運転免許の必要性は業種によって異なりますが、多くの業界で必要な場面があります。運転免許は、営業職はもちろん、不動産業など顧客の送迎が必要となる業種や介護職などで活躍します。

業種を問わず、現場やクライアントとの打ち合わせ先へ向かう手段として、車を使用するようなこともあるため、持っておくとよいでしょう。また、現在人手不足のドライバー職でも運転免許は必須です。

就職の際に運転免許が条件となっている企業もあります。就職後は運転免許を取得する時間も取りにくくなるため、フリーターの間に取得しておくとおすすめです。

取引先相手に国外の人が多い企業の場合は当然ですが、普段英語を必要としない職場であっても、英語能力は評価の対象となることが多くあります。

「実用英語技能検定（英検）」は、公益財団法人日本英語検定協会が実施している英語検定試験で、2級以上を取得していれば、就職に有利といわれています。英検2級のレベルは、高校卒業程度とされ、実生活での応用および社会生活で必要とされる英語を理解し、使用できる能力に相当します。

ちなみに、英語能力をスコアで測るTOEICというテストも、就職活動で英語能力の目安として企業の場合は参考にしています。TOEICの場合は600点以上が目安になります。

「日商簿記検定」は、日本商工会議所が実施する簿記の習得度を測る検定試験です。簿記とは、企業の日々の経営活動を記録・計算・整理して、経営成績と財政状態を明らかにする技能です。

勉強をすることで、企業の経理や会計担当者だけではなく、営業職や管理者など社会人であれば理解しておきたい基礎知識を身につけることができます。

「日商簿記検定」が就職において評価対象となるのは、2級以上とされています。2級は高度な商業簿記や工業簿記を習得する必要があります。会計実務能力を有することが求められるレベルであり、合格率は約20%です。

オフィスワークで必要となる知識は、パソコンのスキルが中心です。

そのため、日本商工会議所が実施する「日商PC検定」やマイクロソフトが認定する「MOS（Microsoft Office Specialist）」の資格は取得しておくと役立つ場面が多いでしょう。また「日商PC検定」の場合、就職や転職では2級以上が評価されるといわれています。

また、オフィスワークでは社内文書を取り扱うことが多くあります。社内文書や資料、個人情報の保護など文書管理のエキスパートである「文書情報管理士」もおすすめです。

ビジネスマナーを理解する「秘書技能検定」も人気があります。秘書に求められる技能はもちろん、一般常識や敬語、電話対応、ビジネス文書の作成方法など、社会人としての基本的な能力が身につきます。就職のための取得であれば2級以上を目指してください。

IT業界で役立つ資格は、初級レベルから高難易度の上級レベルまで幅広く、難易度は比較的高めです。これからIT業界へ就職しようとするなら、まずは「ITパスポート」がおすすめです。「ITパスポート」は社会人として必要となるITの基本的な知識の習得度を問う資格です。

ITエンジニアを目指すなら「基本情報技術者」もよいでしょう。「基本情報技術者」はIT全般の基本的な事柄を理解したうえで、IT戦略の立案、システムの企画などを行なえる能力を問う資格です。

より高度なITの知識を持っているなら、難易度の高い「ITストラテジスト」や「システムアーキテクト」に挑戦してもよいでしょう。

不動産業界で就職するなら、宅地建物取引業に関する実用的な知識が必要となる「宅地建物取引士」がおすすめです。「宅地建物取引士」は不動産会社には不可欠な存在で、就職においては有資格者であることが必須となっている企業もあります。

「宅地建物取引士」は、日本国内に居住していれば、受験資格は特になく、誰でも受験することができます。しかし合格率は15～18%程度と低く、難易度の高い資格といえます。

「管理業務主任者」も不動産業界やマンションの管理業を手がける企業なら有利な資格です。「宅地建物取引士」と同様に受験資格に制限がないため、誰でも受験できます。

介護や福祉の業界では「介護福祉士」の資格を持っていると就職の際有利になります。

ただし「介護福祉士」の資格を取得するには、3年以上の実務経験か、指定養成施設を卒業するか、福祉系高校で所定の教科目および単位数を修めて卒業したうえで、介護福祉士国家試験に合格する必要があります。

介護や福祉の業界は、人材不足に悩まされており、未経験からでも就職しやすく、実務経験が必要になるため働きながら資格取得を目指すこともできます。

これから介護や福祉の仕事をしようとするなら「介護職員初任者研修」を受講しましょう。「介護職員初任者研修」は介護職のキャリアで最初に学ぶ入門資格といえるものです。

介護や福祉の仕事は一歩ずつステップアップしていけば確実に専門家としての道が開けます。高齢化社会の日本では、介護・福祉業界に対する需要は今後も高く、求人は多数あります。

小売、サービス業に携わるなら「販売士」の資格を取得しておくと便利です。

小売・流通業、販売業、卸売業、製造業などの幅広い知識が必要となり、多くの業種で役立ちます。3級から最上位の1級までのレベルがあり、3級では売り場の販売担当として必要な知識・技術を身につけていることが求められます。

薬局やドラッグストアでの就職では「登録販売者」のニーズも高まっています。「登録販売者」は、処方箋に基づく薬の調剤や第1類医薬品の販売はできませんが、第2類医薬品や第3類医薬品の販売ができます。

登録販売者の求人は薬局やドラッグストア以外にも、コンビニエンスストアやホームセンターなどでも行なわれています。

書類選考において、資格欄が空欄の人とそうでない人であれば、後者のほうが有利であることは言うまでもありません。人気のある企業であればあるほど応募数は多くなるため、履歴書での差別化は重要です。

面接の際もあらかじめ関連する資格を有していれば、専門性の高い話題で対応でき、就職したあと自分が会社にとって有益であることを具体的に伝えることができます。

特定の資格の取得を条件にしている求人も多くあります。資格を取得することでそれらの求人も選択肢に入り、応募できる求人数はぐっと増えるでしょう。

また、専門性の高い業種ほど有資格者を求めていることが多く、給料も高い傾向にあります。

資格を取得するには大きな努力と時間を要します。テキスト代や講座代など費用もかかり、これらのことは企業側も理解しています。そのため、資格を取得しているだけでも、就職への意欲をアピールでできます。

資格を取得している人は、真面目で自律的な人だという印象にもつながります。資格が持つ知識面だけでなく、就職に対し、前向きに真面目に取り組んだ姿勢を企業は買ってくれるはずです。

業種に特化した専門性の高い資格を取得すると、取得に至るまでの勉強によって仕事について理解が深まります。資格の取得には網羅性の高い学習が必要です。資格取得を目的とせず仕事について勉強するよりも、体系的に仕事を理解しやすいでしょう。

難易度の高い資格であれば、給料が増える可能性があります。

なかでも「宅地建物取引士」や「介護福祉士」などは手当の相場が高い傾向にあります。「ファイナンシャル・プランナー」や「日商簿記」の2級以上「秘書技能検定」の2級以上も手当の対象となりやすい資格です。

国家資格を取得するメリットは、まず社会的信用の高さがあります。民間資格と違い国が認めた資格であるため、知識の高さを証明するうえでは信頼性が高い資格です。

安定したニーズの高さもメリットです。国家資格は「弁護士」「公認会計士」などの業務独占資格や「栄養士」「保育士」などの名称独占資格「学芸員」などの設置義務資格がありますが、いずれも安定したニーズが存在します。

特定の国家資格を持っていることが条件の求人も多数あり、給料も高い傾向にあります。

デメリットは、取得難度が高いことです。国家資格の試験の合格率は20%以下のものも多数あります。総じて勉強時間が多く必要であるほか、実務経験や学歴が受験資格に含まれることがある点もデメリットといえます。

民間資格のメリットは、選択肢が多いことが挙げられます。数多くの資格があり、自分に合う資格をみつけやすいでしょう。また、国家資格に比べると取得難度が高くないものも多く、勉強時間も短めで済むものがあります。取得のしやすさもメリットといえます。

広く認知されている資格であれば、ニーズも十分に存在します。例えば「TOEIC」や「MOS（Microsoft Office Specialist）」は民間資格ですが、知名度が高く多くの企業で評価の対象となります。「実用英語技能検定（英検）」や「日商簿記検定」「販売士」も同様に多くの企業で評価される資格です。

民間資格のデメリットは法に基づかない認定のため、社会的信用度が高くない資格も多数存在する点です。せっかく取得したとしても、選考する企業側が重要視していない、また誰も知らなければ、アピールとしては弱くなってしまうでしょう。

また、費用が高い傾向がある点もデメリットです。特に蓄えが多くないフリーターの方は、費用の高さから取得ハードルが高くなりがちです。金銭面を取得しない言い訳にしやすく、取得するには気持ちの強さも必要でしょう。

フリーターから正社員への就職を目指す際に取得すべき資格は、国家資格か民間資格かでは選べません。目指す業種で必要な資格が民間資格であれば、迷わずその資格を取得しましょう。

国家資格をせっかく取得したとしても、職種によっては意味のないこともあります。資格取得には時間と費用がかかるため、希望する職種にどのような知識が必要となるのかはしっかりと考えなければなりません。