履歴書には、なぜ健康状態を書く欄があるのでしょうか。企業は、基本的に長く働ける人材を求めており、いつでも人手を確保できるわけではありません。履歴書をチェックしたり、面接会場を用意したりといった採用活動は、想像以上に手間と時間がかかります。また、仕事を長く経験した社員は、業務の効率化が図れたり、より高度な業務に対応できたりといった成長も見込めます。
このような理由から、企業は一度採用した人にはできるだけ長く働いてもらいたいと考えています。せっかく採用した社員が、持病の悪化などによりすぐに離れてしまうことは避けたいのです。そのため、応募者の健康状態をあらかじめ確認しておきたいという考えがあるのです。

持病や既往歴などがある方は、健康状態を素直に書きづらいと思ってしまうのではないでしょうか。
前提として、企業は応募者の健康状態によって採用の合否を決定しないよう、厚生労働省から指導されています。健康状態によって採用・不採用を決めてしまうことは差別につながります。そのため、たとえ持病や既往歴があっても、それだけを理由に不採用にしないよう通達されているのです。
ですが、これはあくまで企業がそう指導されているだけで、強制力があるわけではありません。仮に、企業が応募者を持病により不採用にしても、罰則はないのです。そのため、業務に支障をきたすような健康状態であれば、採用されない可能性もあります。

参考：厚生労働省『公正な採用選考の基本』（最終アクセス：2026年8月20日）

まずは、特に健康上の問題がない場合の健康状態欄の書き方を解説します。 持病などがなく、自覚症状も特に思いあたらなければ、健康状態欄には「良好」と記入します。一般的な風邪などによる体調不良は、履歴書に記入する健康状態の異常に含まれないため、書く必要はありません。
なお、骨折など、一時的にケガを負っている場合は、「現在、◯◯を骨折していますが、X月XX日までには完治する予定です」と書くようにします。このように記入しておけば、面接時にギプスなどを装着していても、余計な心配をかけずに済むでしょう。

既往歴や持病がある場合、健康状態欄にどのように書けばいいのか判断に悩むかもしれません。
続いては、状況に応じた書き方をご紹介します。なお、履歴書に健康状態を記入する際には、既往歴や持病の具体的な名称を記入する必要はありません。

業務に支障がない場合の書き方

普段の業務に支障がないレベルの持病・既往歴であれば、「良好」と記入しても問題ありません。具体的には、軽度の花粉症や高血圧、貧血、腰痛、偏頭痛などが挙げられます。また、治療中であっても、仕事の定休日を利用して通院できるのであれば、「良好」と記入して構いません。
心配であれば、カッコをつけて補足してもいいでしょう。補足する場合は、業務に支障がないという言葉も併せて記入します。

例）
良好（持病の経過観察と治療のため、月に一度通院しています。公休日に通院するため業務に何ら影響することはありません）

業務時間中に通院などが必要な場合の書き方

有給休暇を取得して定期的な通院が必要な健康状態の場合には、必ずこの欄にその旨を記入しなくてはなりません。具体的な通院の頻度がわかれば、そちらも併せて記入します。
その場合も、必ず日常業務に支障がないことを明記するようにしましょう。

例）
業務に支障はありませんが、およそ半年に一度、持病のため通院が必要です。
業務に支障はありませんが、持病の定期検診のため3カ月に一度、午前休暇をいただければ幸いです。

履歴書の健康状態欄を記入するにあたっては、そのほかに気をつけたいルールがあります。主なルールを解説します。

不利になるからといって病歴を隠すのはNG

持病や既往歴がある場合、「採用で不利になったら困る」と考えて、病歴の記入を避ける方がいます。しかし、持病や既往歴を隠すのは絶対にしてはいけません。
職種によっては体力・健康状態の把握が業務上、必要不可欠なこともあります。健康状態欄に「良好」と記入した書類で選考を通過し、入社後に持病や既往歴があることが発覚した場合は、採用取り消しになる可能性も出てきます。

特に指定がなければ健康状態欄がない履歴書を使用する

持健康状態欄は、全ての履歴書が備えているものではありません。そのため、企業から特に指定がなければ、健康状態欄がない履歴書フォーマットを使用しても構いません。
うつ病などの精神疾患を履歴書に記入すれば、たとえ現在完治していても採用に響くおそれがあります。このような病状に触れたくない場合、最初から健康状態欄がない履歴書を選ぶという手もあります。

履歴書の健康状態欄の書き方を解説しました。企業は健康状態欄を見て、応募者が長く働けるかどうかを確認しています。また、「急に休んだりしないか」「日常業務に支障はないか」といった点も、健康状態欄から判断されます。そのため、引越し業者などの肉体労働では、一部の持病がある方は採用されにくいかもしれません。

ですが、基本的には持病があるだけで不採用になることはありません。むしろ応募者の症状を知れば、企業側も健康状態に合わせた対策をしてくれる場合もあります。そのため、業務を休んで通院する必要がある持病や既往歴については、素直に書くようにしましょう。

【免責事項】
本記事の内容は一般的な情報提供を目的としており、個別の法的対応や採用結果を保証するものではありません。ご自身の状況に応じた判断については、必要に応じて専門機関にご相談ください。

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