自動車の普通免許を取得しているのであれば、普段運転をしていない方でも必ず記載しましょう。運転が直接関係ない業務でも、今後のキャリアに生かせる場合があります。

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国家資格は、これまでの職歴を証明するものになる場合があります。そのため、応募している職種や業種にかかわらず記載するのがおすすめです。同じ資格で複数の級に合格している場合は、一番上級の資格だけを記入しましょう。

TOEICや英検をはじめとする語学系の資格は、多くの企業で重要視されます。ただし、応募する企業によって優遇する基準が異なるため、応募する企業の基準は事前にチェックしておく必要があります。TOEICの場合、一般的な企業で求められる点数は600点以上、外資系企業では700点以上とされています。

パソコンに関する認定資格を持っている場合は、ぜひ記載しましょう。今や、パソコンはどのような業界でも利用されているため、そのスキルがある人材は重宝されます。
特にMOS（Microsoft Office Specialist）など、WordやExcel、Accessに関連する資格は、高評価につながりやすいといえます。

履歴書には、応募職種に関連する資格を優先して記載します。
例えば、不動産会社に応募するのであれば宅地建物取引士の資格、金融機関への応募の場合は2級ファイナンシャル・プランニング技能士の資格など、業務に必要な技術レベルを裏付ける資格が適切です。
しかし、応募先からそれほど重視されない、あるいは応募職種と直接関連がない資格でも、取得難易度が高いものは記載を推奨します。

履歴書では、免許や資格を正式名称で書く必要があります。例えば、自動車の普通免許であれば「普通自動車第一種運転免許」と書かなければいけません。「漢検」「英検」「FP］「秘書検定」といった名称はすべて略称となりますので注意しましょう。

また、民間資格は資格名称だけでなく、実施団体も記載します。例えば、珠算検定であれば「全国珠算教育連盟珠算検定」もしくは「日本商工会議所珠算能力検定」となります。

ただし「簿記検定」の記入には注意が必要です。一般的にビジネス評価の対象となる簿記検定の正式名称は「日本商工会議所および各地商工会議所主催簿記検定試験」となりますが、あまりに長いため省略し「日本商工会議所簿記検定」と書いて良いとされています。

資格の正式名称がわからない場合には、事前にインターネットで調べてから書き込むことをおすすめします。例えば、ハローワークインターネットサービス「免許・資格コード一覧（小分類）」で調べられます。

資格欄に記入する順番に、定められたルールはありません。ですが、自動車の普通免許を持っている場合は「普通自動車第一種運転免許」を一番上に書くのが良いとされています。これは、免許・資格欄にこの免許のみを記入する人が多いことから、資格欄を自動車の運転免許とそれ以外の資格・免許で確認する採用担当者の読みやすさに配慮するといった目的があります。

また、免許と資格の両方を記入する場合は、免許のあとに資格を書き、そのうえで取得した年月順に書くのが良いとされています。これらのポイントを踏まえると、おすすめの書き順は以下のようになります。

特定の職種へ応募する場合は、その職種に関係する免許と資格を一番上にまとめて書くのも有効です。

免許や資格を取得した年を記入する際には、注意すべき点があります。それは、資格欄の中はもちろん、履歴書全体で使用する年の表記を統一するということです。

例えば、日付や学歴・職業の項目に「令和5年」と書いてあるのに、資格欄では「2023年」と記載されているとわかりにくく、雑な仕事をする人という印象を与えてしまうことがあります。

履歴書の年表記は、西暦、和暦どちらを使用しても構いません。記入する前にどちらの表記を使用するかを決め、年を書く必要がある日付や学歴・職歴欄などのすべての表記を統一しましょう。

免許や資格を記入する際には、その名称だけでなく、後ろに1文字分程度のスペースを空けて「取得」「合格」といった言葉を添える必要があります。これらの言葉の使い分けを覚えておきましょう。

持っている免許や資格の種類に合わせ、適切な表現を使うようにしましょう。

まだ取得できていなくても、勉強中の資格や免許があるのであれば記入しましょう。

例えば、不動産業界を希望していれば「宅地建物取引士を目指して勉強中」、事務職を希望していれば「MOSを〇月に受験予定」など、応募したい企業や職種で活用できる資格の取得目指して勉強をしていることは、大きなアピールポイントになります。

採用担当者は資格欄から応募者の所有している資格だけでなく、学習やスキルアップに対する意欲もチェックしています。ただし、当然ですが虚偽の記載をするのはNGです。

業務に直結しない趣味やスポーツなどの資格は、免許・資格欄に記入するべきではありません。企業に関連性のない資格や免許をいくつも書き込むと、採用担当者が応募者の志向に疑問を持つ場合があります。

ただし、珍しい資格は面接の際に会話のネタになるかもしれません。そのため、ユニークな資格や免許を持っている場合は、資格欄ではなく「特技欄」に記入しましょう。好奇心や学習への意欲の高さを評価してもらえる可能性があります。

特に、以下のような資格や検定は会話のきっかけを生みやすいので、特技欄に記入するのも良いでしょう。

これらの資格・検定も正式名称で書きましょう。

語学系では、世界共通の英語検定である「TOEIC(R)L&Rテスト」のスコアが高いほど有利で、不動産業界では「宅地建物取引士」の保有が優遇されます。
また、TOEIC900点を超えるなどの高得点資格は、優れた一面が他の全体を良く見せる「ハロー効果」を生み出し、採用選考において非常に有効です。

結論として、業務と全く関連のない資格は書かない方が良いでしょう。応募職種と関連性の低い資格が記載されていると、志向性と転職後の仕事がミスマッチであると判断される可能性があるからです。
趣味やスポーツなどの資格も、記載しない方が無難です。また、TOEICであっても、得点が低い場合は、英語力が不足していると判断されかねません。記載が必須でなければ、控えるのが賢明です。

基本的に資格には期限がないため、何年前に取得した資格でも記載することができます。小学生の頃に取得した資格も記載可能です。
ただし、小学生や中学生の頃に取得した「日本漢字能力検定3級」などは、新卒や社会人が記載すると、評価が低くなる可能性があるため、控えた方が良いでしょう。逆に、学生時代に「日本漢字能力検定準1級」以上を取得している場合は、高く評価される可能性があるため、記載することをおすすめします。

級やスコアなど、取得難易度やカテゴリによってレベルが分けられている資格は数多く存在します。このような資格は、何級でも書いて良いというわけではありません。

例えば、英検を履歴書に書く場合、一般的にビジネスシーンで役立つ2級（高校卒業レベル）以上が望ましいとされています。3級（中学校卒業レベル）以下をアピールしても評価される可能性は低く、むしろ英語力が低いとマイナス評価を受けてしまいかねないので、履歴書に書くべきではありません。

ただし、どの級から書くべきか・書くべきではないのかという基準は、業界や職種によっても異なるので、求人の応募要項などをチェックして判断しましょう。

業務に関連がある場合、民間資格も記載すべきです。例えば、証券アナリストやインテリアコーディネーターなどは民間資格ですが、業務と直接関連があるため記載するべきです。 ただし、会社によっては民間資格を評価しない場合もあります。
また、短期間で取得できるような資格を多数履歴書に記載すると、努力を怠る人と評価されることもあります。したがって、適切な判断が求められます。

「秘書技能検定試験3級」「実用英語技能検定準2級」など、取得が比較的容易であるとされている資格は、履歴書に書かれていることも多く、採用担当者が見慣れてしまっている場合があります。
新卒採用では、学生時代の意欲的行動の証としてプラスの評価を得られる期待もできますが、転職活動時においては評価につながらない可能性もゼロではありません。

しかし、応募先の企業と何らかの関連性がある資格、もしくは今後役立つかもしれない資格であれば、書いておいて損はないといえます。他に書けることがなく「特になし」の場合、採用担当者によっては不安を覚える可能性もあるので、それを踏まえても記載する意味はあるでしょう。

ただし、他にも書くべき資格がたくさんあるときは、企業との関連性や取得難易度を踏まえたうえで、優先順位をつけて記載することが大切です。資格欄は行数が限られているため、すべて書き切れない場合、重要度の低い資格は後回しにしても構いません。

資格や免許を取得していないにも関わらず、資格欄に「～取得」「～合格」などと嘘を書くことはNGです。これは資格欄のみならず、履歴書全般にも当てはまります。

履歴書に資格・免許を書いた場合、面接などで証明書や合格証の提示を求められるケースは少なくありません。嘘を書いているとこの時点で発覚してしまうので、即不採用・内定取り消しになってもおかしくないでしょう。

もし嘘に気付かれないまま採用されたとしても、採用後の手続きや調査で発覚してしまうケースもあります。むしろ採用後のほうがペナルティは大きく、経歴詐称として懲戒解雇など重い処分を受ける可能性も高いので嘘の記載はやめましょう。

さらに、資格や免許を偽ったことで企業が実害を被った場合、解雇だけでは済まず損害賠償や訴訟に発展するケースもあります。仕事だけではなく社会的信用まで失ってしまうため、取り返しのつかない状況に陥ってしまうかもしれません。

また、履歴書に嘘を書くことは、応募者本人にも悪影響をもたらします。「嘘がバレないだろうか…」と常に不安を抱えることになるのはもちろん、知識や技術がないのに業務を任されて困ることも考えられるでしょう。

自己PR欄や志望動機欄でしっかり自分をアピールすることは大切ですが、資格や免許で嘘を書くことは絶対にやめてください。