多くの履歴書で、職歴は学歴を記入する欄と共用になっています。そのため、学歴を省略することで、その分職歴の記入にスペースをあてることができます。

学歴は、義務教育終了年となる中学校の卒業から書くのが原則ですが、少しでも職歴にスペースを割きたい場合は、 高等学校入学以降からの記入でも構いません。「あともう少しだけスペースがあれば職歴を書き切れるのに…」と悩んでいる方は、こちらの方法で対処してください。

職歴欄の最後には「現在に至る」と「以上」を書き込むのが基本です。「以上」は「その後の職歴はありません」という意味で書く言葉です。

一般的な書き方としては「現在に至る」は最後の職歴の1行下に左寄せで記載します。さらに、「以上」はその1行下に右寄せで書き込むため「現在に至る」と「以上」だけで2行分使うことになってしまいます。
ですが、職歴が多い場合には「現在に至る」と「以上」を同じ行にまとめても構いません。 1行分しか稼げない方法ですが、ぎりぎり職歴が収まらないという場合は有効な手段といえます。

■職歴欄における「現在に至る」と「以上」の記入工夫例

一般的に履歴書の職歴欄では、入社と退職をそれぞれ1行ずつ記入します。そのため、ひとつの企業につき2行使う必要があります。ですが、職歴を書き切れない場合には、1企業の入社と退職を1行に収めて記入しても問題ありません。

■入社と退職を1行にまとめた場合の書き方

こちらの方法を用いれば、通常の倍の数の職歴を記入することが可能になります。

転職用の履歴書を使うこともおすすめです。一般的な履歴書は学歴と職歴を併せて記載するようになっていますが、転職用の履歴書では学歴と職歴が分かれています。

学歴は最終学歴のみ記載するシンプルなものになっているほか、趣味や特技欄がかなり狭くなっている点が特徴です。その代わりに、職歴や自己PRのスペースが広くとられているほか、退職理由を書く欄が設けられているなど、職歴がアピールしやすいように工夫されています。

転職用の履歴書の多くは、職務経歴書とセットで販売されています。職務経歴書の使い方についてはのちほど詳しく紹介します。転職用の履歴書は小規模な文具店などでは販売していないかもしれません。大規模文具店やインターネットショップで探してみるとよいでしょう。

職歴欄のスペースが広い履歴書を使用すれば、職歴が多くあったとしても収まる可能性があります。先ほども説明したように、一般的な履歴書よりも転職用の履歴書では、職歴欄が広くなっています。

またインターネットで検索すれば、Word形式やExcel形式などでさまざまな履歴書テンプレートが見つかります。履歴書テンプレートの良いところは、自分でレイアウトやスペースを編集できることです。転職用の履歴書でも職歴が入りきらないという場合は、履歴書テンプレートを編集してみてはいかがでしょうか。

ただし、こうしたテンプレートの一部を編集すると、全体のレイアウトが崩れてしまうことがあります。レイアウトが崩れた履歴書を使うと、採用担当者に良い印象は与えられないでしょう。自分でテンプレートを編集する際は、レイアウトが崩れないように気を付けてください。

BOMSでも、すぐに使える履歴書テンプレートをWord形式、Excel形式、PDF形式で用意しています。ダウンロードは以下の記事からできますので、ぜひご活用ください。

＜参考記事＞

これまでご紹介した方法でも履歴書に職歴をすべて書ききれない場合は、 職務経歴書を活用しましょう。 履歴書では主要な経歴や要点だけを伝え、職歴の詳細は職務経歴書でしっかり伝えるという方法です。

なお、この方法をとる場合は、履歴書の職歴の最後に「すべての職歴については、職務経歴書をご参照ください」と記入し、職務経歴書への誘導を図るようにしてください。

＜参考記事＞

職歴の詳細を職務経歴書に書くのではなく、職歴を別紙にまとめて記載するという方法もあります。ただしこの場合に、履歴書の職歴欄に「別紙参照」とだけ記載するのは好ましくありません。

通常採用担当者は履歴書を読んだあとで別紙を読むため、履歴書の内容次第で別紙を読むかどうか決めることもあるでしょう。そうした場合に、職歴欄に「別紙参照」しか書かれていないと悪い印象を与えてしまい、別紙を読んでもらえない可能性があります。

職歴の詳細を職務経歴書に書く際と同様に、別紙を利用する際も履歴書にも主要な経歴や要点を書いたうえで「詳細は別紙をご参照ください」と記載するべきでしょう。
採用担当者へのこうした細かい配慮も欠かせません。

前述のように履歴書に記入する職歴は「省略せず、すべて記載する」のが原則ルールです。どのような理由であれ、職歴を省略した場合、応募先企業から経歴詐称を疑われる可能性があります。

いくらスペースが足りないからといって、会社名を省略してはいけません。どんなに長くても省略せずに、正式名称で記入しましょう。

「（株）」や「（有）」といった法人の種類も、省略することなく「株式会社」「有限会社」と書く必要があります。
なお、社名が変更された場合は、在籍時の社名と変更後の社名の2つを記入します。たとえば、在籍時の社名が「A株式会社」、現在の社名が「B株式会社」の場合、履歴書には以下のように書くといいでしょう。

「退職」と「退社」は、どちらも会社を辞めたことを指す言葉です。しかし、退社という言葉には「その日の業務を終えて会社を退出する」という意味もあります。そのため、履歴書では「退職予定」と書くようにしたほうがいいでしょう。

＜参考記事＞

転職回数が多い場合、ひとつずつ退職理由を書くのは大変ですし、スペースが足りるのかも気になるところでしょう。

履歴書の職歴欄に退職した会社を記入する場合には、併せて退職理由を書く必要がありますが、詳細な退職理由を書く必要はありません。退職理由は「一身上の都合により退職」「会社都合により退職」などの定型文を利用しましょう。派遣社員や契約社員などの期間が満了した場合には「契約期間満了につき退職」が定型文となります。

とはいえ、前職とのあいだに半年以上のブランクがある場合は、できるだけ理由を書くのがおすすめです。資格取得、進学、留学など、職歴が空いた理由を記入しましょう。
体調不良や家族の介護、育児などで職歴に空白期間がある場合も同様です。この場合は、応募にあたり復職が問題なくできる旨も併せて記入すると、採用担当者に安心感を与えることができます。

＜参考記事＞