<この記事のまとめ>
- インセンティブとは、企業が社員の貢献に応じて報酬を与える制度のこと
- インセンティブのよくある例は、金銭や物品の支給やリーダーへの抜擢、表彰など
- インセンティブ制度が用いられやすい職種は、営業職や配送ドライバー、アパレルの販売職
インセンティブとは、企業が成果を挙げた社員に対して、貢献に応じて報酬を与える制度です。
この記事では、インセンティブの概要、制度を導入している企業に就職するメリット、就職前にインセンティブの詳細を確認する方法などを解説します。
目次
インセンティブ(incentive)とは英語で「刺激、動機、誘因、奨励金、報奨物」を意味します。
ビジネスでは、社員の動機付けのために、実績に応じて報酬を与える制度のことを指します。報酬が必ずしも、金銭とは限らない点が特徴です。
企業がインセンティブを支給するのは、従業員の頑張りを正当に評価するためです。
企業は社員の頑張りに対して、昇進や給与UPなどで返したいと考えていますが、それらは頻繁に変えられるものではありません。
そこでインセンティブ制度を設けることで、社員の頑張りをよりこまめに評価できるようにし、生産性の向上につなげたいというのが企業の狙いです。
インセンティブと歩合は、ほぼ同じ意味です。
歩合は、「契約○件ごとに○円」といったように、実績に応じて一定の割合で支給されるものを指します。
インセンティブは「実績に応じて金銭などを支給する制度」なので、この二つには、ほとんど違いがありません。
ただし、歩合で支給されるのは金銭のみですが、インセンティブの場合は金銭に加えて、物品や旅行、リーダーへの抜擢なども含まれます。
【関連記事】
歩合制とは?固定給・インセンティブとの違いや歩合制の職場で働くメリット・デメリットを紹介
報奨金は、基本的にインセンティブと同じ意味です。
報奨金を英語にしたものが、インセンティブだと覚えておきましょう。
企業によっては、インセンティブ制度のことを、報奨金制度と表記しているところもあります。
手当はインセンティブとは違い、給与とは別に支給される賃金を指します。
手当は、実績とは関係なく支給されるものなので、毎月決まった額や時間に応じた額が支給されるのが特徴です。
具体的には、住宅手当や役職手当、通勤手当、時間外労働手当などが該当します。
賞与もインセンティブとは違い、従業員に対して支払われる臨時の賃金を指します。
ボーナスや特別手当と呼ばれることもあります。
インセンティブと賞与は、どちらも業績に基づいている点は共通していますが、インセンティブは個人の業績に、賞与は組織の業績に基づいているというのが違いです。
また、賞与は、支給される時期が会社ごとにある程度決まっていますが、インセンティブは、一定の条件を達成したときに支給されるので、時期が決まっていないという違いもあります。
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バイトルNEXTで仕事を探すインセンティブとして支給されるものには、以下のようなものがあります。ここでは、それぞれの特徴について解説します。
金銭的インセンティブは、一定の条件をクリアした社員に対し、金銭を報酬として与える制度です。
契約件数や売上高、目標達成率などが条件として設定されており、それらを達成することで給与などに加算されます。
支給される金額や時期は、企業や制度によって違い、毎月支給されるところもあれば、四半期に一度というところもあります。
物品インセンティブは、金銭の代わりになる“もの”を支給する制度のことです。
ギフト券や旅行券などの金券のほか、営業職のインセンティブとしてスーツを支給するといったこともあります。
また、企業によっては、ストックオプションをインセンティブとして設定しているところもあります。
ストックオプションとは、自社の株式を決められた価格で購入出来る権利を付与する制度です。
株式を取得した社員は、好きなタイミングで売却することができ、購入価格と売却価格の差額で利益を得ることができます。
社内表彰は、成果を挙げた社員などを表彰する制度です。
最も一般的なのは、永年勤続表彰です。
これは長年勤めた社員を表彰するもので、会社が長年の貢献への感謝を表すものです。
またコールセンターや事務職などでは、月間MVPなどの形で表彰制度を導入している企業もあります。
表彰の際には、副賞としてギフト券やカタログギフトなどが進呈されることもあります。
リーダー制度は、勤続年数や年齢に関わらず、成果次第でプロジェクトのリーダーに任命する制度です。
リーダーに任命することで能力を認め、モチベーションを上げるのが目的ですが、企業によってはリーダー手当などを支給することもあります。
インセンティブ旅行は、成果を挙げた社員やチームに対して与えられる旅行のことです。
インセンティブ旅行は、社員旅行のように自己負担はありません。
また旅行内容も特別であることが多く、豪華な宿泊施設を利用したり、パーティに参加できることも珍しくありません。
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バイトルNEXTで仕事を探すインセンティブ制度を導入している企業に就職するメリットは以下の3点です。
インセンティブ制度がある企業では、通常の給料や賞与以外にも収入を得るチャンスがあります。
特に、不動産営業のようにインセンティブが高額な職種の場合は、20代のうちから高収入を目指すこともできるでしょう。
インセンティブ制度を導入している企業では、成果を挙げた分だけ給与や人事に反映されるため、仕事への高いモチベーションを保てるでしょう。
前述のように会社によっては、金銭や物品ではなく、成果を挙げた社員をリーダーに抜擢したり、配置転換をしたりするといった形でインセンティブを与えることもあります。自分の興味・関心に合った仕事ができるようになることも、モチベーションにつながるポイントです。
インセンティブ制度を導入している企業では、表彰などの形で、自分の会社への貢献について、社内の様々な人に知ってもらうことができます。
自分の頑張りや成果が、評価されるだけでなく公表もされるので、仕事に対するモチベーションが自然と高まります。
成果を挙げた分だけ自分の顔が知られ、様々な人に覚えてもらえるため、仕事がしやすくなるでしょう。
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バイトルNEXTで仕事を探すインセンティブ制度を導入している企業に就職するデメリットは、以下の3点です。
給与の中でインセンティブの占める割合が高い場合、インセンティブに左右されることで、月々の収入が不安定になることもあります。
求人情報で、モデル年収がインセンティブ込みの状態で、高く掲載されている場合もあります。インセンティブなしの給与でも生活していけるかを、事前に確認しておくようにしましょう。
インセンティブ制度を採用している企業では、評価の対象が特定の業務のみに設定されていることもあります。
短期的な成果や、営業など数字で評価しやすい業務がインセンティブの対象の場合、成果が出るまでに長くかかる取り組みや、新人の育成など数字で評価しづらいものに関しては、適切な評価を受けにくいこともあるでしょう。
インセンティブ制度を採用している企業で働くときは、自分個人の成績にこだわりすぎて人間関係を悪化させないように注意しましょう。
ときには目標を達成するため、お互いに顧客の取り合いや責任の押し付け合いなどに発展することもあります。
特に、チームごとにインセンティブが設定されている企業の場合は、個人のミスがチームの足を引っ張っているとみなされ、厳しい目線にさらされてしまうこともあるかもしれません。
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インセンティブ制度は、成果を具体的な数字で測れる職種で採用されていることが多いです。
具体的には、不動産や自動車業界などの営業職、配送ドライバーやコールセンター、アパレルの販売職、ウェディングプランナーなどです。
また近年では、成果を数字で測りにくい職種への導入も進んでおり、業務の効率化や生産性の向上などに応じて、インセンティブを支給する動きも広がっています。
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基本的にインセンティブの詳細に関する情報は、社外秘であることが多く入社前に知るのは難しいです。
ただし、求人票の給与欄を確認したり、面接時の逆質問などを利用することで、ある程度内容を把握することは可能です。
また、内定前に渡される「雇用契約書」や「労働条件通知書」には、インセンティブの詳細について記載されているので、そちらを確認するという方法もあります。
ここではそれぞれの方法について解説していきます。
インセンティブについて、最も簡単に確認できるのは、求人情報の給与欄です。
企業によっては給与欄に、インセンティブ制度の支給状況などを記載しているところもあります。
面接を受ける前に実態を把握できる貴重なチャンスなので、確認しておくようにしましょう。
応募後の面接時に確認する方法もあります。
ただし唐突に切り出すと、待遇ばかりに関心があると思われてしまうので、タイミングを見計らうのが大切です。
先方から待遇などについての説明があったときや、「何か質問はありますか?」と質問を促されたときがいいでしょう。
また、質問の際は入社する意欲を見せたうえで、「今後の生活のことがあるので」といったニュアンスでたずねるのが良いでしょう。
「恐れ入りますが、生活のことがあるので、給与に関することをお伺いさせていただきます。求人票ではインセンティブ制度を導入しているとのことですが、具体的にはどのような成果が対象になりますでしょうか?」
内定前に受け取る雇用契約書や労働条件通知書には、報奨金などの名目でインセンティブの詳細が記載されています。
支給条件や、算出方法、支給時期などが記載されているので、よく確認しておくようにしましょう。
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近年では、多くの企業がインセンティブ制度を積極的に導入しています。
例えば、不動産事業を手がけるS社では、部署ごとに設定された目標を達成したときに、メンバー全員で海外旅行に行く権利がおくられます。
あわせて、優秀社員を表彰する制度なども実施しており、社員を積極的に評価する機会を設けています。
コンサル会社のP社では、月の残業時間がゼロの社員に対し、20時間分の残業代をインセンティブとして支給する制度を設けています。
これは社員の生産性を評価するための仕組みで、20時間はP社の平均残業時間に相当します。
EC事業を手がけるM社では、従業員同士の感謝の気持ちを表すためのチップ制度を設けています。
従業員には毎週決まった量のポイントが付与され、感謝の印やお祝いの気持ちとして、お互いにポイントを送りあうことが出来ます。
貯まったポイントは、1ポイント=1円として、毎月の給与に加算されます。
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インセンティブ制度には収入が増えるというメリットもありますが、金銭や物品が支給された場合、成果報酬や出来高払いの給料と同じ扱いとなるため、所得税の課税対象です。
仮に、チームに対するインセンティブであっても、最終的に個人に分配される場合は、所得税の対象です。
また、社会保険料は、前年の4~6月の収入をもとに決まるため、この時期にインセンティブで収入を大幅に増やすと、翌年の社会保険料が上がる点にも注意が必要です。
ただし、飲み会の代金など、すぐに消費されるものをインセンティブとして会社が負担した場合は、一定の金額までは会議費として扱われ、非課税となります。
一定の金額を超えた場合は、交際費として会社側が税を負担します。
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インセンティブとは、企業が社員の貢献に応じて報酬を与える制度のことです。
よくある例は、金銭や物品の支給や、リーダーへの抜擢、表彰などです。
インセンティブを導入している企業に就職することで、通常の給与以上の収入を得られたり、自分の貢献を様々な人に知ってもらえるというメリットがあります。
その一方、ときには収入が不安定になることもあるといったデメリットも、理解しておきましょう。
インセンティブ制度の詳細は、求人情報の給与欄や、面接時の逆質問、雇用契約書や労働条件通知書などで確認することができます。
入社後のギャップを減らすためにも、あらかじめよく確認しておくようにしましょう。
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