経営の安定性は、営業収益の推移や総資本利益率（ROA）、株主資本利益率（ROE）、自己資本比率といった指標から確認可能です。

これらの指標が良好な企業は、経営が安定していて、安心して働ける可能性が高い職場といえるでしょう。いずれも、企業の有価証券報告書や決算書に掲載されている数値です。

企業HPでも見ることができるので、ぜひチェックしてみてください。

日本国民の平均年収よりも高い給料であれば、収入面での不安は少ないでしょう。国税庁が公表している「令和5年分民間給与実態統計調査」によると、1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与は460万円（男性569万円、女性316万円）でした。

この平均を目安として仕事を探してみるのもおすすめですよ。昇給制度が整っている企業であれば、将来の経済的な安定性をさらにイメージしやすくなるでしょう。

※参考：令和5年分民間給与実態統計調査

成長を続ける業界に属する企業は、今後も安定した収入が期待できます。特にIT業界は急成長しており、2028年には市場規模が8兆1,495億円に達すると予測されています。

また、2035年ごろまでに日本の労働人口の約49%が人工知能やロボットに置き換えられる可能性があり、なかでも一般事務や受付、データ入力などの職種は減少する見込みです。一方で、ITやテクノロジー分野の需要は増加していくと見られます。

さらに、業績が右肩上がりの企業のなかには、昇給のチャンスを他企業より多く設けているところもあるでしょう。

参考：IDC Japan 国内ITサービス市場予測を発表 ～2023年は前年比6.0％増と2010年以降初の5％超え成長に～

景気の変動やパンデミック、自然災害、技術革新などの影響を受けることなく、一定の需要がある業界は、安定した職業といえます。例えば、医療や法律、生活インフラなどの分野が該当するでしょう。

これらの業界は人々の生活に直結しているため、時代に左右されにくく、需要がなくなる心配がありません。特に高齢化社会によって、介護系の仕事の需要は年々増加しています。

働く環境にも目を向けると、安定した職業かどうかをチェックできます。安定した収入を得るためには、離職率が低く、長く働ける企業を選ぶことが重要です。平均残業時間やサービス残業の有無、有給休暇の取りやすさを確認するとよいでしょう。

離職率については、厚生労働省の「雇用動向調査結果」やハローワーク、就職四季報、就職・転職エージェントサイトなどで確認できます。

また、大企業だからといって安心できるわけではありません。業績が悪ければ大幅なリストラを実施する場合も十分に考えられます。

安定した職業に就いても、リストラや倒産のリスクはゼロではありません。そのため、どのような社会情勢でも活用できる「ポータブルスキル」を取得できる企業がおすすめです。

ポータブルスキルとは、業種や職種を問わず活用できる汎用性の高いスキルのことをいいます。代表的なポータブルスキルは下記のとおりです。

これらのスキルを磨ける職場環境を選ぶと、不測の事態にも対応できる準備が整います。万が一、転職しなくてはならない場面でも、重宝される人材となるでしょう。

長期的に安定して働くためには、ワークライフバランスを保ちやすい仕事を選びましょう。残業続きでプライベートの時間が取れないと、疲労やストレスが溜まり、働き続けるのが難しくなります。

そのため、企業の有給休暇の取得率や平均残業時間、ワークライフバランスの実現に向けた取り組みの確認が重要です。

以下の条件を満たしていれば、社員の精神面やプライベートへの配慮が行き届いている企業といえます。就職・転職をする際の参考にしてみてくださいね。

大学や短期大学、高校・中学校・小学校の教員は、需要がなくなることはないでしょう。職業としての安定性が高いのが大きな魅力です。

いずれも専門的な資格や教育実績が必要ではあるものの、教育業界は全体的に人材難が叫ばれているのでチャンスは大いにあるでしょう。また、近年では離職率の低下や採用試験の競争倍率の低下も見られます。

※参考：厚生労働省「job tag（職業情報提供サイト）｜大学・短期大学教員」
※参考：厚生労働省「job tag（職業情報提供サイト）｜高等学校教員」
※参考：厚生労働省「job tag（職業情報提供サイト）｜中学校教員」
※参考：厚生労働省「job tag（職業情報提供サイト）｜小学校教員」

インフラ業界は、社会基盤を支える重要な役割を果たしており、常に一定の需要があります。代表的な職種は、システムエンジニアや土木設計技術者、電気通信技術者などが挙げられます。

学歴や資格は不要である一方、専門知識や技術が求められるため、就業者には理工系の学位や関連資格を持つ人が多い傾向です。賃金は比較的高く、労働条件も安定しているため、長期的なキャリアを築きやすい環境といえるでしょう。

※参考：厚生労働省「job tag（職業情報提供サイト）｜システムエンジニア（基盤システム）」
※参考：厚生労働省「job tag（職業情報提供サイト）｜土木設計技術者」
※参考：厚生労働省「job tag（職業情報提供サイト）｜電気通信技術者」

医者や看護師といった医療関係者は地域社会に欠かせない存在であり、常に安定した需要があります。医師不足が課題となっている地域では、さらに高い需要が見込めます。

医師になるには、大学の医学部で6年間の専門教育と実習を経て国家試験に合格し、臨床研修を受けなければなりません。看護師も看護大学や専門学校での教育を受けたうえで、国家試験に合格する必要があります。

需要が減らないうえに、収入も高いため安定した職業といえるでしょう。ただし、いずれも夜勤があったり土日祝勤務があったりと不規則な生活になる可能性が高いです。

※参考：厚生労働省「job tag（職業情報提供サイト）｜内科医」
※参考：厚生労働省「job tag（職業情報提供サイト）｜外科医」
※参考：厚生労働省「job tag（職業情報提供サイト）｜看護師」

介護職は、高齢化社会が進むなかで需要が急速に増加している職業です。おもな職種には施設介護員や訪問介護員（ホームヘルパー）があり、高齢者の日常生活を支える役割を担っています。

訪問介護員になるには「介護職員初任者研修課程」の修了が必要です。一方で、施設介護員の入職に学歴や資格は問われません。人材不足を解消するために、介護業界では労働環境や賃金の改善が進められており、今後も安定して働ける職業です。

また、資格を取得すれば、キャリアアップも目指せます。目標やモチベーションを保ちながら働きたい方にはおすすめです。

※参考：厚生労働省「job tag（職業情報提供サイト）｜訪問介護員／ホームヘルパー」
※参考：厚生労働省「job tag（職業情報提供サイト）｜施設介護員」

建築設計技術者や建築施工管理技術者などの建築系技術職は、住宅やオフィスビルなどの建築物の設計や施工管理を行う専門職です。需要がなくなるとは考えづらく、長きにわたって働ける職種でしょう。

社会のインフラを支える重要な役割を果たしている一方、耐震診断や改修、文化財の保存など、新たな需要も増加しています。

従来は男性が多い業界だったものの、最近では女性の技術者も増えているのが特徴です。また、作業環境の機械化・自動化によって働きやすさも向上しています。

※参考：厚生労働省「job tag（職業情報提供サイト）｜建築設計技術者」
※参考：厚生労働省「job tag（職業情報提供サイト）｜建築施工管理技術者」

食品業界には、冷凍加工食品製造や食品技術者、かん詰・びん詰・レトルト食品製造、食品営業、検査工などの職種が存在し、それぞれが社会にとって欠かせない役割を担っています。

食は人々が生活するうえでなくてはならない要素なので、常に安定した需要が見込まれます。景気の変動にも左右されにくいので、安心して働けるでしょう。

就業するのに学歴や資格が不要な場合が多い点も大きなメリットです。日本の食品は国内外で高く評価されているため、今後も安定と成長が期待できます。

※参考：厚生労働省「job tag（職業情報提供サイト）｜冷凍加工食品製造」
※参考：厚生労働省「job tag（職業情報提供サイト）｜食品技術者」
※参考：厚生労働省「job tag（職業情報提供サイト）｜かん詰・びん詰・レトルト食品製造」
※参考：厚生労働省「job tag（職業情報提供サイト）｜食品営業（食品メーカー）」
※参考：厚生労働省「job tag（職業情報提供サイト）｜検査工（食料品等）」

急速に発展するAI技術により、AIエンジニアは今後も需要が高く安定した職業として成長が期待されてます。

主な仕事内容は、ディープラーニングや機械学習などの技術を用いて、AIの研究開発を行うことです。特定の学歴や資格は求められないものの、情報科学や工学の修士号、博士号を持つ人が多い傾向にあります。

AIエンジニアのおもな勤務先は、研究機関やIT企業、大手メーカー、ベンチャー企業などで、都市部を中心に職場が集中しています。リモート勤務やフレックスタイム制が一般的になっている企業が多く、柔軟な働き方が可能です。

※参考：厚生労働省「job tag（職業情報提供サイト）｜AIエンジニア」

プログラマーは、システムエンジニア（SE）が作成した詳細設計に基づいて、プログラムを作成する職業です。デジタル化が進む現代での需要が高く、長期的に安定したキャリアを築けます。

学歴や資格は必要ではないものの、専門学校でのプログラミング教育や基本情報処理技術者の資格があると、就職時に有利です。

また、スキルを磨いて専門性を高めると、チームリーダーやシステムエンジニアとしてのキャリアパスも広がります。

※参考：厚生労働省「job tag（職業情報提供サイト）｜プログラマー」

ネット広告やデジタルマーケティングの重要性が高まっているなかで、Webサイトやインターネット技術を活用して、マーケティング活動を行うWebマーケターも需要が大きくなっています。

おもな業務は市場調査や広告出稿、商取引の分析などです。人材不足が続いており、マーケティングやITの経験者を中心に中途採用も盛んに行われています。

Webマーケターに必要なのは、高い分析能力やコミュニケーション能力です。ライターやデザイナー、ディレクターなどさまざま人と関わりながら、広告やマーケティングで最良の効果を発揮できるように努めます。

※参考：厚生労働省「job tag（職業情報提供サイト）｜Webマーケター」

安定した職業といえば、公務員を思い浮かべる方も多いでしょう。公務員は国家公務員と地方公務員に大別され、国や地方自治体の円滑な運営を支える役割を果たしています。

国家公務員は中央省庁やその出先機関に勤務し、国全体の行政事業を支えるのが主な仕事です。地方公務員は都道府県や市区町村の自治体で働き、地域住民に密着した行政サービスを提供します。

労働時間が規定されており、基本的には完全週休二日制であるため、仕事と生活のバランスが取りやすい職業です。少子高齢化社会に対応するため、定年を65歳まで引き上げる制度改正も進められており、今後も安定した職業環境が維持されることが見込まれます。

※参考：厚生労働省「job tag（職業情報提供サイト）｜国家公務員」
※参考：厚生労働省「job tag（職業情報提供サイト）｜地方公務員」

転職活動を成功させるためには、自分が仕事に何を求めるかを明確にすることが重要です。年収や勤務地、仕事内容など仕事に求める条件をリストアップし、優先順位をつけましょう。

希望条件がすべて満たされる仕事が見つかることは稀なため、各条件を順位付けすることが大切です。希望条件を整理すると、仕事の軸が決まるので転職活動がしやすくなります。

バイトルNEXTでは、自分の持ち味や社風、職場環境、待遇など、さまざまな条件で自分に合った職業を見つけられます。「学歴不問」や「未経験歓迎」などの求人も豊富に掲載されているため、自分にぴったりの仕事が見つかるでしょう。

自己分析やキャリアの棚卸しは、転職活動を成功させるための重要なステップです。これまでの職務内容や実績を振り返り、自分の強みや弱みなどを整理すると、企業に何をアピールすればよいかが明確になり、転職活動がスムーズに進みます。

まずはこれまでの仕事を振り返り、どんな仕事をしてきたのかを整理しましょう。職務やプロジェクトごとに、やりがいを感じた点や不満だった点、習得したスキルなどをまとめると、自分の価値観や強みが明確になります。

そのうえで、応募企業が求めるものと自分が発揮できる強みを照らし合わせると、打ち出すべきポイントが見えてくるでしょう。応募書類や面接での自己PRに活かすとよいです。

自分に合った職種を見つけるためには、自分の強みやスキルを活かせる仕事を探しましょう。例えば、細かい作業が得意なら技術職、人と話すのが好きなら営業職が向いているかもしれませんね。

適職診断ツールや転職エージェントを活用すると、自分に合った職種や会社を効率的に探せます。

バイトルNEXTの適職診断では、簡単な5問程度の質問に「YES」か「NO」で答えるだけで、向いている仕事を診断できます。これまで気付かなかった新しい自分を発見し、キャリア選びに役立ててみましょう。

希望する職種や企業が見つかったら、給与や成長率、業界全体の動向などを調査します。成長産業に属していても、すべての企業が安定しているわけではありません。「成長性」「安定性」「スキルアップの機会」などの観点から企業研究を行う必要があります。

また、自分の目指すキャリアや価値観と企業のビジョンや強みが一致していなければ、ミスマッチが生じてしまいます。求人票やネット上の評判などを十分確認しながら、ていねいに調査を行いましょう。

希望する職業に就くために特定の資格スキルが必要な場合は、早めの取得を目指しましょう。特に公務員や医療系の職業では、入職の際に資格取得や試験への合格が求められることがほとんどです。

資格取得には、費用の一部が支給される「教育訓練給付制度」の活用もおすすめです。厚生労働大臣が指定する講座を修了した際に、受講費用の一部が支給される仕組みで、雇用の安定や就職促進を目的としています。

ただし、資格はあくまで強みの一つであり、必ずしも希望職種に就けるわけではありません。資格取得で満足せず、応募書類の作成や面接対策もしっかり行いましょう。

どの職業も100%安定しているとはいえません。たとえ安定したイメージのある企業でも、社会情勢や経済状況の変化などにより、給与の削減や雇用の変化が起こる可能性は十分にあり得ます。

実際、AIやITの進化で多くの業務が削減され、終身雇用制度も崩壊しつつあります。企業の安定性を過信せず、将来に役立つスキルを磨き続ける姿勢が大切です。

終身雇用制度を導入している企業でも、リストラのリスクは存在します。特に一般事務や受付といった職種は、どんどんとAIや機械に取って代わっていくと予想されています。

たとえ安定した業界や企業であっても、コスト削減や効率化のためにリストラを選択する可能性は否定できません。そのためにも、常にスキルアップに目を向けて、希少な人材になっていく必要があります。

収入や待遇面が魅力的な仕事は安定した職業といえる一方、仕事内容に興味が持てず、やりがいや満足感を得られない場合があります。

また、給与が高い求人は、労働環境が過酷である可能性も考慮しなければなりません。待遇だけでなく、仕事内容や働き方など、自分が仕事に求める条件の優先順位を明確にしたうえで職業を選択することをおすすめします。

ただし、優先順位のトップが待遇面で、仕事内容にはそれほどこだわりがないという選択もありです。その場合は仕事は仕事と割り切って働けるため、むしろ高パフォーマンスを発揮できる可能性があります。