大企業の男女別平均月収は、男性が37万5,900円、女性が27万1,000円です。中小企業の平均月収と比べると、約1万8,000円～7万2,000円以上の差があることがわかります。

大企業の年齢別平均月収は年齢とともに上昇し、50～54歳がピークとなります。中小企業との差も50～54歳が最も大きく、中企業で6万5,000円、小企業では10万6,400円となっています。

年収アップする第二の方法としては交渉があります。特に、業務で何かしらの成果をあげた直後は高い評価を得られやすいため、交渉の成功率も高まりやすいでしょう。
ただし、厚生労働省の「賃金引上げ等の実態に関する調査」によると、一般職に対して年収アップを行なった企業は全体の26％ほどとなっており、中小企業での年収アップは難易度が高いことがわかります。

そのため、交渉よりも自分の能力や実績で年収を上げていくほうが効果的です。

今の会社で年収アップができないようであれば、年収の高い会社へ転職するのもよいでしょう。これが年収アップする第三の方法です。毎月の給与やボーナスは会社によって異なるため、似たような業務内容で他社のほうが年収が高いケースも少なくありません。そのため、「5年以上昇給がない」「交渉に応じてくれない」といった場合は、転職が年収アップにつながる可能性があります。

ただし、転職の際に年収を重視しすぎるとほかの条件があいまいになってしまい、逆に年収が下がったり、年収が上がる分、業務が難しくなったりする可能性もあるので注意が必要です。

転職の際は、実績や経験を活かしやすいという理由から今と同じ業界を選ぶのが一般的です。しかし、年収は業界によってある程度決まってくるため、今と同じ業界、同じ職種の転職で大きな年収アップは期待できません。せっかく転職するのであれば、できるだけ年収の高い業界を選ぶようにしましょう。

異業界への転職はハードルが高そうに思えますが、同じ職種を選べば今までの経験やスキルを活かすことが可能です。例えば、現在医療業界でエンジニアをしているのであれば、金融業界のエンジニアとしても活躍することはできますし、専門・技術サービス業界でも経験やスキルを活かせます。自分のスキルを異業界で活用することによって、高い評価を得られる可能性もあるでしょう。

もちろん、今の業務内容と異なる部分がほとんどですが、職種の土台が身に付いているため、新しい業務も習得しやすいといえます。また、同じ職種であれば企業側としても採用しやすくなります。

年収を上げたいのであれば、履歴書や職務経歴書の作り込みは必須です。履歴書や職務経歴書はこれまでの経験を記載するものですが、項目に沿ってそのまま書くだけでは何もアピールできません。そのため、経験よりも実績や成果を記載し、「この人を採用すれば売上が増える」と思わせることが重要です。

ただし、実績や成果ならなんでも良いというわけでなく、企業が求めるものに合致した内容である必要があります。例えば、営業職で転職する場合、企業側は「自社の商材や営業スタイルにマッチしているか」「成果が上げられそうか」などを見る傾向があるため、履歴書には「どのような商材を」「どのような顧客に」「どのような営業スタイルで」「どのような実績を上げたのか」をできるだけ詳しく記載するのが効果的です。

企業目線に沿った履歴書・職務経歴書を作成するためにも、最初に企業のホームページや求人情報などを読み込み、企業が求めているスキルや人材像を明確にしてから作成するようにしましょう。

企業が提示した給与が自分のスキルや実績に見合わないと思った場合は、面接で交渉することも可能です。ただし、一次面接で自分から給与の話をすると、「給与のことしか考えていない」と思われる可能性があります。希望年種の交渉は面接官から希望年収を聞かれた場合、もしくは二次面接以降に行なうようにしましょう。また、交渉したからといって必ずしも年収が増えるわけではないことも心得ておきましょう。

交渉できるタイミングになったら、年収を提示されるのを待つのではなく、「いくら欲しいです」と自分から伝えるのがおすすめです。もちろん企業側の予算がなければ交渉も成立しませんが、「その年収を払ってでも雇いたい」と思わせることができるかが重要なポイントとなります。