セカンドキャリアとは、人生における第2の職業を指します。

もともとは、選手生命を終えたアスリートが引退してまったく別の仕事に就く際に多く使われていましたが、「人生100年時代」といわれる現代においては、キャリアの転換点として、従来の仕事や職業を見直し、新たな道を模索するという意味でも広まりつつあります。

終身雇用制度の崩壊とともに、年代や性別に関係なく、誰もがセカンドキャリアを考える必要性が高まっています。

女性の場合は、出産や子育てなどのライフイベントを経て、どう今後のキャリアを積んでいくかを考えることになるでしょう。

セカンドキャリアを考える場合、年代によって目的や意識するポイントは異なります。30代・40代・50代の各年代におけるセカンドキャリアの目的は次の通りです。

【30代】新たなスキルの獲得と棚卸し

30代の女性は、結婚や出産、育児といった重要なライフイベントを迎えることが多い年代です。ライフスタイルが変化するなかで、今後の生き方やキャリアをより真剣に考える方も多いのではないでしょうか。

そんな30代の方が考えるセカンドキャリアは、今後のキャリア形成を見据えた、新しいスキルの獲得を目的とする傾向があります。

どのようなスキルが自分に足りないかを洗い出すために、現在のスキルや経験などの棚卸しを行うことが重要です。30代の女性は、これから長く続くキャリアを自分らしく生きるための選択肢として、セカンドキャリアの形成が大切になるでしょう。

【40代】責任あるポジションを狙う

40代は、マネジメントを任される機会が多くなり、ファーストキャリアの行き着く先が見えてくる頃です。このままキャリアを積むのか、あるいは違う生き方や新たな仕事に挑戦するのか、キャリアの方向性を考える時期です。

そんな40代の方が考えるセカンドキャリアは、責任あるポジションに就くことを目的とする傾向があります。たとえば、現在の会社で望むほど責任のあるポジションに就く見込みがないのであれば、転職して新しい職場で挑戦することも選択肢のひとつでしょう。

ただし、40代は子どもの受験や親の介護など、家庭とのバランスを考慮することが増える年代とされています。大きな環境の変化は、大きいリスクが伴いやすい年齢でもあるので注意しておきましょう。

【50代】定年後の人生を見据える

定年退職が近づく50代は、退職後の将来を見据えたセカンドキャリアの構築を目的とします。

セカンドキャリアとして、これまでのスキルや実績をもとに、定年まで働き続けるのも一つの選択肢です。また、さらなるキャリアアップを目指して競合他社に転職する、起業に向けて準備を始めるなど、さまざまな選択肢があります。

最近では、50代から好きなことを仕事にする方も増加傾向にあり、自分らしく生きる手段として仕事を選ぶのもおすすめです。会社を早期定年退職して、ゆっくりとセカンドキャリアを考える方も少なくありません。

人生100年時代の半ばを迎える50代では、今後の人生を豊かに生きる手段として、セカンドキャリアを形成するとよいでしょう。

女性は、人生の中で訪れるライフイベントを節目とし、セカンドキャリアを考えるタイミングが複数回訪れる傾向にあります。具体的には、出産後・子育てが一段落したあと・定年退職後です。

それぞれのタイミングで、女性が考えるキャリアの方向性を次に表にまとめました。

女性にとってキャリアの転換期となるのは、出産後といわれています。産休を経て以前の会社に戻れるかどうかを検討し、戻れない場合はキャリアチェンジを考える必要があります。

会社を退職した場合、パートや会社員として再就職して働くほかに、フリーランスとして独立する方法もあります。

フリーランスは自由な働き方が叶いやすく、子育てと仕事の両立を考える女性にとって有力な選択肢の一つです。もちろん、子育てが一段落したあとで、正社員として再就職するのもよいでしょう。

働き方が多様化している今「会社を辞める＝キャリアが途切れる」と一概にはいえません。地道にスキルや実績を積み上げておくと、さまざまな働き方でセカンドキャリアを構築できるでしょう。

セカンドキャリアを考える前に、まずは徹底した自己分析を行うことが大切です。自己分析を通じて、自分の強みやスキル、人生でやりたいことなどを把握しましょう。

自己分析をする際は、次のポイントを中心に考えてみてください。

自己分析をすることで不足しているスキルが分かれば、資格の取得やスキルアップなど今やるべきことが明確になります。セカンドキャリアの実現に向けて具体的なステップを踏むことができ、キャリアチェンジのミスマッチも防ぎやすくなるでしょう。

自己分析の結果、スキルが不足していると感じた場合は、学びなおしが必要です。

「人生100年時代」ともいわれる現在では、国が大人の学び直しを推進しています。仕事に必要なスキルを学ぶ「リスキリング」や、学び直しの「リカレント教育」に対し、厚生労働省などは費用を支援する対策を実施しているのです。

年齢を重ねると、未経験のことにチャレンジするには勇気が必要です。しかし、セカンドキャリアを考えるのであれば、できるだけ早い段階で学び直しを始めてください。学び直しをすることで、今後のキャリアの選択肢が広がりますよ。

通信教育や学習サイトなど、学ぶ手段は豊富にあるため、自分に合った方法で学んでみることをおすすめします。

※参考：厚生労働省「人材開発支援助成金を利用しやすくするため令和６年４月１日から制度の見直しを行いました」

今の会社で上のポジションを目指す、資格を取得して転職する、定年退職後は再雇用で働くなど、具体的なプランを立てると将来がイメージしやすくなります。

未経験分野でセカンドキャリアを築きたい場合は、目標から逆算してスケジュールを立てる方法がおすすめです。数年先の目標を決め、実現するには何が必要か、そのためにはいつまでに何をすべきかを考えやすくなります。

学び直しが必要な場合は、いつまでにどの知識や資格を取得するか、学校などに通う必要があるかなど、具体的なプランに落とし込みましょう。

セカンドキャリアは「新しい仕事をする」というイメージがありますが、今の会社に留まることも一つの選択です。定年後に再雇用制度が確立されている会社であれば、社内でのキャリアアップの方法を探してみるのもよいでしょう。

新たなキャリアを築きたい場合、退職して転職するのが一般的です。しかし、年齢を重ねるごとに再就職は難しくなる傾向にあります。そのため、退職を考える前に慎重に検討することが大切です。

また、会社員で培ったキャリアを活かして独立を検討してもよいでしょう。独立してセカンドキャリアを実現させるのであれば、思い切って退職するのも一つの方法です。

女性がセカンドキャリアを考えるポイントとして、理想的なセカンドキャリアを実現させたロールモデルの人を探すのもおすすめです。お手本となる人を見つけることで、セカンドキャリアを見つける手助けになります。

ロールモデルになる人を見つけたら、これまでの経験や成功の秘訣を聞いてみましょう。自分が今やるべきことが見えてくるかもしれません。

なお、身近にロールモデルとなる人がいない方は、著名人やSNSで情報を発信している人を参考にするのも方法の一つです。一人に絞らず多くの人を参考にすることで、セカンドキャリアを考える際のヒントが得られやすくなります。

リスキリングとは、ビジネス環境の変化に対応するために、業務に必要なスキルを新たに習得することです。特に近年では、DX（デジタルトランスフォーメーション）が進んでおり、社内外でIT知識の習得を求める動きが加速しています。

日本政府や経済産業省もリスキリングを後押ししており、教育訓練講座や学びの場を提供しています。自身の実績や知識の幅を広げるためにも、積極的にリスキリングに取り組むのがおすすめです。

※参考：経済産業省「リスキングを通したキャリアアップ支援事業」

新たに資格を取得することで、セカンドキャリアが築きやすくなります。ここでは、セカンドキャリアに役立つ資格を5つ見ていきましょう。

宅地建物取引士

宅地建物取引士（宅建）は、宅地建物取引業法に基づく国家資格で、不動産の取引に従事することが可能です。

資格を取得することで、不動産取引での重要事項の説明、重要事項説明書と契約書への記名押印といった、宅建の有資格者のみが行える独占業務ができるようになります。宅建の業務は、オンラインによる代行も可能で在宅でも働けるため、仕事とプライベートを両立したい女性にとって魅力的です。

ただし、宅建の試験は合格率が10％台と難易度が高めです。そのため、通信教育や専門学校で学習することをおすすめします。

なお、厚生労働省の「教育訓練給付金制度」を利用すると、受講費用の一部が支給されます。宅建の受講費用の20％（上限10万円）が支給されるので、資格取得を検討している方は、厚生労働省のページなどで詳細を確認しておきましょう。

登録販売者

登録販売者は、第2類および第3類の一般医薬品を販売できる資格で、薬局やドラッグストアで働きたい方におすすめです。

登録販売者になるには、都道府県が実施する登録販売者試験に合格し、その後所定の登録を行う必要があります。また、月80時間以上の実務経験を経ることで、正式な登録販売者の資格を取得できます。

介護職員初任者研修

介護職員初任者研修は、ホームヘルパー2級と同じ資格で、介護施設や訪問介護事業所でホームヘルパーとして働ける資格です。

資格を取得するには、130時間の研修を受講し、試験に合格しなければなりません。研修では、介護の基礎知識に加え、介護保険制度、介助技術などを学びます。

介護職員初任者研修を取得しておくと、上位資格である「介護福祉士実務者研修」の科目が一部免除されます。セカンドキャリアで介護職を考えている方は、まずはこの資格を取得するのがおすすめです。

なお、介護職員初任者研修の受講費用は、教育訓練給付金制度を利用すると20％（上限10万円）が支給されます。

介護福祉士

介護福祉士は介護職の資格のなかで唯一の国家試験です。位置づけとしては介護職員初任者研修の上位ととらえてよいでしょう。取得することで入所者の介助や生活支援のほか、家族へのアドバイス、スタッフのマネジメントなど、幅広い業務に従事できます。

介護福祉士は介護福祉士実務者研修を修了することで、受験資格を得られます。養成施設に入学すれば、最短2年で資格を取得することも可能です。

介護福祉士の資格取得には、専門実践教育訓練として教育訓練給付金制度を利用できます。受講費用のうち最大80％（上限64万円）が支給（※）されるため、資格取得の際は活用してみてくださいね。

※2024年9月までに開講する講座は最大で受講費用の70％です。

簿記

簿記の資格を取得すると、経理や財務、会計処理のスキルが身につきます。簿記の資格は、企業の経理部門だけでなく、税理士事務所や会計事務所、営業職など、幅広い業務に役立ちます。

代表的な資格は、日本商工会議所が実施する日商簿記です。2級では基本的な会計、1級では大企業の高度な会計処理について学べます。日商簿記は知名度が高いうえに、何級からでも受験できるので資格取得を目指す方にはぜひチャレンジしてみてください。

なお、経理や財務の仕事に興味がある方には、FP（ファイナンシャルプランナー）や中小企業診断士などの資格もおすすめです。これらの資格を取得すると、市場価値がさらに高まるでしょう。

セカンドキャリアに関するセミナーに参加すると、今後のキャリアの方向性のヒントを得られることがあります。民間企業のほか、ハローワークでも開催しているのでチェックしてみましょう。

セミナーは、同じ境遇の女性と知り合い、情報交換ができることもあります。目標を共有する仲間が見つかれば、セカンドキャリアの方向性が見えてくるかもしれません。

また、異業種の人脈ができる可能性もあるため、時間の許す限りセミナーに参加することをおすすめします。

セカンドキャリアで転職や起業を検討している方は、在職中に副業を始めるのがおすすめです。特に未経験の分野に挑戦する場合は、副業を通じて働き方や仕事内容を実際に体験しておくと、セカンドキャリアが築きやすくなります。

セカンドキャリアにむけて副業をする場合は、お金だけを目的にするのではなく、経験や人脈にも重きを置くのが重要です。本業では得られない経験や出会いがあれば、キャリアの幅を広げる助けになり、長い目で見てメリットを感じられるでしょう。