・技術サービス業とは、学術的研究や試験、研究開発を行う事業のほか、法律や財務・会計に関する専門的な知識サービスを提供する事業、広告に関する総合的なサービスを提供する事業のことです。

ただし、学術・開発研究機関は含まれません。

この業界のメリットは、自身の知識や技術、キャリアをそのまま活かせること、学びが業務に直結することです。仕事の裁量も大きく、さまざまな経験が得られるでしょう。

その反面、デメリットは業務の負担が大きく、責任が重いことなどが挙げられます。

具体的な業種としては、以下のような専門的スキルを持った職種が当てはまります。

専門的な知識や技術、資格などが必要であり、そのため初任給が高くなると考えられます。

いずれも、事前の勉強や必要資格を取得しなければなれないものばかりです。

※参考：厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査結果（初任給）の概況：3　主な産業別にみた初任給」、「令和5年賃金構造基本統計調査　結果の概況　産業別にみた賃金」

運輸業・郵便業とは、「物や人を運ぶ」業種のことです。具体的には、鉄道やバス、タクシー、トラックなどの自動車、船舶、飛行機などの運輸手段による旅客、運送、倉庫業などに付帯するサービス業および郵便物などの送達する事業を指します。

運輸業界は需要がますます拡大しており、将来的にも仕事がなくなるとは考えられず、安定した業界です。一方、人手不足に悩む業界でもあり、そのため初任給が高いと考えられます。

職種の選択肢が幅広い

運輸業・郵便業のメリットは、業界内での転職先の選択肢が多いことが挙げられます。職種も幅広く、自分の希望や適性に合った仕事を選びやすいでしょう。

デメリットは、急なハプニングや変更が多いことや、倉庫での作業や運搬作業など、体力を使う仕事が多いことです。身体を使うのが苦にならない方であれば問題ありませんが、体力に自信のない方にはあまりおすすめしません。

前述のとおり、運輸業・郵便業は職種が幅広いのが特徴です。さまざまな業務があり、例として以下のようなものが挙げられます。

※参考：厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査結果（初任給）の概況：3　主な産業別にみた初任給」、「令和5年賃金構造基本統計調査　結果の概況　産業別にみた賃金」

製造業とは、素材を加工・組み立てし、製品として販売する業態です。具体的な例としては、自動車や医薬品、化学素材、食品の製造などが挙げられます。

24時間稼働している製造工場などでは深夜勤務が発生するため、時間給が高くなります。また、食品衛生責任者や危険物取扱者、フォークリフト免許取得者などには手当が発生することから初任給を高くしていると考えられます。

働く環境は比較的良好

製造業では、学歴や経験を重視されることは少ないです。また、労働時間や休憩時間が安定しており、近年は福利厚生に力を入れている会社が増えてきています。

一方、単純作業の繰り返しが多かったり、基本的に立ちっぱなしだったりといったデメリットもあります。もちろん業務内容にもよりますが、基本的に体力に自信のある方、集中力がある方におすすめです。

製造業では、以下のような職種が存在しています。

※参考：厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査結果（初任給）の概況：3　主な産業別にみた初任給」、「令和5年賃金構造基本統計調査　結果の概況　産業別にみた賃金」

医療や保健衛生、社会保険、社会福祉および介護に関わるサービスを提供する医療・福祉業界も、比較的初任給が高いとされています。

その理由は慢性的に人材が不足しているため、給与が高くなりやすいからです。

看護師や介護士といった専門的な知識を持っている職種のほかにも、医療事務や介護施設での介護職、送迎車の運転などであれば高卒の未経験でも募集している先は多いでしょう。

医療・福祉業界の職種としては、医師や看護師以外にも以下のようなものが挙げられます。

誰かの助けになることがやりがいにつながる

この業界のメリットとしては、資格取得支援のある施設であれば、働きながら知識や技術を身につけられるということです。

また、人と直接ふれあうことが多いため、感謝の言葉をかけてもらいやすいというのもやりがいにつながります。

誰かの役に立てているということを実感しながら働けるでしょう。

ただし、業務によっては力仕事が多く、体力に自信のない方にはおすすめできません。また、人の不幸に向き合う機会が多く、精神的な負担が大きいこともデメリットであるといえます。

※参考：厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査結果（初任給）の概況：3　主な産業別にみた初任給」、「令和5年賃金構造基本統計調査　結果の概況　産業別にみた賃金」

金融業とは、銀行や証券会社、保険会社、クレジット会社などがお金の貸付を行う事業を指します。貸付以外にも、金融商品や保険を販売するなど、お金に関する事業が広く金融業と呼ばれています。

また保険業とは、契約者から保険料を受け取り、契約内容に応じて保険金を支払う事業のことです。ほかにも、顧客の保険料を運用して保険金や配当などの財源にする資産運用業務も行っています。

さらなる高収入を目指すには？

金融業界はほかの業界よりも収入が高い傾向にあるうえに、ファイナンシャルプランナーのような資格を持っていれば、収入はさらにアップするでしょう。また、保険業も成績次第では高収入が望めます。

また、どちらも専門的な知識が身につき、社会貢献性が高い点がメリットだといえるでしょう。半面、デメリットとしては常に勉強が必要であることや、課せられたノルマが負担になることなどが挙げられます。

金融業の職種としては以下のようなものがあります。

また、保険業には以下のような職種があります。

専門的な知識や資格は、学歴に関係なく就職や転職の際のアピールポイントとなります。

専門性の高い知識や希少性の高い資格を身につけることで、就職転職市場で自身の価値が上がり、給料の高い専門職に就くことができるでしょう。

また、資格を所有していることで手当が支給される場合もあります。年収アップを目指して資格取得に挑戦するのもおすすめです。

以下は、ここまでに紹介した業界・職種において年収アップにつながる可能性のある資格の一例です。

スキルを磨いていくことで、企業で経験を積みながらキャリアアップも目指せます。1つの企業に勤務し続け成果を着実に上げていけば、年を重ねるごとに昇給し年収も高まるでしょう。

副業などをして収入を増やすことも有効です。政府としても副業を推進する傾向にあり、最近では一般企業でも副業が可能となっているところが多くなっています。
※参考：厚生労働省「副業・兼業の促進に関するガイドライン」

まずは空いている時間に簡単にできるものから挑戦し、自分の生活に合ったものを探してみてはいかがでしょうか？

サラリーマンの副業として、株やFXなどの投資、ブログなどのアフィリエイト、クラウドソーシングなどが人気とされています。ただし、株やFXはリスクもあるので最低限の知識が必要になります。

副業・ダブルワークOKの仕事情報を探している方は、バイトルNEXTでぜひチェックしてみてください！

現在働いている会社よりも給料が高い企業に転職するか、スキルを身につけられる仕事をすることで、将来的に年収を増やすことができます。

現在の会社で少しずつ年収を上げるよりも、効率的な可能性もあるでしょう。しかし、現在の職場での人間関係や福利厚生に満足している場合、転職後に問題が生まれる場合もあります。

そのため、転職をする際にはしっかりと企業について調べ、自己分析なども怠らないようにしましょう。

また、副業することを前提として副業OKの会社を選ぶ、地方から賃金の高い都市部へ移住するなども選択肢の一つです。

どうしても高収入の仕事が見つからない場合は、最低の基本給が保証された会社へ転職するというのも手堅い方法といえます。

高卒に限ったことではありませんが、就職・転職活動においては、企業の雇用条件をしっかり確認するようにしましょう。

期限付きの雇用であったり残業が多かったり、休日出勤があったりなど、思いもしない条件の場合もあります。

雇用期間や残業・休日出勤の有無および規定などは、きちんと確認しておきましょう。

また、自身の希望条件に優先順位をつけるのもおすすめです。そのうえで、絶対に譲れない条件と、場合によっては譲歩しても良い条件を仕分けしましょう。

仕分けをしていくうちに、自分でも気付かなかった大切な条件が見えてくる場合もあります。この条件を軸にすることで、仕事探しがスムーズになるでしょう。

今は高収入といわれる業界・職種でも、それがずっと続くとは限りません。業界全体が不況になったり、技術の進化などで仕事が人からAIなどに取って代わられる可能性もあります。

また、営業職のように成果が収入につながる仕事は、その成果を出し続けなければ収入が下がってしまいます。

収入ばかりに意識を向けるのではなく、業界や職種の安定性に目を向けることで、結果的に安定した収入を得られる可能性が高くなることもあるのです。